2022年の運動習慣者は29.0%と0.97倍の微減、日常の活動量がある人は24.4％で1.06倍と微増傾向、日常の活動量が増え、運動意識が減少傾向か
～10万人調査の休養・抗疲労白書分析レポート～
※運動習慣者の抽出は、厚生労働省の運動習慣者：１回30分以上の運動を、週２回以上実施し、１年以上持続している人の基準を採用。
※日常の活動量は、1日合計60分以上歩いたり、動いたりする人で週4日以上と回答者を抽出
■2022年は日常の活動量は増加傾向だが、運動習慣者・運動習慣予備軍とも微減な結果に
2022年の運動習慣者は29.0%、運動習慣者予備軍（運動習慣週2日未満）は24.8％、運動習慣が無い人は46.2％という結果となった。2021年と比較すると運動習慣者は0.97倍と微減傾向にある。日常の活動量がある人は24.4％となっており、2021年と比べ1.06倍と微増している。
〈図表1：運動習慣状況（全国、全体、20～79歳、2021-22年比較）単位：%、倍〉
〈図表2：日常の活動量状況（全国、全体、20～79歳、2021-22年比較）単位：%、倍〉
■運動習慣・活動量もあるタイプAは1.07倍の増加傾向に
運動習慣を図表3の基準でタイプ別で状況を見ていくと、2022年は最も活動しているタイプAが14.2％、タイプB：10.1％、タイプC：14.8％、運動習慣が低いタイプDが60.9％となっている。2021年と比較すると、タイプAは1.07倍、タイプBは1.04倍、タイプCは0.88倍、タイプDは1.00倍となっている。
〈図表3：運動習慣基準タイプ分け〉
〈図表4：運動習慣基準タイプ別状況（全国、全体、20～79歳、2022年） 単位：%〉
〈図表5：運動習慣基準タイプ別状況（全国、全体、20～79歳、2021年） 単位：%〉
■男性はタイプAが1.11倍の増加、女性はタイプBが1.12倍増加に
運動習慣を男女別で比較すると、2022年は男性が最も活動しているタイプAが15.7％、タイプB：9.3％、タイプC：15.4％、運動習慣が低いタイプDが59.6％となっている。女性では最も活動しているタイプAが12.8％、タイプB：10.9％、タイプC：14.1％、運動習慣が低いタイプDが61.6％となっており、タイプAの割合で大きな差が出ている。2021年と比較すると男性ではタイプAが1.11倍で増加、タイプCが0.90倍と減少、女性ではタイプBが1.12倍と増加、タイプCが0.87倍と減少している。
〈図表6：運動習慣基準タイプ別状況（全国、男女別、20～79歳、2021-22年比較） 単位：%〉
■70代の運動習慣・活動量が多いタイプAが多く、20代では両方とも低いタイプDが多い結果に
年代別で比較すると、タイプAは70代が22.1％と最も高い結果となり運動習慣・活動量とも高い結果なっている。タイプBは50代が12.0%、タイプCは60代が15.3%、タイプCは20代が67.4％と若い世代で運動習慣・活動量が低い方が多い。2021年との比較では、タイプAでは50代が1.17倍と最も増加しており、30～70代までは増加しており、20代のみ0.90代と減少している。またタイプDでは30～70代ではほぼ変わらないが、20代のみ1.10倍と増加が顕著になっている。
〈図表7：運動習慣基準タイプ別状況（全国、男女計、年代別） 単位：%〉
〈図表8：運動習慣基準タイプ別状況（全国、男女計、年代別、2021-22年比較） 単位：%〉
■運動習慣・活動量が多いタイプAが多いのは佐賀県、京都府、高知県
都道府県別で見ると、タイプAが多いのは、佐賀県20.0%、京都府16.1%、高知県16.0%、熊本県16.0%、静岡県15.8%の順となっており、少ないのが、福井県8.2%、富山県9.3%、鳥取県9.9%、香川県10.4%、山梨県10.4%となっている。
〈図表9：運動習慣基準タイプ別状況（全国、男女計、都道府県別） 単位：%〉
■運動習慣がある方は元気な人の割合が高い
タイプ別の疲労度合を見ていくと、元気な人の割合はタイプAは29.6%、タイプBは22.0%、タイプCは25.0%、タイプD19.4%となっており、運動習慣があるタイプA、タイプCの人が元気な人が多い傾向にある。
〈図表10：運動習慣基準タイプ別状況（全国、男女計、疲労度合別） 単位：%〉
■運動習慣・活動量があるタイプAは健康満足度も高い結果に
タイプ別の健康満足度を比較すると、満足（7-10点）している人は、タイプAが44.7%、タイプBが31.6%、タイプCが37.6%、タイプDが24.6%となっており、運動習慣・活動量があるタイプAは健康満足度も高い結果になっている。
〈図表8：運動習慣基準タイプ別状況（全国、男女計、年代別、2021-22年比較） 単位：%〉
【調査概要】
調査名：「ココロの体力測定 2022」
期間：2022年 8月7日～8月19日
