人財育成のプロが日本代表を支える「メンター」に

「メンタリング」で東京2020オリンピック・パラリンピックの先までも支援

株式会社東京個別指導学院(本社:東京都新宿区)の代表取締役社長を務める齋藤 勝己(さいとう かつき)は2019年9月、日本スポーツ振興センター「ハイパフォーマンスディレクター/ワールドクラスコーチ育成プログラム」において「メンター」に就任しましたのでお知らせいたします。
 株式会社東京個別指導学院は、小学生から高校生を対象とする個別指導塾を直営にて253教室展開する個別指導のパイオニアです。ホスピタリティをコアにした人財育成メソッドを持ち、生徒のみなさまだけでなく講師として働く大学生の人財育成にも関わっています。東京個別指導学院の在籍講師数は約1万1千人。そのうち約85%が大学生です。

 日本スポーツ振興センターは、平成29年度より「ハイパフォーマンスディレクター/ワールドクラスコーチ育成プログラム」を開発・実施しています。このプログラムは、東京2020オリンピック・パラリンピック以降に各競技団体において競技力強化をけん引する人材がより高度な戦略立案やマネジメントの手法を身につけられる構成で、国際大会における持続的な日本人選手の活躍とスポーツ界全体の発展を促進することを目指しています。

 このプログラムの一環として、スポーツ人材育成では珍しいメンター制度が導入されています。受講者を支える「メンター」をスポーツ界だけでなくビジネス界・学術界から選抜。メンターは受講者に対してメンタリングを実施します。これによりスポーツ界にとどまらないネットワーク創出と新たな学びの機会となります。


 2019年9月、第2期生(~2021年3月)のメンターに弊社代表取締役社長の齋藤勝己が就任しました。数多くの人財育成と組織マネジメントの経験が高く評価されてのご依頼となりました。齋藤も多様性を活かした学びの場である本プログラムに賛同しており、日本スポーツ界の発展の一助になるべく努力する所存です。

「ハイパフォーマンスディレクター/ワールドクラスコーチ育成プログラム」第2期受講者

 ハイパフォーマンスディレクター(HPD)
  池端弘幸(日本卓球協会)
  魚住 稿(日本ブラインドサッカー協会)
  竹内智香(全日本スキー連盟)
  田中辰美(日本障害者スポーツ射撃連盟)
  中澤吉裕(日本車いすテニス協会)
  永井祐司(日本ホッケー協会)
  水鳥寿思(日本体操協会)
  森井貴志(日本身体障がい者水泳連盟)
  横田真人(日本陸上競技連盟)
 
 ワールドクラスコーチ(WCC)
  高橋 章(日本ホッケー協会)
  信田憲司(日本パラアイスホッケー協会)
  藤田佑平(日本障害者スキー連盟)

 

【メンタリングとは】
 人材育成の手法の1つで、豊富な経験・知識・スキル・見識を持つ人(メンター)が、他者(メンティ)の成長のためにアドバイス・情報・ガイダンス・サポートチャンスを提供し、メンティの課題解決や個人の成長を支えるという関係性を意味します。
 このプログラムにおけるメンタリングでは、メンターとメンティ(受講者)は月に1回のメンタリングを実施します。メンターは国内集合研修の最終回(2021年3月)に実施される、受講者によるプレゼンテーションに向けてのアドバイスをすることで、受講者の学びを促進させます。受講者の日常的な相談にものることもあり、受講者がHPD、WCCに求められる行動特性(コンピテンシー)を身につけられるよう支援します。
 対面での実施が基本ですが、国内外での遠征等で多忙を極める受講者に配慮し、オンラインでの実施もしています。メンターが受講者の現場(練習、試合等)を訪問し、その後メンタリングを実施することもあります。また、メンターのネットワークを活用して、他業種の専門家との出会いを創出することもあります。
(引用元:(独)日本スポーツ振興センター スポーツ開発部 女性アスリートの戦略的強化・支援プログラム)

◆ 日本スポーツ振興センター https://www.jpnsport.go.jp/
◆ ハイパフォーマンススポーツセンター https://www.jpnsport.go.jp/hpsc

【株式会社東京個別指導学院について】 https://www.tkg-jp.com/
2019年9月24日現在、小中高生を対象とする個別指導塾を直営にて253教室展開。高いホスピタリティと万全の生徒ケアを実現した個別指導塾のパイオニア。高品質・高付加価値なサービス提供にこだわり、多様化するニーズにきめ細かく対応。2007年に株式会社ベネッセコーポレーション(現株式会社ベネッセホールディングス)と資本業務提携契約を締結し、連結子会社に。個別指導塾の他、「ベネッセサイエンス教室・ベネッセ文章表現教室」・「CCDnet」を運営。
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