フランス・国立スポーツ体育研究所（INSEP）と人材育成のための協力に関する合意書を締結

2024年パリオリンピック・パラリンピック競技大会以降を見すえ

               NEWS RELEASE

2023年11月16日、フランス・パリにて、独立行政法人日本スポーツ振興センター（理事長：芦立訓、以下「JSC」）は、国立スポーツ体育研究所（General Director:ファビアン・カヌ、以下「INSEP」）と、連携協定（MoU：2014年締結、2019年更新）に基づき、人材育成を目的とした協力に関する合意書を締結しました。

JSCが設置するハイパフォーマンススポーツセンター（HPSC）とINSEPは、これまでスポーツ医・科学、情報分野での国際共同研究や、ハイパフォーマンススポーツに関する情報連携、カンファレンスへの招聘等、相互に利益をもたらす連携活動を推進してきました。

左より、INSEP General Director ファビアン・カヌ、JSC 理事長 芦立訓

2024年パリオリンピック・パラリンピック競技大会（以下、「2024年パリ大会」）を来年に控え、開催国であるフランスの強化拠点・INSEPとMoUのさらなる発展的な活用について協議を重ね、HPSCを結節点に両国のハイパフォーマンススポーツ人材の育成に資する協力体制を整備することとなりました。この枠組みの中で、両施設内にワークスペースを確保し、スポーツ医・科学、情報分野等での人事交流を促進していくことを確認しました。本取組は、HPSCの機能強化の一環として推進していきます。

調印式は、INSEPファビアン・カヌGeneral Director、JSC 芦立理事長、久木留理事らが列席する中で実施しました。

JSC　芦立訓理事長コメント

JSCは、東京オリンピック・パラリンピック競技大会でのアスリート支援を通じて、INSEPとハイパフォーマンススポーツにおける様々な知見や経験を共有してきました。2024年パリ大会に向けた準備が加速する中、本合意書の締結によって、日本とフランスのより一層の協力関係を築くと共に、大会後もハイパフォーマンススポーツにおける次世代人材の育成において連携できることを非常に嬉しく思います。本合意書を通じて、国際競技力向上を支える人材が知識と経験を積むための国際的な機会を得られることで、より一層両国のスポーツが発展していくことを期待しています。

INSEP　ファビアン・カヌGeneral Directorコメント

日本のパートナーであるJSC/HPSCとは、2回以上のオリンピアードを通じて連携し、良好な関係を築いています。この度は、両組織内にワークスペースを設け、その場所を両組織のスタッフが共に利用することで、チームのパフォーマンスを向上させることを相互に決定しました。その一環として、2024年パリ大会後には、INSEPで国際会議の共催等を考えております。この新しい枠組みを通じて両組織のスタッフの能力向上を可能にすることを期待しています。

INSEP内のHPSCワークスペース。 左より、JSC 理事長 芦立訓、INSEP General Director ファビアン・カヌ

INSEP内のHPSCワークスペース。 左より、JSC ハイパフォーマンススポーツセンター長　久木留 毅、JSC理事長　芦立訓

独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC）

2003年に設立された日本のスポーツ振興を担う独立行政法人。ハイパフォーマンススポーツセンター（HPSC: JAPAN HIGH PERFORMANCE SPORT CENTER）は、国立スポーツ科学センター（JISS: JAPAN INSTITUTE OF SPORT SCIENCES）とナショナルトレーニングセンター（NTC: NATIONAL TRAINING CENTER）で構成され、日本オリンピック委員会および日本パラスポーツ協会日本パラリンピック委員会と緊密に連携している。

HPSCは、オリンピック競技とパラリンピック競技の融合を視野に入れ、JISSとNTCが持つスポーツ医・科学、情報等による研究・支援、高度な科学的トレーニング環境を提供することで、国内外のハイパフォーマンススポーツの向上に貢献することを目的に設立された。さらに、HPSCは、このシステムを通じて、ハイパフォーマンス分野で得られた知見を広く社会に展開することが重要であるとして、「ハイパフォーマンスからライフパフォーマンスへ」というコンセプトを掲げている。

フランス・国立スポーツ体育研究所（INSEP）[J6] 

国立スポーツ体育研究所（INSEP）は、スポーツ省管轄の公的機関である。1975年に設立され、オリンピック・パラリンピックのエリートトレーニングセンターであると同時に、フランスのハイパフォーマンススポーツ政策にも強く関与している。

 ※MoU（2014）https://www.jpnsport.go.jp/corp/Tabid/414/Default.aspx