世界最大のヨガ資格認定団体、日本のヨガインストラクター向け賠償責任保険「ヨガの保険™」2020年6月より提供開始

新型コロナの影響で急増する「オンラインヨガ」「Zoomヨガ」も対象。その他、ホットヨガ、マタニティヨガ、ママ＆ベビーヨガ、パークヨガ、サップヨガ、アクロヨガ、ハンモックヨガなども保険金支払い対象です。

一般社団法人 日本ホリスティックヘルスケア協会(東京都渋谷区、代表：エドモンド琴子)は、会員数8万人を超える世界最大のヨガ資格認定団体である「Yoga Alliance」(アメリカ ヴァージニア州、代表：Shannon Roche)とYoga Alliance会員に対する賠償責任保険（保険引受け：三井住友海上）を独占提供するパートナー契約を締結しました。5月18日以降「Yoga Alliance」と協働体制を取り、広報、宣伝活動を進めていきます。
[関連サイト] https://yoga-anzen.com/

オンラインヨガにも対応

新型コロナ禍で休業中のヨガスタジオ、フィットネスクラブにおいても、オンラインでのクラス提供を開始しており、外出自粛の影響から自宅でオンラインヨガのレッスンを受講する方が急増しています。



約2,000名のメンバーに、特別価格で保険サービスを提供開始

「ヨガの保険™」を提供する、一般社団法人日本ホリスティックヘルスケア協会は、世界最大のヨガ資格認定団体であるYoga Allianceの認定インストラクターであるRYT200(*1)ならびにRYT500(*2)などのメンバーに対し、賠償責任保険の提供を開始します。

 

北米では、50,000名のメンバーが加入対象

これまで、Yoga Allianceは北米（アメリカ、カナダ）でのみメンバー向けの賠償責任保険を世界有数の保険会社Allianz社を通じ提供していましたが、日本在住のメンバーには同様のサービスが提供されていませんでした。カナダはArtur J. Gallagher、イギリスはAFL Insuranceが同メンバー向けサービスを提供中です。

 

ホットヨガ、マタニティヨガ、ママ＆ベビーヨガ、パークヨガ、サップヨガ、アクロヨガ、ハンモックヨガ、ジャイロキネシス(ダンサーのためのヨガ)などに加え、「オンラインヨガ」「Zoomヨガ」も保険金支払い対象です。


 
インストラクターの保険加入率が低い日本の現状

今回の提携により、保険加入率が1割程度(*3)と低い、日本国内でのヨガインストラクターの賠償責任保険の加入が加速する見込みです。

 

 

申込みはYoga Allianceオフィシャルサイトから

ログイン後、メンバー専用の申込窓口が設置され、割引価格での加入が可能となります。

 
(*1) RYTは、Registered Yoga Teacher の略。ヨガアライアンスの認定基準に準拠した200時間のトレーニングプログラムを修了した認定資格者。

(*2) 同500時間のトレーニングプログラムを修了した認定資格者。

(*3) 「ヨガ練習中のケガに関する調査2017」より

 
 

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[お客様からのお問い合わせ先]
一般社団法人 日本ホリスティックヘルスケア協会  https://yoga-anzen.com/
「ヨガ安全指導員®」プロジェクト事務局
メール: [e-mail]
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資料１　[サービス開始の背景]

教育の質の低下、プロ意識の低いインストラクター増

Yoga Allianceは、1999年に設立され20周年を迎え、現在の登録認定スクール数は、アメリカ約4,200校、日本は約200校と急激に増えています。日本ではここ5年で登録スクールが急増し、5割程度が登録3年未満のスクール、となっています。登録スクールの急増で、教育の質の低下やプロ意識の低いインストラクターも増えている状況です。

 

 
その状況を変えるために資格認定基準を見直し、2020年より新スタンダードを採用することが2019年6月に発表されました(図1)。

図1： 2020年より新しく生まれ変わるヨガアライアンス

 

