パーソルテンプスタッフ、科学技術振興機構「JREC-IN Portal」との新たな連携を開始
研究人材のキャリアパス拡大に貢献
総合人材サービスのパーソルグループで人材派遣・アウトソーシング事業を手掛けるパーソルテンプスタッフ株式会社(本社: 東京都渋谷区、代表取締役社長: 木村 和成、以下パーソルテンプスタッフ)は、科学技術振興機構(理事長: 濵口 道成、以下JST)が運営する、研究人材のためのキャリア支援ポータルサイト「JREC-IN Portal (ジェイレックインポータル)」*1との新たな連携を2021年6月1日(火)から開始します。
■概要
博士人材の活躍の場が大学などの教育・研究機関以外にも求められていることから、JREC-IN Portal において、パーソルテンプスタッフは、研究人材求人情報の掲載を通じた連携をおこなってきましたが、このほど、JREC-IN Portal が新しく開発した研究人材へのスカウト機能の利用を通じ、新たな連携を開始します。
この連携によって、求職者は、研究人材への職業紹介のノウハウを持つパーソルテンプスタッフからプロフィールにマッチしたスカウトメールを受け取ることが可能となります。他方、パーソルテンプスタッフには、およそ14万人が利用する JREC-IN Portal を活用して、企業が必要とする研究人材に対してスカウトメールで直接アプローチする機会が新たに生まれます。 これにより、研究人材のキャリアパス拡大につながることが期待されます。
*1:JREC-IN Portal (ジェイレックインポータル) https://jrecin.jst.go.jp/seek/SeekTop
研究者・研究支援者・技術者などの研究人材のキャリア形成・能力開発を情報面から支援するポータルサイト。研究人材の流動を目的にJSTが運用。研究人材向けの求人公募情報掲載、求職活動のための便利なツールの提供、キャリア形成のための読み物・教材の掲載などを行っています。
パーソルテンプスタッフ株式会社は、人材派遣、ビジネス プロセス アウトソーシング、官公庁受託事業などのサービスを提供しています。2017年7月より、テンプスタッフ株式会社からパーソルテンプスタッフ株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。
博士人材の活躍の場が大学などの教育・研究機関以外にも求められていることから、JREC-IN Portal において、パーソルテンプスタッフは、研究人材求人情報の掲載を通じた連携をおこなってきましたが、このほど、JREC-IN Portal が新しく開発した研究人材へのスカウト機能の利用を通じ、新たな連携を開始します。
この連携によって、求職者は、研究人材への職業紹介のノウハウを持つパーソルテンプスタッフからプロフィールにマッチしたスカウトメールを受け取ることが可能となります。他方、パーソルテンプスタッフには、およそ14万人が利用する JREC-IN Portal を活用して、企業が必要とする研究人材に対してスカウトメールで直接アプローチする機会が新たに生まれます。 これにより、研究人材のキャリアパス拡大につながることが期待されます。
*1:JREC-IN Portal (ジェイレックインポータル) https://jrecin.jst.go.jp/seek/SeekTop
研究者・研究支援者・技術者などの研究人材のキャリア形成・能力開発を情報面から支援するポータルサイト。研究人材の流動を目的にJSTが運用。研究人材向けの求人公募情報掲載、求職活動のための便利なツールの提供、キャリア形成のための読み物・教材の掲載などを行っています。
補足:パーソルテンプスタッフの研究開発・臨床開発支援サービスについて パーソルテンプスタッフでは、2000年の臨床開発部門、2001年の研究開発部門設立以来、研究開発・臨床開発分野において、人材派遣からアウトソーシングまで理系人材による高品質なサービス提供を行っており、2019年4月には研究開発・臨床開発支援サービス「Chall-edge(チャレッジ)」を始動いたしました。 また、グループ各社との連携により、理系学部を卒業しながらも文系就職をした理系人材の発掘や、研究開発・臨床開発にかかわる事務業務の効率化なども行っており、これまでご支援した法人顧客はのべ3,000社、弊社から就業した派遣スタッフはのべ45,000人に上ります。 |
■パーソルテンプスタッフ株式会社について< https://www.tempstaff.co.jp/ >
パーソルテンプスタッフ株式会社は、人材派遣、ビジネス プロセス アウトソーシング、官公庁受託事業などのサービスを提供しています。2017年7月より、テンプスタッフ株式会社からパーソルテンプスタッフ株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。
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