「Smart Construction VR」の提供を開始

‐ VR空間上で臨場感のあるデジタルツインの施工現場を体感 -

株式会社EARTHBRAIN（代表取締役社長　小野寺 昭則、以下、EARTHBRAIN）は、VR端末を通じて手軽に臨場感のあるデジタルツインの施工現場を体感することができるソリューション「Smart Construction VR」を本日から提供開始いたします。

本ソリューションは、「Smart Construction Dashboard ※1」 で作成したデジタルツインの施工現場をVR端末で閲覧し、VR空間上で詳細な計画を検討できるサービス※2です。VR空間内では、一人称視点で自由に移動しながら、測量データや設計データなどの表示を切り替えて施工現場を確認することができ、離れた場所にいる施工関係者も実際の現場の様子や進捗状況などを臨場感のある映像で体感できます。また、施工現場近隣の住民の方など普段施工現場に入ることができない方にも臨場感のある映像でご覧いただけるため、工事への理解促進に貢献します。

施工計画時には、建設機械や資材などの3DモデルをVR空間上の施工現場内に設置することで、建設機械やダンプトラック等のすれ違いなど、実際の施工現場での具体的な動きをイメージしながら安全確認や施工手順について検討することができます。複数のVR端末を用意すれば、複数人で同じ施工現場のVR環境に参加できるため、施工現場のイメージを共有しながら、共同で検討を進めることができます。さらに、VRコントローラを用いて、任意の点の座標や距離、面積など基本的な計測を行うことで、設計データと現況地形の差分を確認できるため、遠隔での出来形検査での活用も期待されます。

 今後もEARTHBRAINは、建設現場のデジタル化を実現することにより、生産性・安全性・環境性を向上し、スマートでクリーンな未来の現場の創造に取り組んでまいります。

• 別紙：「Smart Construction VR」の概要

1.主な特長

（1）実際の現場の様子や進捗状況などを臨場感のある映像で体感

離れた場所にいても実際の現場の様子や進捗状況などを臨場感のある映像で体感。発注者や地権者、施工関係者だけでなく、近隣住民の方にも現場のイメージを共有することが可能。

（2）3Dデータを活用した施工計画の検討が可能

建設機械や資材などの3DモデルをVR空間上の施工現場内に設置することで、建設機械やダンプトラック等のすれ違いなど、具体的な動きをイメージしながら安全確認や施工手順を検討。複数のVR端末を用意すれば、施工現場のイメージを共有しながら、共同で検討可能。

（3）VR空間内で計測が可能

VR空間内を一人称視点で自由に移動し、測量データや設計データなどの表示を切り替えて施工現場を確認。VRコントローラを用いて任意の点の座標や距離、面積など基本的な計測を行い、設計データと現況地形の差分も把握。

2.提供開始日

2023年10月2日（月）

3.提供方法

EARTHBRAIN販売代理店による販売

※販売代理店からの販売価格などの詳細は、各販売代理店にお問い合わせください。

4.お問い合わせ先

以下お問い合わせフォームからお問い合わせください。

https://www.earthbrain.com/contact/form/

※1　「Smart Construction Dashboard」は実際の現場をそのままデジタル上で精度高く再現することが可能で、どこにいても断面形状確認や土量の算出など現場を可視化・分析できるWebアプリです。

※2　「Smart Construction VR」のご利用には、専用ライセンスに加え、VRヘッドセット、VRコントローラ、専用ソフトをインストールしたPC、VRヘッドセットとPCを接続するケーブルなどの機器が必要となります。また、「Smart Construction Dashboard」と連携しているため、「Smart Construction Dashboard」のご契約が必要です。「Smart Construction Dashboard」で現場データを作成するだけで利用可能となっており、VR用の特別なデータ作成や設定等は必要ありません。詳細はEARTHBRAIN販売代理店にお問い合わせ下さい。

報道発表資料に記載された情報は、発表日現在のものです。仕様、サービス内容、お問い合わせ先などの内容は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

• 株式会社EARTHBRAIN　会社概要

株式会社EARTHBRAINは、建設現場のデジタルトランスフォーメーションを実現する「Smart Construction」を提供し、建設業界の安全性、生産性、環境性の飛躍的な向上を実現することをめざしており、コマツ（株式会社小松製作所）、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社、ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社、株式会社野村総合研究所の4社が出資しています。