Tech Japan Hub、インド工科大学（IIT)累計登録学生数が6000人越え

〜国内最大級のIIT人材データベースを軸にした採用プラットフォームを日本企業に提供へ

​テクノロジー分野における高度インド人材に特化したHRTech事業を展開するTech Japan株式会社(東京都 代表取締役 西山 直隆)は、この度、自社で開発・運営するプラットフォーム：Tech Japan Hubへのインド工科大学*（IIT)学生登録者数が6000人を越え、国内最大級の同大学人材データベースを活用しながら日本企業の人材獲得に貢献できる運びとなりましたので、お知らせいたします。

*インド工科大学とは
インド工科大学は、IITと称される世界最高峰の理系学生を育成するために1951年にインド政府によって設立された大学で、現在は23校までキャンパスを拡大させ、卒業生はシリコンバレーやGAFAのCTOなど世界のIT業界を牽引する集団となっています。


【背景】
産業と社会においてIT活用が必須となる今日、ITエンジニアを初めとするテクノロジー人材の確保は重要性を増しています。特に日本においては、政府試算で2030年には約79万人ものテクノロジー人材が不足すると想定されており、従ってITエンジニアの求人倍率も高騰していることから、国内出身者のみならず、海外人材を活用したITチームの組成に取り組むこと、またその環境を整える準備を開始する企業も増えてきています。

【Tech Japan Hubについて】
Tech Japanは、このような状況を認識し、日本企業の高度デジタル人材確保に貢献するため、世界最高峰の理系学生を毎年輩出しているインド工科大学（IIT*）と提携・連携し、日本企業が効果的かつ効率的に新卒採用を行うためのプラットフォーム：Tech Japan Hubを開発・運営してまいりました。現在Tech Japan Hubの活用がIIT内で拡大し、弊社はローンチ2年未満で登録者数が6000人を越える独自のIIT人材データベース保有にいたっています。
現在Tech JapanがTech Japan Hubを提供しているIIT７大学の就職学年学生3人に1人以上に利用されており、日本企業はこのプラットフォームから簡単に、ワンストップでインターンシップ募集の大学への申込み、内容の掲示や選考を行うことができます。

Tech Japan Hubを通じて募集できる高度テクノロジー人材学生は、世界のIT企業を牽引する人材を輩出しているIIT等出身であることからも伺えるように、即戦力として企業のデジタル事業に貢献することが期待できるのみならず、企業が提示する内々定の受諾率が高く（2022年度で92.3％）、インターンシップ期間に相互理解が進んでいるため入社後短期間での退職も少なくなることが想定されます。


【Tech Japanについて】
Tech Japanは、「ダイバーシティの力でデジタル化を加速させ 豊かな社会をつくる」をミッションに、テクノロジー分野における高度インド人材に特化した採用プラットフォーム事業を展開するHRテックベンチャー企業です。経済産業省、在日本インド大使館と共に”India-Japan Placement Working Group"会議を継続的に行い、2019年にはインド工科大学（IIT）ハイデラバード校とのMoU（基本合意書）を締結することによって、日本企業がIITの学生をワンストップで採用するためのダッシュボードを世界で初めてIIT大学就職課に提供し、現在IIT７大学の就職学年学生3人に1人以上に利用されています（昨年度比900％増）。
日本企業は、このダッシュボードを介してインターンシッププロセスを通じたIITへの新卒採用申し込みや選考プロセスが効率化され、学生の開発実績やオファー内容の比較なども可能になります。

上記を背景に、Tech JapanはIITを中心にIIM（インド経営大学院）などのインド主要大学出身者も加わった高度インドデジタル人材で構成されるデータベースを保有しているため、成⻑段階のスタートアップ企業から大手企業まで、多様な日本企業のグローバル組織構築およびDX人材獲得に貢献でき、インドを活用したイノベーション戦略構築や研究開発の支援も可能です。

https://jp.techjapan.work/