コロナ禍が続く秋と冬に向けて育児に悩みがある保護者は76.2%!コロナ禍の影響により気軽に他の保護者や先生と話す機会が減ったという保護者の切実な声
〜テレワークが導入されて保育園などの子どもの預け先の必要性を感じる保護者が97.2%、明日香、「コロナ禍の子育て実態調査」を実施〜
総合保育サービスを提供している株式会社 明日香(本社:神奈川県横浜市、代表取締役 :萩野 吉俗、以下 明日香)は、「コロナ禍の子育て実態調査」を目的にアンケート調査を実施しましたので発表いたします。
調査期間:2020年9月8日〜2020年9月10日
調査方法:インターネット調査
調査目的:コロナ禍の子育て実態調査
有効回答:保育園・幼稚園に通う子どもを持ち、会社勤めの保護者101名
・一部中止:24.8%
・見学なしで開催:9.9%
・通常開催:5.0%
・わからない:3.0%
・まだ決まっていない:4.0%
・検討中:16.8%
・していない:7.9%
・その他:0.0%
〈一部抜粋・自由回答〉
・32歳:手洗い、うがい、人ごみを避ける、マスクをする
・34歳:手指アルコール消毒
・41歳:小まめに手洗い、手拭き、週末も含めて人混みが多いところにあまり行かない
・32歳:保育園から帰ってきたらすぐお風呂に入って全身洗う
・40歳:毎日の消毒と除菌
・検討中:22.8%
・していない:28.7%
・その他:0.0%
<自由回答・一部抜粋>
・29歳:別室隔離にすること、選択物も全部別洗いにすること
・56歳:手洗いうがい
・31歳:除菌対策を徹底すること、検温すること
・57歳:親にあずける
・54歳:家内でもマスク・消毒・手洗い・うがいの徹底
・43歳:答えがでてません。アパートで隔離ができないので皆感染するしかない。ただ他人に迷惑はかけられないので自宅待機や隔離中の買い物が困る。金銭面も心配。
・33歳:隔離するほど部屋数がないので何もできない
・ない:22.8%
・答えたくない:1.0%
<自由回答・一部抜粋>
・35歳:出産を控えており、産後に保育園に上の子たちを預けられないと精神的に辛い。
・40歳:子供のストレス発散方法
・35歳:冬に向けて、今以上に何をしたらいいのか分からない
・40歳:インフルエンザとコロナ予防への対応をどうすればよいか
・35歳:コロナ渦の中どこで遊べばいいか
・43歳:保育園の行事がなくなったり、縮小したりする中でなかなか先生やお母さん方と何気ないお話ができないのが、ストレスがたまる。
・一部実施している:20.8%
・していない:26.7%
・わからない:2.0%
・必要性を感じる:47.2%
・あまり必要と感じない:1.4%
・必要と感じない:0.0%
・わからない:1.4%
<自由回答・一部抜粋>
・32歳:家で仕事するにも子供が小さいと目を離せないので、預かってほしい
・38歳:今の仕事はテレワークできないが、もし出来たとしても家に押さない子供がいたら仕事が出来るとは思えないから
・33歳:テレワークだからと言って、仕事中は子どもに一切構えないので、保育園がないと無理
・33歳:子供がいては仕事にならないので預かってもらえるのはありがたいです
・40歳:感染防止に
・38歳:より安全が保障される
調査結果より、周囲とのコミュニケーション不足になりがちなコロナ禍において、他の保護者や保育士と交わしている何気ない普段の会話が、育児において重要な役割を果たしていることが改めて分かりました。ICT化やオンライン活用の普及が急速に進む一方、人とのつながりを引き続き”リアル”上に求めている表れであり、育児における孤立を防ぐためには、”リアル”と”バーチャル”の併用が欠かせないことが言えます。
保育園等の休園やテレワークによって、お子さまの預け先に悩んでしまうケースは今後も起こると考えられます。ですが、ベビーシッターや一時預かり施設など、大切なお子さまを見守る方法は多様にあります。必要な情報やサービスを必要な方に的確にお届けしていけるよう、引き続き当社は取り組んで参ります。
本社 :神奈川県横浜市西区北幸1-4-1 天理ビル9F
代表者 :代表取締役 萩野 吉俗
事業内容:・保育室の設置・運営(院内保育室、企業内保育室、認可保育所)
・自治体と連携した子育て支援事業
(児童館、放課後児童クラブ、子育て支援拠点、こども広場等の運営)
・保育に関わる人材の派遣・紹介(保育士・幼稚園教諭・看護師・栄養士など)
・居宅訪問型子育て支援(ベビー・キッズシッターサービス、家事代行サービス、自治体委託業務)
・臨時保育室の設置・運営(イベント時保育サービス)
・保育に関わる人材の教育(研修会、講演会、各種セミナーの開催)
・新規保育事業の開発及びコンサルティング
調査方法:インターネット調査
調査目的:コロナ禍の子育て実態調査
有効回答:保育園・幼稚園に通う子どもを持ち、会社勤めの保護者101名
- 新型コロナの影響で約半数以上の保護者が保育園のイベントが中止や縮小になったと回答
・すべて中止:17.7%
・縮小して実施:35.6%・一部中止:24.8%
・見学なしで開催:9.9%
・通常開催:5.0%
・わからない:3.0%
