衛星地球観測コンソーシアム（CONSEO）がNIHONBASHI SPACE WEEK 2025との連携企画として衛星データを学ぶ「CONSEOもくもくスクール」を今年も開催予定！

合成開口レーダー（SAR）衛星データをテーマにした、衛星データの第一人者による特別な無料ハンズオンセミナーを10月29日（水）と10月30日（木）に開催

産学官が集い衛星地球観測に関する政策提言や共創活動を行う 「衛星地球観測コンソーシアム（CONSEO）」（事務局：JAXA第一宇宙技術部門）は、日本で開催されるアジア最大級の宇宙ビジネスイベント「NIHONBASHI SPACE WEEK 2025」との連携企画として、10月29日（水）と10月30日（木）の2日間、昨年もご好評いただいた衛星データを学ぶハンズオンセミナー「CONSEOもくもくスクール」を開催します。

2025年の「もくもくスクール」は、合成開口レーダー（SAR）衛星データをテーマに、初心者向けと経験者向けの2コースを用意しています。初心者向けコースでは、「だいち4号」（ALOS-4）をはじめとするSAR衛星データを題材に、インフラ管理（八ッ場ダム冠水モニタリング）や流通（ターミナル港モニタリング）、農業（国外オイルパーム農場モニタリング）などの事例を通じて、明日からでも衛星データを自ら利活用できることを目的として構成されています。経験者向けコースでは、基礎的なSARデータの特性を理解している方を対象に、能登半島地震のALOS-2観測データを用いて、オープンソフトによるコヒーレンス解析を体験し、被災状況把握や地表変化検出など実務に直結する高度な利活用スキルを習得することを目指します。

 どちらのコースも参加費無料で、SAR衛星データに触れながら、その利活用手法をハンズオンで学ぶコースです。少しでもご関心のある方はぜひお気軽に「もくもくスクール」にお申込みください。

 尚、各コースは受講可能人数に限りがある為、事前申し込み制としております。コース内容の詳細やお申込みは、下記のCONSEO Webサイトをご確認ください。

■CONSEOもくもくスクール2025詳細・お申込み：
https://earth.jaxa.jp/conseo/news/20250912-1.html

【開催日時】

(1) 初心者向けコース「実例で学ぶSAR衛星データ利活用講座（インフラ管理、流通、農業）」

2025年10月29日（水）12:30-15:30

 講師：宮﨑浩之先生　株式会社GLODAL 代表取締役

(2) 経験者向けコース「SARコヒーレンス解析入門 ― ALOS-2による能登半島のケーススタディ」

2025年10月30日（木）12:30-15:30

 講師：長井正彦先生　山口大学　応用衛星リモートセンシング研究センター　教授/センター長

【開催場所】

X NIHONBASHI TOWER

 （東京都中央区日本橋室町2-1-1 日本橋三井タワー7階）

【定員】

各コース25名　※定員を超えた場合は抽選とさせていただきます

【対象者】

（１）初心者向けコース

• 衛星データ利活用に関心があるが、何をどのようにすれば良いか見当がつかない方

• 衛星データ利活用の経験は幾分かあるが、SAR衛星データに馴染みのない方

• そのほか、業務DX推進を担当される方、データ解析業務を担当される方、研究者・学生の方等、幅広く募集いたします。

（２）経験者向けコース

• 基礎的なSARデータやGIS操作の知識があり、実務・研究で高度な解析手法を学びたい方

• SARデータを用いたコヒーレンス解析・干渉SAR解析に関心がある方

• 災害モニタリング、地殻変動解析、インフラ管理等でSAR解析を業務に活かしたい方

• データ解析や地理情報分析に従事し、既存業務の高度化・応用を目指す学生・技術者

※NIHONBASHI SPACE WEEK 2025

日本の宇宙ビジネスの中心地・日本橋にて、国内外の宇宙プレーヤーが一堂に集結。ますます盛り上がりを見せる宇宙ビジネスの最前線を体感できるアジア最大級の宇宙ビジネスイベントです。

 5回目の開催となる今年は、国内外を100超える企業・団体が参画、期間中には宇宙関連イベントが30以上開催されるなど、アジア最大級の宇宙ビジネスイベントとして規模を拡大するとともに、欧州・北米・アジアから18団体以上が参画、参加国数は10か国を超えるなど、国際共創もさらに加速しています。

※CONSEO（衛星地球観測コンソーシアム）

 CONSEOは日本の衛星地球観測分野の未来を考えるコミュニティです。産学官により日本の地球観測衛星にかかる戦略を総合的にまとめるとともに、具体的な連携活動を推進し、新たな衛星データ利用によって社会に貢献することを目指して2022年9月に設立し、2025年9月現在316の法人・団体会員が所属しています。