ディップ、BoxでDXを推進、業務効率化とコミュニケーション改革を実現

コンテンツ・クラウドをリードするBox, Inc.の日本法人である株式会社Box Japan（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：古市 克典、以下Box Japan）は、ディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長兼CEO：冨田 英揮、以下 ディップ）が、社内DXの中心的な取り組みとしてコミュニケーション変革による最適化を実施し、そのコアコンポーネントにBoxを採用、業務やコミュニケーションの改善が行われたことを発表します。

ディップは「Labor force solution company」をビジョンに掲げ、『労働力の総合商社』として、人材サービス事業とDX事業を運営しています。同社はDXの取り組みとして、単にビジネスをインターネットベースに置き換えるだけではなく、DXをリードする会社を目指し、事業を進化させる必要があったほか、働き方が早く大きく変わる中、その中心を担う「コミュニケーション」の変革を行う必要がありました。

同社では以前、時代に合っていない古いツールが多く使用されており、組織毎にツールが異なりコミュニケーションが分断され、非効率でビジネススピードを上げられない事が大きな要因となっていました。同様に、コラボレーションに必須のファイルといったコンテンツもファイルサーバーや各種クラウドストレージ、PCやアプリケーションのファイル領域等々に分散しており、直ぐに必要な資料が取り出せない、共有できないといった課題やITリテラシーに対する課題を抱えていました。

同社はこういった課題を解決するため、またコロナ禍によるテレワークでも必要なコミュニケーションが取れるようにするため、全社コミュニケーションを変革し、データ活用を推し進め、ディップの文化を変える社内DXプロジェクトである「カケザンプロジェクト」を立ち上げました。そのプロジェクトの中で、時代にマッチしたコミュニケーションツールとしてBoxとSlackを連携させ、社員が使うインターフェースを一元化しました。

Boxを採用した理由は、ファイルサーバーの課題だった運用管理が不要になり、社外との共同作業やモバイルアクセスもできるようになること、重いVPNが不要といったことがあげられます。また、業務ニーズ毎に細かな権限管理ができ、アクセスログといった操作ログも他のサービスより長い標準で7年間保存されるといった高度な情報ガバナンスと情報セキュリティの機能などを含む、システム連携の柔軟さが同社の要求に合っていたからでした。

それにより、効率とナレッジシェアの生産性を大幅に上げ、コミュニケーションはもとより、働き方や業務、ひいては会社の体質や文化の変革につなげていきました。コミュニケーションやコラボレーションを変革することにより、社員のITリテラシーとパフォーマンスが上がり、同時に社員の満足度も向上することができました。事実、社員の約90%が業務やコミュニケーションが効率化された、業務スピードが上がったとアンケートに答えています。

今後同社はBox Relayによるコンテンツワークフローの活用やファイル添付を廃止するなど、さらに最新のITツールを使いこなし、真のDXを各業務で行えるように推進していきます。

Boxについて
コンテンツ・クラウド・をリードするBox (NYSE: BOX)は、ベスト・オブ・ブリード型アプローチで提供されるITスタックにより、企業のビジネスプロセス加速、業務におけるコラボレーション強化、さらに企業が保有する情報の保護を支援します。2005年に設立され、アストラゼネカ、ゼネラル・エレクトリック、JLL、Nationwideなどを含むFortune 500企業に選ばれている企業の67%を、また日本における約10,000社の企業を支援しています。Boxは、カリフォルニア州レッドウッドに本社を置き、米国、ヨーロッパ、アジアに拠点を持っています。


Boxに関する詳細は、https://www.box.com/ja_JP/にてご覧ください。
株式会社Box JapanはBox Inc.の日本法人です。