・まだ決まっていない:4.0%
- 新型コロナウイルスの第一波が終わり、家庭で感染症対策に取り組んでいる保護者は75.3%
・している:75.3%
・検討中:16.8%
・していない:7.9%
・その他:0.0%
- 新型コロナウイルス対策として手洗いや、消毒を回答にあげる保護者が多数
〈一部抜粋・自由回答〉
・32歳:手洗い、うがい、人ごみを避ける、マスクをする
・34歳:手指アルコール消毒
・41歳:小まめに手洗い、手拭き、週末も含めて人混みが多いところにあまり行かない
・32歳:保育園から帰ってきたらすぐお風呂に入って全身洗う
・40歳:毎日の消毒と除菌
- 新型コロナウイルスに感染した際の対応について家庭内で話し合っている保護者は約半数
・している:48.5%
・検討中:22.8%
・していない:28.7%
・その他:0.0%
- 家庭で検討している感染時の対応について「別室隔離にする」「除菌対策の徹底」という回答がある一方、「隔離する部屋数がない」などの切実な声もあがる
<自由回答・一部抜粋>
・29歳:別室隔離にすること、選択物も全部別洗いにすること
・56歳:手洗いうがい
・31歳:除菌対策を徹底すること、検温すること
・57歳:親にあずける
・54歳:家内でもマスク・消毒・手洗い・うがいの徹底
・43歳:答えがでてません。アパートで隔離ができないので皆感染するしかない。ただ他人に迷惑はかけられないので自宅待機や隔離中の買い物が困る。金銭面も心配。
・33歳:隔離するほど部屋数がないので何もできない
- 他の感染症も増えてくる秋・冬に向けて育児に関する悩みはあると回答した保護者は76.2%
・ある:76.2%
・ない:22.8%
・答えたくない:1.0%
- コロナ禍の育児に関して悩む内容として、「気軽に先生やお母さん方とお話ができないこと」「出産後の不安」など
<自由回答・一部抜粋>
・35歳:出産を控えており、産後に保育園に上の子たちを預けられないと精神的に辛い。
・40歳:子供のストレス発散方法
・35歳:冬に向けて、今以上に何をしたらいいのか分からない
・40歳:インフルエンザとコロナ予防への対応をどうすればよいか
・35歳:コロナ渦の中どこで遊べばいいか
・43歳:保育園の行事がなくなったり、縮小したりする中でなかなか先生やお母さん方と何気ないお話ができないのが、ストレスがたまる。
- 勤めている会社でテレワークを実施している会社は約半数
・実施している:50.5%
・一部実施している:20.8%
・していない:26.7%
・わからない:2.0%
- テレワークに伴い、保育園や幼稚園等、子どもの預け先施設の必要性を感じる保護者は97.2%
・必要性を強く感じる:50.0%
・必要性を感じる:47.2%
・あまり必要と感じない:1.4%
・必要と感じない:0.0%
・わからない:1.4%
- 子どもの預け先の施設の必要性を感じる意見として、「仕事の質が変わる」「より子どもの安全が保証される」など
<自由回答・一部抜粋>
・32歳:家で仕事するにも子供が小さいと目を離せないので、預かってほしい
・38歳:今の仕事はテレワークできないが、もし出来たとしても家に押さない子供がいたら仕事が出来るとは思えないから
・33歳:テレワークだからと言って、仕事中は子どもに一切構えないので、保育園がないと無理
・33歳:子供がいては仕事にならないので預かってもらえるのはありがたいです
・40歳:感染防止に
・38歳:より安全が保障される
- まとめ
調査結果より、周囲とのコミュニケーション不足になりがちなコロナ禍において、他の保護者や保育士と交わしている何気ない普段の会話が、育児において重要な役割を果たしていることが改めて分かりました。ICT化やオンライン活用の普及が急速に進む一方、人とのつながりを引き続き”リアル”上に求めている表れであり、育児における孤立を防ぐためには、”リアル”と”バーチャル”の併用が欠かせないことが言えます。
保育園等の休園やテレワークによって、お子さまの預け先に悩んでしまうケースは今後も起こると考えられます。ですが、ベビーシッターや一時預かり施設など、大切なお子さまを見守る方法は多様にあります。必要な情報やサービスを必要な方に的確にお届けしていけるよう、引き続き当社は取り組んで参ります。
- 会社概要
本社 :神奈川県横浜市西区北幸1-4-1 天理ビル9F
代表者 :代表取締役 萩野 吉俗
事業内容:・保育室の設置・運営(院内保育室、企業内保育室、認可保育所)
・自治体と連携した子育て支援事業
(児童館、放課後児童クラブ、子育て支援拠点、こども広場等の運営)
・保育に関わる人材の派遣・紹介(保育士・幼稚園教諭・看護師・栄養士など)
・居宅訪問型子育て支援(ベビー・キッズシッターサービス、家事代行サービス、自治体委託業務)
・臨時保育室の設置・運営(イベント時保育サービス)
・保育に関わる人材の教育(研修会、講演会、各種セミナーの開催)
・新規保育事業の開発及びコンサルティング
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