【INDEE Japan】研究開発・新規事業担当者のための『半日でわかる「技術の事業化」研修』を開催します

株式会社インディージャパン（本社：東京都中央区、代表取締役：津嶋辰郎・津田真吾）は、研究開発・新規事業・事業開発担当者を対象に、技術をビジネスとして成立させるための実践的ノウハウを体系的に学ぶ『半日でわかる「技術の事業化」研修』を開催いたします。

本研修では、技術の価値を顧客の課題や用途と紐づけ、ビジネスモデルへと落とし込むための具体的な手法を、講義と実践ワークを通じて体系的に学ぶことができます。

詳細・お申込み

■研修実施の背景と目的

現在、多くの企業が経営方針に「イノベーション」や「新規事業創出」を掲げ、専門部隊の設置やCVC（コーポレートベンチャーキャピタル）設立など、組織的な投資を加速させています。既存事業の延長線上にはない新たな成長の柱を築こうと邁進する一方で、現場では切実な課題が浮き彫りになっています。「技術はあるものの、具体的なビジネスモデルが描けない」「用途探索を試みるも、既存顧客以外の領域で手探り状態が続く」「経営陣を説得できずに開発投資・製品化まで進まない」といった数々の壁に直面し、プロジェクトが停滞してしまうケースも決して少なくありません。

こうした行き詰まりを突破するため、本研修では、大手研究開発型企業からDeepTechスタートアップまで、数多くの技術の事業化を支援してきたINDEE Japanのノウハウを集結しました。講義による体系的なインプットに加え、その場で手を動かすワークを行うため、理論を学び、試し、実務に活かせる形で持ち帰ることができます。

行き止まりに見える壁も、視点を変えれば扉になります。

「技術はあるのに、どう動かせばいいのか」と葛藤を抱える方こそ、本研修の対象です。

実践的なワークを通じて、技術の事業化に向けた“扉を開く手がかり”を得ることができます。新たな視点と実務に活かせるノウハウを習得する機会として、ぜひ本研修をご活用ください。

■プログラムの概要

≪3つの価値≫

1. 顧客に届く「技術の価値」の伝え方

　ジョブ理論と技術価値変換の考え方を用いて、技術スペックを顧客価値へ翻訳する方法を学びます。

2. PoCを超えて事業を描く視点

　単発の検証で終わらせず、ビジネスモデルとして成立させるための考え方を学びます。

3. 社内と顧客を巻き込む方法

　経営陣・事業部・顧客を動かすための提案設計、ビジネスピッチの型を学びます。

≪対象者≫

研究開発・新規事業・事業開発担当者

≪研修内容≫

・オープニング

・イノベーションとは　〜持続的イノベーション vs 破壊的イノベーション〜

・用途開発のメカニズム　〜用途開発とジョブ理論（Jobs To Be Done）〜

・技術事業化の壁を越える

・用途探索のコア技術　〜JOBSメソッド、価値提案、技術価値変換〜

・実践ワーク① 自社技術の価値を伝える

・用途探索の進め方　〜BtoBビジネスでの進め方〜

・実践ワーク② 用途仮説を見出す

・ビジネスモデルを考える

・顧客や社内を巻き込む　〜ビジネス提案 10フレームワーク〜

・まとめ

※研修内容は予告なく変更する場合があります

このような課題をお持ちの方におすすめです
・有望な技術はあるが、誰にどう売ればよいかが見えていない
・用途探索をしているが、既存顧客の範囲を超えられない
・市場が小さいことは分かっているが、広げ方が分からない
・PoCは進むが、経営陣を説得できず投資判断まで至らない
・1〜2社には売れても、その先の拡大シナリオが描けない
・研究開発テーマを、事業として成立する形に変換したい

■ 開催概要

・受講料：20,000円（税込）

・形式：現地開催

・開催地：日本橋・三越前駅付近

・特別オプション：希望者には「技術事業化レベル個別診断」を実施

≪開催スケジュール≫

・6月17日（水） 13:00～17:00

・8月19日（水） 13:00～17:00

詳細・お申込み

【INDEE Japanについて】

社名：株式会社インディージャパン（INDEE Japan）　

代表取締役：津嶋 辰郎・津田 真吾　

所在地：東京都中央区

設立：2011年

URL：https://www.indee-jp.com/

INDEE Japanは、2011年の創業以来、イノベーション創出に特化したコンサルティングファームとして活動しています。ハーバード・ビジネススクール故クレイトン・クリステンセン教授が提唱した「Jobs to Be Done（ジョブ理論）」を日本における新規事業開発の現場に最適化させ、再現性の高い手法として体系化してきました。

大手製造業の研究開発部門からDeepTechスタートアップまで、技術を基点とした事業化支援において豊富な実績を持ち、コンサルティング、ハンズオンでの事業開発、ベンチャーキャピタルの3つの側面から、日本の技術の事業化を支援しています。