優れたリーダーを輩出する企業（Top Companies for Leaders）2011年調査結果の発表
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2011年の優れたリーダーを輩出する企業調査 (Top Companies for Leaders、以下、TCFL) では、IBM、ゼネラルミルズ、P&Gがランキングの上位3社を占める結果となりました。
TCFLは、エーオンヒューイットが、米RBLグループ（リーダーシップの調査・分析・コンサルティングの専門会社）およびFORTUNE（フォーチュン）誌と共同で世界中の企業を対象に実施しているもので、企業のリーダーシップ育成・開発に関しては最も包括的な調査になります。TCFL企業の選出とランキングは、独立した第三者機関が行い、対象企業は、リーダーシップを育む文化の強さ、グローバル規模でのリーダー育成実績、事業戦略とリーダーシップ戦略との整合性、業績とその企業の評判など、さまざまな指標で評価されます。
グローバルで470を超える企業が参加した今回のTCFLでは、事業戦略とリーダーシップ戦略の間に強いつながりがあることが明らかになりました。グローバルランキングに入ったすべての企業において、その企業が果たす戦略的な責務の一つとしてリーダーシップ育成への投資が行われているとの証言が得られました。ランキング上位企業のおよそ85%が、自社のリーダー達はリーダーシップ開発・育成への投資が企業業績におよぼす影響について明白に説明できるとしています。それ以外の企業ではこの割合は54%にとどまります。同様に、上位企業の92%が、自社のステークホルダー達はリーダーシップ戦略がどのような価値を生み出しているのかを理解していると語っています。それ以外の企業ではその割合は78%になります。
「時には優秀なリーダーがいるにも関わらず失敗する組織もあるでしょう。しかし、優秀ではないリーダーに率いられた組織の挑戦はことごとく失敗に終わります。」エーオンヒューイットのアジア・太平洋地域担当リーダーシップコンサルティングプラクティスリーダー Ajay Soni はこのように述べています。「アジア・太平洋地域からは6社がグローバルランキング25社に入りました。高い成長性と業績を共通の目標とするアジア・太平洋地域においては、リーダーシップ開発が注力すべき領域であることは経営者層にとっては明白です。仮に、経営者が成功までの青写真を描き、そのために必要なプロセスやリソースを持っていたとしても、リーダー層がそれを有効に活用できない、あるいは活用しようとしないのであれば、失敗に終わる可能性が高いでしょう。すなわち、リーダーシップの開発・育成に対する総体的なアプローチへのコミットメントこそが、企業の成功への礎となるのです。」
また、RBLグループパートナーでありミシガン大学ロス・ビジネス・スクール教授のDave Ulrichは次のように付け加えます。「リーダーシップはもはや社員だけのためのものではありません。良いリーダーは、顧客、投資家、あるいは地域コミュニティなどからの期待にも等しく応えるように行動することが求められています。顧客からの期待によってリーダーの行動が良い方向に変化しだしたとき、持続可能なリーダーシップブランドが生まれるのです。」
◎評価、アセスメントの実施がTCFLに選出される企業になるための決め手
TCFLに選出された企業では、キーとなるリーダーシップ開発プログラムの評価や、強固なリーダーシップパイプラインを維持するための自社の能力に関するアセスメントが実施されています。ランクインしたすべての企業で自社のサクセッションマネジメントプログラムに対する評価が行われている一方で、ランク外の企業で後継者育成の効果を分析しているのは48%にとどまります。さらに、上位企業の92%がリーダーシップ開発プロセスの有効性を検証していますが、それ以外の企業で同じような検証を実施している割合は61%です。同様に、ハイポテンシャルの人材育成プログラムについての評価を実施しているのは、上位企業で84%、その他の企業では49%です。
将来計画という観点では、ランクインした企業の92%が、リーダーシップパイプラインの強さおよびリーダーを維持するための自社の能力を測定しているのに対し、ランク外の企業で同様の試みを行っているのは60%にしか過ぎません。さらに、ハイポテンシャルタレントを惹きつける自社の能力を測定しているのは、上位企業で92%、その他の企業で69%です。また、同じく92%の上位企業が、将来重要な役職につけたい候補は自社の人材プールにいると回答しているのに対し、他の企業ではこれが58%にとどまります。
◎TCFL企業ではトップマネジメント自身がリーダーシップ開発・育成に積極的に関与
TCFL上位の企業になるほどマネジメントがリーダーシップ開発プログラムに関与する割合が高まります。ランクインしたすべての企業において全CEOおよびシニアマネージャーが自社のリーダーシップ開発プログラムになんらかの形で関与しています。一方、それ以外の企業では、リーダーシップ開発プログラムに関与している割合はCEOで62%、シニアマネージャーで79%となっています。また、ランクインした企業の92%のCEOおよびシニアマネージャー全員がコーチングまたはメンタリングプログラムに関与しているのに対し、それ以外の企業ではそれぞれ、61%、79%の関与にとどまります
◎日系企業の選出はゼロ
今回の調査では、残念ながら日系企業のTCFL選出はありませんでした。調査に参加した日系企業に見られる特徴として、「強力なグローバルビジネス戦略を有している」という点では概ね高い評価が得られています。その一方で、「ビジネス戦略を実現させるためにリーダーシップ戦略が必要」と経営幹部が認識し、「自社にとって『好業績を導く優れたリーダーシップ』を明確に定義」し、「その定義に基づいてリーダーを選抜、育成、サクセッションプラニングする」というところまでうまく結びつけられていないことが指摘されています。
エーオンヒューイットジャパン株式会社代表取締役社長の堀江徹は次のように述べています。「日本企業では、ビジネスの継続的成長、終身雇用、年功序列、まじめな日本人単一民族、といったことが背景となり、ヒト・モノ・カネの経営資源配分の中で、ヒトについては経営戦略マターとして位置づけられて来なかった。また、リーダーは会社が積極的に育成開発せずとも自ずと育ち、一人のリーダーに頼らずともチームワークとフォロワーシップで組織を回してきた。ゆえに経営幹部が自ら多くの時間を費やして次世代リーダーを育成するということを行ってきた企業は多くない。グローバル時代になり、従業員の国籍や性別、年齢といったダイバーシティーが進み、複雑で混沌とした社会になる中、明確なビジョンや方向性をタイムリーに強く打ち出すことができるリーダーの育成開発を経営戦略として位置づけ、リーダーが輩出される仕組みづくりに取り組んでいくことこそ、グローバル競争に打ち勝つための鍵だと信じている。」
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☆2011 優れたリーダーを輩出する企業 (Top Companies for Leaders) — ランキングおよび特別表彰
◆グローバルランキング—Top 25社◆
1.International Business Machines Corporation
2.General Mills, Inc.