新スタンダードの採用

これにより、各認定スクール（RYS、Registered Yoga School）が、ティーチャートレーニングの内容や指導体制の見直しを迫られています。具体的には「4つの主要なカリキュラムと13の能力項目」(図2)に沿ったカリキュラムづくりや、リードトレーナーが直接指導する時間数の増加(図3)などになります。

 
図2：4つの主要なカリキュラムと13の能力項目

図3：リードトレーナーが直接指導する時間数が65時間から150時間に増加

 

プロとして、保険加入を推奨

図4：賠償責任保険(Liability Insurance)に関する指針あり

 
新スタンダードでは、「専門的なデベロップメント(図2の13の能力項目の1つ)」というのがあり、その中で賠償責任保険に関する説明をするよう指針があります（図4）。

 

ヨガアライアンスも、オンラインでの教育を認める

また、一部の専門性の高い科目に関して、オンライン教育が最大40時間認められるようになり、これまでほとんどのRYSが自社の講師だけで指導していた体制から、ヨガ解剖学、ヨガ哲学などを外部の専門家に委託することも可能となりました(図5)。

図5：オンライン学習が認められる分野は二つ。ヨガ人文学（歴史・哲学・倫理観）と解剖生理（解剖学・生理学・生体力学）です。

 
それぞれ30時間必修のうち20時間分、つまり最大で40時間オンラインでの学習が認められるようになります。 

 

日本でのカンファレンスを実施

2019年7月、新スタンダードの説明と日本のヨガの現状をヒアリングするためのカンファレンスを3都市(京都、大阪、東京)で開催しました。来日したDr. Christa Kuberry（Vice President of Standards at Yoga Alliance）から、メンバーに向けての損害賠償保険の提供は最重要課題である旨が語られました。
 

 

資料２ [ヨガの保険™について]　 https://yoga-anzen.com/

 
「ヨガの保険™」概要

安全講習会とヨガインストラクター向け賠償責任保険「ヨガの保険™」の加入を組み合わせた「ヨガ安全指導員®」制度が、2018年1月よりスタート。保険の引受けは、三井住友海上が担当。

ホットヨガ、マタニティヨガ、ママ＆ベビーヨガ、パークヨガ、サップヨガ、アクロヨガ、ハンモックヨガ、ジャイロキネシス(ダンサーのためのヨガ)などに加え、「オンラインヨガ」「Zoomヨガ」も保険金支払い対象です。

 

傷害保険も付加（保険引受け：三井住友海上）

また2019年11月1日より、「ヨガの保険™」でヨガインストラクターのリスク(賠償事故)とケガ（傷害）をダブルで補償します。これは、三井住友海上とのパートナーシップで実現した「ヨガの保険™」の補償範囲であり、ヨガインストラクターに追加のコストは発生しません。経験の浅いインストラクターが安全にヨガクラスを提供できる仕組みづくりの一環として、補償内容を厳選しました。

 

ヨガインストラクター向け賠償責任保険&傷害総合保険の「ヨガの保険™」とは？

(1)手続きカンタン
面倒な手続きは必要なく、講習会を受講しヨガ安全指導員®資格を取得すると自動的に補償がスタートします。

(2)仕事中のケガを補償します。（入院は日帰り入院から最長60日まで）

(3)通院のみでも補償します。（年間60日まで）

(4)ヨガインストラクターのリスク(賠償事故)とケガ（傷害）をダブルで補償

 

保険金をお支払いする主な場合

・入院の補償
急激かつ偶然な外来の事故によりケガをされ、入院された場合、事故発生日からその日を含めて60日以内の入院日数に対し、60日を限度として、1日につき入院保険金日額をお支払いします。

・通院の補償
急激かつ偶然な外来の事故によりケガをされ、通院された場合、事故発生日からその日を含めて180日以内の通院日数に対し、60日を限度として、1日につき通院保険金日額をお支払いします。

・賠償責任の補償
インストラクターの過失に起因して発生したヨガ指導中の生徒のケガや生徒の持ち物の破損等の事故について、法律上の損害賠償責任を負担することで被った損害に対して保険金をお支払いします。