大企業の43.2%が、自社で「学習する組織」の構築が出来ていないと実感 一方で、経営者の97.7%が「学習する組織」の必要性を実感

〜大企業の経営者・役員103名対象、経営者の「学習する組織」に関する意識調査を実施〜

 オンライン学習プラットフォーム「UMU(ユーム)」を展開しているユームテクノロジージャパン株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:松田しゅう平、https://www.umujapan.co.jp、以下、ユームテクノロジー)は、大企業(従業員数500名以上)の経営者・役員103名に対し、経営者の「学習する組織」に関する意識調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。
  • サマリー

 
  • 調査概要
調査概要:経営者の「学習する組織」に関する意識調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2021年12月3日〜同年12月5日
有効回答:大企業(従業員数500名以上)の経営者・役員103名
 
  • 経営者の42.7%が、学習する組織(Learning Organization)の概念を知っている
 「Q1.あなたは「学習する組織(Learning Organization)」という概念を知っていますか。」(n=103)と質問したところ、「知っている」が42.7%、「知らない」が57.3%という回答となりました。

「Q1.あなたは「学習する組織(Learning Organization)」という概念を知っていますか。」「Q1.あなたは「学習する組織(Learning Organization)」という概念を知っていますか。」

・知っている:42.7%

・知らない:57.3%
・答えられない:0.0%
 
  • 「学習する組織」の概念を知る経営者の43.2%が、自社において「学習する組織」が構築できていないと実感
 「Q2.Q1で「知っている」と回答した方にお聞きします。あなたは、自社において「学習する組織」が構築できていると思いますか。」(n=44)と質問したところ、「全くそう思わない」が9.1%、「あまりそう思わない」が34.1%という回答となりました。

「Q2.Q1で「知っている」と回答した方にお聞きします。あなたは、自社において「学習する組織」が構築できていると思いますか。」「Q2.Q1で「知っている」と回答した方にお聞きします。あなたは、自社において「学習する組織」が構築できていると思いますか。」

・全くそう思わない:9.1%

・あまりそう思わない:34.1%
・ややそう思う:38.6%
・かなりそう思う:18.2%
 
  • 「学習する組織」が実現できていない理由、「現場での智慧の共有」、「ナレッジの蓄積」、「イノベーション」が不足
 「Q3.Q2で「全くそう思わない」「あまりそう思わない」と回答した方にお聞きします。自社において「学習する組織」が実現できていないと思う理由を教えてください。(複数回答)」(n=19)と質問したところ、「現場での智慧が共有できる状態になっていない」が42.1%、「社内にナレッジが蓄積されていない」が42.1%、「イノベーションが生まれていない」が42.1%という回答となりました。

「Q3.Q2で「全くそう思わない」「あまりそう思わない」と回答した方にお聞きします。自社において「学習する組織」が実現できていないと思う理由を教えてください。(複数回答)」「Q3.Q2で「全くそう思わない」「あまりそう思わない」と回答した方にお聞きします。自社において「学習する組織」が実現できていないと思う理由を教えてください。(複数回答)」

・現場での智慧が共有できる状態になっていない:42.1%

・社内にナレッジが蓄積されていない:42.1%
・イノベーションが生まれていない:42.1%

・インプットはあるが、学びの内容が定着していない:26.3%
・個人としてヴィジョンを持ち主体的に学ぶ人が少ない:26.3%
・学習機会が不足している:15.8%
・社員の学習状況を把握できていない:5.3%
・社内でビジョンが共有されていない:5.3%
・その他:0.0%
・わからない/答えられない:0.0%
 
  • 他にも「会社に対するエンゲージメントが高くないため」、「余裕がない」などの理由も
 「Q4.Q3で「わからない/答えられない」以外を回答した方にお聞きします。Q3で回答した以外に、自社で「学習する組織」が実現できていないと思う理由があれば、教えてください。(自由回答)」(n=19)と質問したところ、「会社に対するエンゲージメントが高くないため」「余裕がない」など15の回答を得ることができました。

<自由回答・一部抜粋>
・68歳:余裕がない。
・66歳:独創性がない。
・60歳:会社に対するエンゲージメントが高くないため。
・62歳:想いを持った指導者やメンバーが少ないため。
・49歳:従業員の定着率がなかなか向上しない。
・35歳:社長が教育にお金をかけない。
 
  • 「学習する組織」の概念を知る経営者の97.7%が、「学習する組織」の必要性を実感
 「Q5.Q1で「知っている」と回答した方にお聞きします。あなたは、自社において「学習する組織」を構築することが重要だと思いますか。」(n=44)と質問したところ、「かなりそう思う」が70.4%、「ややそう思う」が27.3%という回答となりました。

「Q5.Q1で「知っている」と回答した方にお聞きします。あなたは、自社において「学習する組織」を構築することが重要だと思いますか。」「Q5.Q1で「知っている」と回答した方にお聞きします。あなたは、自社において「学習する組織」を構築することが重要だと思いますか。」

・かなりそう思う:70.4%

・ややそう思う:27.3%
・あまりそう思わない:0.0%
・ほとんどそう思わない:2.3%
 
  • 「学習する組織」の構築が重要だと思う理由、「イノベーションを生み出すため」が74.4%で最多
 「Q6.Q5で「かなりそう思う」「ややそう思う」と回答した方にお聞きします。自社における「学習する組織」の構築が重要だと思う理由を教えてください。(複数回答)」(n=43)と質問したところ、「イノベーションを生み出すため」が74.4%、「変化に強い組織づくりをするため」が58.1%、「従業員のエンゲージメントを高めるため」が41.9%という回答となりました。

