国内導入実績No1 機関向け電子図書館サービス Maruzen eBook Library導入機関数1,000機関を突破!!

丸善雄松堂株式会社(本社:東京都中央区/代表者:代表取締役 矢野正也/以下:丸善雄松堂)が提供する機関向け電子図書館サービス「Maruzen eBook Library(以下:MeL)」の導入機関数が、国内外合わせて1,000機関を突破したことをお知らせいたします。
丸善雄松堂は、ICT環境の発展を受けて教育現場では新たな取り組みが求められる中で、研究・学習活動の向上を目指すお客様へ向けて、インターネット上でいつでもどこでも学術専門書にアクセスできる電子図書館サービスMeLの提供を2012年12月に開始いたしました。
MeLの大きな特徴としては以下の3点が挙げられます。
・400社以上の出版社が参加し、約17万タイトルの電子書籍を提供可能
・動画やEPUB(読み上げ機能付き)、オーディオブックなどアクセシビリティに対応した多彩な
コンテンツ
・購入した電子書籍を対象に、フリーキーワードによる横断的な全文検索が可能
利用者のニーズ、学習環境の変化などにも対応した取り組みの中で、導入機関数も伸長し、国内の大学・企業・病院・専門学校・国立研究機関などを中心に導入が進み、特に国内においては全国約8割の大学に導入していただいています。また、本サービスは海外からも評価を得ており、海外の主要な大学、日本語教育を行う海外の高校などでも導入が進んでいます。2022年10月には、グループ会社の株式会社図書館流通センターと連携し、全国の公共図書館へも提供を開始しました。
これらの利用の広がりにより、導入機関数が合計で1,000機関に達しました。
今後、電子的な技術が発展していく中で、電子書籍サービスに対する利用者のニーズはますます高まっていくと想定され、こうした変化の中で、コンテンツなどに関わる権利の保全や様々なセキュリティの継続的な強化も求められています。丸善雄松堂では、今後も利用者と出版各社・著作権者の協力を得て、より安全性・利便性の高いプラットフォームの開発や、新しい電子コンテンツサービスの開発、新しい市場の開拓を行い、日本の学術・教育情報基盤の発展並びに出版業界全体の発展に寄与してまいります。
〈電子図書館サービスMaruzen eBook Libraryのこれまで〉
MeLのサービス開始とコンテンツの拡大
2012年12月にサービスを開始したMeLは、当初わずか300タイトルからのスタートでしたが、翌年2013年には1万タイトルを超え、2025年現在、提供タイトル数は人文・社会・理工・医学の専門書から実用書や教養書・文庫新書などの一般書まで17万タイトルに達しようとしています。

ユーザビリティの追求
図書館およびその利用者より寄せられるニーズの継続的な反映を目指してまいりました。2014年には、冊子の発売とほぼ同じタイミングで電子書籍を提供する独自のサービス「新刊ハイブリッドモデル」を人文社会科学系学術出版社6社と開始。その後も対象分野や参加出版社を拡大しながら新刊の電子書籍販売に力を入れてきました。
アクセシビリティ対応として、近年では「読み上げ」機能付きのタイトルや「オーディオブック」などに対応したタイトルの拡充に加え、利用者の理解度が高いと言われる「動画」コンテンツも当社独自コンテンツとして数多く取り揃えています。
また、幅広い学習活動でのニーズも高い文庫・新書については、サブスクリプション方式での提供も開始しています。
コロナ禍・災害時の学習支援
2020年の新型コロナウイルス感染拡大時には、導入機関に対する緊急支援策として期間限定で50アクセス拡大提供を行い、大学への通学などが制限された利用者の学習・研究活動に貢献しました。
また、2024年に起こった能登半島地震では、多岐にわたる迅速な支援が求められる中で、インターネット通信環境があれば、パソコンやスマートフォンで専門書へアクセス可能なMeLの特性を活かし、学生が少しでもまなびの機会を確保できるよう、ご賛同を得た出版社の電子書籍に限り、期間限定で無償配信を行いました。
参考情報
● 丸善雄松堂について https://yushodo.maruzen.co.jp/
丸善雄松堂は、大学をはじめとする全国の教育・研究機関への学術資料の提供や学習空間・商空間のプロデュース、図書館など教育機関・文化施設の運営支援等の事業を通じ、150年以上にわたり、日本の教育・科学・文化の発展に貢献してきました。現在、こうした知見をもとに、地域や社会に広がる「まなびのつながり」を育み、人びとの持続的なまなびを促進する環境づくりを支援しています。
※2016年2月に丸善(株)(1869年1月創業)と(株)雄松堂書店は経営統合し、丸善雄松堂(株)になりました。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像