3.The Procter & Gamble Company
4.Aditya Birla Group
5.Colgate-Palmolive Company
6.Hindustan Unilever
7.ICICI Bank Limited
8.McDonald’s Corporation
9.Whirlpool Corporation
10.PepsiCo, Inc.
11.General Electric Company
12.Banco Bilbao Vizcaya Argentaria S.A. (BBVA)
13.Natura Cosméticos
14.Deere & Company
15.3M Company
16.Eli Lilly and Company
17.McKinsey & Company
18.L’Oréal
19.Unilever plc
20.Siemens AG
21.Intel Corporation
22.China Vanke Co., Ltd.
23.Wipro Limited
24.Bharti Airtel Limited
25.Novartis AG
*企業名はすべて英文表記です。
◆アジア・太平洋地域ランキング—Top 20社◆
1.Aditya Birla Group
2.Hindustan Unilever Limited
3.ICICI Bank Limited
4.China Vanke Co., Ltd.
5.Infosys Technologies Limited
6.Wipro Limited
7.Mahindra & Mahindra Limited
8.Bharti Airtel Limited
9.Whirlpool of India Ltd.
10.Kotak Mahindra Bank Ltd.
11.Advanced Info Service PLC
12.Hainan Airlines Co., Ltd.
13.SP Setia .Berhad
14.Kasikorn Bank Ltd.
15.Coca-Cola Amatil Limited
16.Oil & Natural Gas Corporation Ltd.
17.Mindtree Limited
18.Marico Limited
19.The New Zealand Refining Company
20.Commonwealth Bank of Australia
＊特別表彰
3M China Limited
Accenture
Aegis Limited
Pitney Bowes
Schneider Electric (India) Private Limited
Titan Industries Ltd.
*企業名はすべて英文表記です。
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○本調査について
1,200を超える企業拠点からのデータ改修、900を超えるエグゼクティブインタビューを経て、2011年エーオンヒューイットの優れたリーダーを輩出する企業 (Top Companies for Leaders) は選出されました。企業におけるリーダーシップにおいては最も包括的なプログラムとしてグローバル規模で実施された本調査では、リーダーシップ開発・育成と企業の業績の関係について検証が行われました。ここでは、企業が優れたリーダーをどのように評価、選出、育成し、リーダーシップ開発プログラムをどのように実施しているのか、あるいは、それらを実施するためにどのような戦略を実行しているのかが明らかになりました。本調査に関する詳細は www.aon.com/topcompanies にアクセスしてご覧ください（但し、英語サイトとなります）。
○エーオン ヒューイットについて
組織人事コンサルティングおよびアウトソーシングサービスの分野におけるグローバルリーディングカンパニーのエーオンヒューイットは、クライアント企業のパートナーとして、福利厚生や人材管理に関連して組織が直面する、複雑な財務上の課題解決と業績向上をお手伝いします。エーオンヒューイットが提供するサービスは、人事管理、退職金・年金、投資管理、保険・福利厚生、報酬等、人材管理に関わる幅広い領域をカバーしており、クライアント企業に最適な提案、設計、導入、運用等を行います。エーオンヒューイットの組織は世界90カ国/地域に展開し、29,000名のプロフェッショナルを抱えています。エーオンヒューイットのサービスはクライアント企業とその従業員に対してより働きやすい職場と環境の提供を実現するものです。エーオンヒューイットジャパンは、旧エーオンコンサルティングジャパンと旧ヒューイット・アソシエイツの事業統合により20102010年10月に日本で営業を開始しました。2011年6月13日には、エーオンのグループ企業であるマクラガンパートナーズアジアインク（金融機関に特化した人事コンサルティング会社）と同じオフィス（東京都港区赤坂）に本社を移転しました。このオフィス統合によって、より幅広く、質の高いサービスをお客さまに提供する環境が完成しました。
【エーオンヒューイットジャパンジャパンに関する詳細】
Webサイト http://www.aonhewitt.jp/
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【報道関係者お問い合わせ先】
エーオンヒューイットジャパン株式会社 広報部 臼井
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