SCR調査対象：全国の20～79歳の10万人（男女各5万人）
方法：インターネット調査
調査項目： 5問
※疲労度合項目：厚生労働省「ストレスチェック」B項目を基に独自加工して、点数化
※集計データ：県・年齢を実際の人口でウエイト修正を行い活用
調査名：「ココロの体力測定 2021」
期間：2021年 11月15日～12月20日
SCR調査対象：全国の20～79歳の10万人（男女各5万人）
本調査対象：1,248人（男女各624人）
方法：インターネット調査
SCR調査項目： 10問、本調査項目：30問
※疲労度合項目：厚生労働省「ストレスチェック」B項目を基に独自加工して、点数化
※集計データ：県・年齢を実際の人口でウエイト修正を行い活用
【一般社団法人日本リカバリー協会 概要】
所在地：神奈川県厚木市中町4-4-13 浅岡ビル4階
会長：渡辺恭良
（理化学研究所生命機能科学研究センター チームリーダー、大阪公立大学大学院 名誉教授）
副会長：水野敬
（理化学研究所生命機能科学研究センター ユニットリーダー、大阪公立大学健康科学イノベーションセンター センター副所長）
顧問：大谷泰夫（神奈川県立保健福祉大学 理事長、元内閣官房参与）
松木秀明（東海大学 名誉教授、健康評価施設査定機構 理事）
代表理事：片野秀樹 博士（医学）（理化学研究所 客員研究員、日本未病総合研究所講師、Genki Vital Academy 顧問）
提携：ゲンキ・バイタルアカデミー（スイス）
URL：https://www.recovery.or.jp/
【産後リカバリープロジェクト概要】※日本リカバリー協会推進プロジェクト例
産後リカバリープロジェクトとは？産後ママ・パパが直面する課題解決を目指す
出産後の母体へのダメージは想像よりも大きく、大けがを負っているのと同じ状態にあるも関わらず、「産後」は赤ちゃんのケアだけに目がいき、ママのケアは後回しになりがちです。周りに心身の状態を理解してもらえなかったり、実際どのようなケアをして良いのか分からなかったりと、女性やその配偶者・パートナーにとって、子育て環境には不安要素が多く存在しています。
「産後リカバリープロジェクト」は、この出産後の女性（夫婦）に対する、リカバリーのためのサービス、情報、環境が大幅に不足している現状に着目し、「ママの心身のリカバリー」だけでなく、「夫婦の心身のリカバリーの社会浸透」、「産後リカバリーの文化づくり」を推進することで日本の子育ての環境を向上することを目指し、立ち上がります。
主な活動
当プロジェクトの主な活動内容は、「産後リカバリー白書」の発行、Webサイトでの情報発信、産後リカバリーの企業向け福利厚生セミナーや産後リカバリーヨガのイベントの開催などを予定しています。現在、当社の他3社が活動に参加しており、さらに法人の一般社団法人日本疲労学会、神奈川県未病産業研究会、神戸リサーチコンプレックス協議会の3社の後援のもと、専門的な視点からアドバイスを得ながら活動を展開してまいります。
◆学術的根拠に基づいた心身の回復やセルフケアの啓発（効率の良いリカバリーの提供）
◆新しい選択肢による時間や体力・精神負荷の軽減（Babytech、Femtech、相談サービス）
◆産後リカバリーの日の制定と産後リカバリーマークの浸透で世の中の空気づくり
◆夫婦でお互いの心と身体を理解する「産後リカバリーセミナー」
【産後リカバリープロジェクト 賛同・協賛企業】※2023年2月1日現在
株式会社ベネクス、タカラベルモント株式会社、ＳＯＭＰＯひまわり生命保険株式会社、株式会社大広（大広フェムテック・フェムケアラボ）、一般社団法人日本リカバリー協会
（後援）一般社団法人日本疲労学会、神奈川県未病産業研究会、神戸リサーチコンプレックス協議会
【調査報告書「休養・抗疲労白書2022」について】
ページ数：236P
販売価格：90,000円（税別）※PDF版
販売時期：2023年1月30日
編著者：一般社団法人日本リカバリー協会
調査協力：一般社団法人日本疲労学会、神戸リサーチコンプレックス協議会、株式会社べネクス、神奈川県「未病産業研究会」
【調査報告書についての詳細・お問い合わせ先】
https://www.recovery.or.jp/recontact/
【調査報告書「産後リカバリー白書 2022」について】
ページ数：104P
販売価格：60,000円（税別）
販売時期：2022年11月28日
編著者：一般社団法人日本リカバリー協会
監修：産後リカバリープロジェクト
【調査報告書についての詳細・お問い合わせ先】
https://www.recovery.or.jp/sangohakusyo/
＜報道関係者お問い合わせ先＞
一般社団法人日本リカバリー協会 広報事務局
担当：柴山 TEL：070‐1389‐0172
メール：shibayama@netamoto.co.jp
すべての画像