「Q6.Q5で「かなりそう思う」「ややそう思う」と回答した方にお聞きします。自社における「学習する組織」の構築が重要だと思う理由を教えてください。(複数回答)」「Q6.Q5で「かなりそう思う」「ややそう思う」と回答した方にお聞きします。自社における「学習する組織」の構築が重要だと思う理由を教えてください。(複数回答)」

・イノベーションを生み出すため:74.4%

・変化に強い組織づくりをするため:58.1%
・従業員のエンゲージメントを高めるため:41.9%
・ナレッジを蓄積し、生産性を高めるため:41.9%

・会社規模を拡大するため:32.6%
・コロナ禍で学習の必要性が高まったため:27.9%
・その他:4.7%
・わからない/答えられない:0.0%
 
  • 「自ら考え行動する社員を育成するため」や「環境変化への対応力強化のためには、組織の学習力向上が必須」などの理由も
 「Q7.Q6で「わからない/答えられない」以外を回答した方にお聞きします。Q6で回答した以外に、自社における「学習する組織」の構築が重要だと思う理由があれば、教えてください。(自由回答)」(n=43)と質問したところ、「自ら考え行動する社員を育成するため」「環境変化への対応力強化のためには、組織の学習力向上が必須」など34の回答を得ることができました。

<自由回答・一部抜粋>
・60歳:自ら考え行動する社員を育成するため。
・61歳:自己成長。
・61歳:優秀な人材を育てるため。
・56歳:環境変化への対応力強化のためには、組織の学習力向上が必須。
・52歳:会社の成長のために必要。
・63歳:新しいシステム、技術が必要になるから。
・51歳:コロナ禍で事業環境が激変している現在、学習して向上していかなければ生き残っていけない。
・60歳:個人のモチベーションの高揚。
 
  • まとめ
 今回は、大企業(従業員数500名以上)の経営者・役員103名に対し、経営者の「学習する組織」に関する意識調査を実施いたしました。

 まず、経営者の42.7%が、学習する組織(Learning Organization)の概念を知っていることがわかりました。一方で、「学習する組織」を知っている経営者の43.2%は、自社において「学習する組織が構築できていない」と実感していることも判明。学習する組織が実現できていない理由として、「現場での智慧の共有」「ナレッジの蓄積」「イノベーション」の3つの要素が不足している意見が最多の結果に。他にも「会社に対するエンゲージメントが高くないため」や「余裕がない」などの理由も挙げられました。

 また、「学習する組織」の概念を知る経営者の97.7%が、自社における「学習する組織」の必要性を実感しており、その理由には、「イノベーションを生み出すため」が74.4%で最多の結果となりました。他にも「自ら考え行動する社員を育成するため」といった、人材育成を目的とした意見や、「環境変化への対応力強化のためには、組織の学習力向上が必須」といった、組織力の強化も理由に挙げられました。

 今回の調査では、「学習する組織」の概念を知っている経営者は半数以下だったものの、「学習する組織」を知っている経営者のほとんどが、自社での必要性を実感していることが判明しました。多くの意見として「イノベーションを生み出すため」という理由が挙がったことからも分かるように、コロナ禍で企業の発展のために「学習する組織」を意識する経営者が増えてきたことが推察されます。企業が効果的な学習方法を取り入れることで、個々の従業員の能力に依存するのではなく、組織として能力を発揮することが、成長し続ける企業戦略とも言えそうです。
 
  • オンライン学習プラットフォーム「UMU」について

 UMU(ユーム)は、AIをはじめとした最新テクノロジーと学習の科学との融合で学習を提供するラーニングプラットフォーム。UMUの名前は、「U(あなた)、Me(私)、Us(私たち)」の頭文字。誰もが講師になり学び合う世界の実現を目指す。マイクロラーニング・ビデオ会議・ライブ配信・AIコーチング等の機能で、双方向性のあるオンライン学習プログラム設計を可能にするシステムを備えています。世界203の国と地域で100万社以上、日本では、日本生命、パナソニック、アステラス製薬、ワコールをはじめとする約1万社以上の導入実績があります。日本の人事部HRアワードを多数受賞しています。

サービスサイト:https://umujapan.co.jp/about/ 
次世代ラーニングプラットフォーム「UMU」の紹介動画:
https://www.youtube.com/watch?v=Yxj3zU7t0qY&t=7s

 

 
  • 【会社概要】
会社名 :ユームテクノロジージャパン株式会社
設立  :2018年2月9日
代表者 :代表取締役 松田 しゅう平
所在地 :〒151-0051 東京都渋谷区千駄ヶ谷5-27-5 リンクスクエア新宿 16F
事業内容:インターネットテクノロジーを利用したラーニングプラットフォームのUMUの販売
URL  :https://umujapan.co.jp/

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会社概要

URL
https://umujapan.co.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
東京都新宿区新宿 4-1-6 JR新宿ミライナタワー 18階
電話番号
03-4400-7419
代表者名
松田 しゅう平
上場
未上場
資本金
-
設立
2018年02月