教員志望だった学生の5割超が後ろ向き 理由は「長時間労働」が最多

放課後学習支援のトモノカイが約400人に調査　働き方改革必要性浮き彫り

大学生メンターによる校内塾運営で学校の働き方改革を支援し、首都圏最大規模の導入学数を誇る株式会社トモノカイ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：徳岡臣紀）はこのほど、教員を志望したことのある国内の大学生約400人を対象に意識調査を行いました。教員を志望していた学生の半数以上が教員を目指すことに後ろ向きであり、その理由で最も多かったのが長時間労働であることがわかり、教員のなり手不足を解決する働き方改革が急務であることがあらためて浮き彫りになりました。

​■調査概要
調査対象：国内の大学生
調査期間：2023年3月13日～24日
調査方法：教育系のアルバイトを紹介するサイトt-newsに登録する学生を対象にしたインターネットリサーチ

有効回答数：384サンプル
※当データ使用の際はクレジット記載をお願いいたします。

回答した学生の所属内訳は国公立大が56.2％、早慶上智大が18.2％、GMARCH（学習院、明治、青山学院、立教、中央、法政）は2.9％、関関同立（関西、関西学院、同志社、立命館）は2.1％でした。


■調査結果①　教員を志望したことがある学生の5割以上が教員になることに後ろ向き
教員を志望したことがある学生に「今も教員になることを志望していますか？」と聞いたところ、「していない」が25.4%、「迷っているがどちらかというと後ろ向き」が26.5％で計51.9％が教員になることを諦めたり志望度が下がったりしていることがわかりました。

■調査結果②　教員になることに後ろ向きになった理由 最多は「長時間労働」　
教員志望だったがやめた、もしくは後ろ向きと答えた学生にその一番の理由を聞いたところ「労働時間が長く、部活動や行事などで休日出勤も多いことを知ったから」が最も多く53.6％でした。次いで「教職課程の履修科目が多いなど教員になるまでの道のりが遠いから」が9.7%で、「公立校は残業代が支給されないから」と回答した学生は9.2％でした。

■調査結果③　8割が教育実習の前の段階で教員になることをやめた／後ろ向きに　
調査結果②の回答者に、教員志望だったがやめた、もしくは後ろ向きになったのはどの段階か質問したところ、「教職課程を受ける前の段階」が5割弱（46％）、「教職課程で座学やスクリーニングの受講／試験勉強をしている段階」が33.2％で、学校で教育実習を受ける前に8割の学生が労働環境などの情報を収集して後ろ向きになったことがわかりました。

■調査結果④　教員を志望したきっかけは自身が出会った教員の影響が最多
もともと教員を志望したきっかけも聞いたところ、「小中高時代に出会った教員の影響」（53人）や「昔から子どもや人に教えることが好きだった」（41人）「教育関係のアルバイトでやりがいを感じた」（35人）といった回答が上位でした。

【トモノカイについて】
トモノカイは、東京大学家庭教師サークルを母体に2000年設立以降、約23万人（数字はいずれも2022年9月末時点）の登録大学生・大学院生・留学生を軸に教育業界をサポートする事業を展開しています。学校向けの放課後学習支援では現在、首都圏を中心に50校超の学校をサポートしています。また125カ国4500人の留学生によるグローバル教育プログラムも全国延べ　505校に提供し、海外の視点から地域の魅力を再発見したりSDGsなど社会問題を考えたりするPBL型（課題解決型）の英語コミュニケーションプログラムを実施しています。
https://www.tomonokai-corp.com/