【事業所でエコ!】「リターナブル回収専用箱」による環境にやさしいトナーカートリッジの回収
自分たちが出来る環境活動ってなんだろう?
「事業所でエコ!」では、キヤノングループの社員が考え、実践している事業所でのエコ活動を紹介しています。
今回は、使用済みトナーカートリッジなどの回収専用箱を、再生プラスチック製に切り替え、資源の有効利用と環境負荷低減に取り組んだ事例を紹介します。
http://cweb.canon.jp/ecology/office-eco/article-11.html
「事業所でエコ!」では、キヤノングループの社員が考え、実践している事業所でのエコ活動を紹介しています。
今回は、使用済みトナーカートリッジなどの回収専用箱を、再生プラスチック製に切り替え、資源の有効利用と環境負荷低減に取り組んだ事例を紹介します。
http://cweb.canon.jp/ecology/office-eco/article-11.html
【概要】
キヤノンシステムアンドサポート(以下、キヤノンS&S)の事業所では、回収専用箱による使用済みトナーカートリッジおよびドラムの回収を行っています。今回は、再生プラスチックを利用した回収専用箱を採用し、回収専用箱の「リターナブル(繰り返し利用)化」を進めることで、コストの削減とCO2削減や省資源化による環境負荷低減を実現したキヤノンS&Sの取り組みをご紹介します。
これまで、使用済トナーカートリッジの回収には、「段ボール製」の回収専用箱が使用されていましたが使用後に廃棄されていたため、廃棄と新しい回収専用箱の購入にコストがかかり、環境にも大きな負荷をかけていました。
■回収専用箱のリターナブル化
キヤノンS&Sでは、2013年8月より使用済みトナーカートリッジの回収を段ボール箱から、繰り返し利用可能なリターナブル回収専用箱へ切り替えました。
このリターナブル回収専用箱は、一部に回収したインクジェットプリンター消耗品の再生材を使用しており、回収専用箱自体も環境面に配慮しています。
キヤノンS&Sでは、全国約200の営業所でリターナブル回収専用箱を導入した結果、年間約6千箱の段ボールの購入・廃棄コストを削減しました。また、段ボールの廃棄により発生するCO2を約3.7t-CO2/年削減しました。
「事業所でエコ!」へ
http://cweb.canon.jp/ecology/office-eco/article-11.html
<本件に関するお問い合わせ先>
●報道関係者のお問い合わせ先 :
キヤノンマーケティングジャパン株式会社 広報部広報第一グループ 03-6719-9093(直通)
●一般の方のお問い合わせ先 :
キヤノンマーケティングジャパン株式会社 CSR本部 環境マネジメント推進グループ 03-6719-9055(直通)
キヤノンシステムアンドサポート(以下、キヤノンS&S)の事業所では、回収専用箱による使用済みトナーカートリッジおよびドラムの回収を行っています。今回は、再生プラスチックを利用した回収専用箱を採用し、回収専用箱の「リターナブル(繰り返し利用)化」を進めることで、コストの削減とCO2削減や省資源化による環境負荷低減を実現したキヤノンS&Sの取り組みをご紹介します。
■トナーカートリッジの回収における課題
これまで、使用済トナーカートリッジの回収には、「段ボール製」の回収専用箱が使用されていましたが使用後に廃棄されていたため、廃棄と新しい回収専用箱の購入にコストがかかり、環境にも大きな負荷をかけていました。
■回収専用箱のリターナブル化
キヤノンS&Sでは、2013年8月より使用済みトナーカートリッジの回収を段ボール箱から、繰り返し利用可能なリターナブル回収専用箱へ切り替えました。
このリターナブル回収専用箱は、一部に回収したインクジェットプリンター消耗品の再生材を使用しており、回収専用箱自体も環境面に配慮しています。
■リターナブル回収専用箱の導入効果
キヤノンS&Sでは、全国約200の営業所でリターナブル回収専用箱を導入した結果、年間約6千箱の段ボールの購入・廃棄コストを削減しました。また、段ボールの廃棄により発生するCO2を約3.7t-CO2/年削減しました。
今後もキヤノンS&Sでは、リターナブル回収専用箱による環境にやさしいトナーカートリッジ回収を継続し、資源の有効利用と環境負荷低減に取り組んでいきます。
「事業所でエコ!」へ
http://cweb.canon.jp/ecology/office-eco/article-11.html
<本件に関するお問い合わせ先>
●報道関係者のお問い合わせ先 :
キヤノンマーケティングジャパン株式会社 広報部広報第一グループ 03-6719-9093(直通)
●一般の方のお問い合わせ先 :
キヤノンマーケティングジャパン株式会社 CSR本部 環境マネジメント推進グループ 03-6719-9055(直通)
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