城東テクノ(株)が米国の住宅関連ベンチャー、HOMMA, Inc.に出資
「アメリカの住宅に新たな風を入れる」 A breath of fresh air comes to American homes!! by Joto
日本国内トップシェアを誇る「Joto キソパッキング工法」など住宅用建材の製造・販売を行う城東テクノ株式会社(本社:大阪府枚方市 代表取締役社長:末久 泰朗、以下当社)はアメリカの住宅にイノベーションを起こすべくシリコンバレーで創業したHOMMA, Inc. (所在地:アメリカ合衆国カリフォルニア州、 Founder & CEO:本間 毅、以下HOMMA社)に出資いたしました。
◆概要
城東テクノ株式会社は、HOMMA社がカリフォルニア州に建設したプロトタイプ住宅「HOMMA ONE (ホンマ ワン)」及びオレゴン州に建設予定のプロトタイプコミュニティ「HOMMA X (ホンマ テン)」を通じて米国建売住宅向けの住宅建材のリサーチおよび提案を進めていく予定です。今回HOMMA社に対して出資を行うことにより関係を強固なものとし、ウィズコロナ・アフターコロナの「新しい生活様式」にも適応できる、ユニークな住宅建材を米国市場に向け開発して参ります。
当社は北米市場において「Joto キソパッキング工法」を本格展開するために、2017年10月に米国現地法人「Joto-Vent System USA, Inc.」を設立いたしました。アメリカ住宅の基礎構造に対しイノベーションを起こす、という強い思いはHOMMA社と共通するものであり、当社米国現地法人との連携や、HOMMA社のスマートホーム建築をサポートできるユニークな建材づくりを目指します。
HOMMAは、未来の生活を形にした住宅のプロトタイプ「HOMMA ONE」をアメリカ合衆国カリフォルニア州ベニシア市に建設。オレゴン州において18ユニットのプロトタイプコミュニティ開発プロジェクト「HOMMA X」 の計画も進めております。アメリカの新築戸建住宅販売の約9 割を占める建売住宅は画一化され、品質、デザイン、テクノロジー、サービスの面でイノベーションから取り残されています。この市場に、HOMMAが持つデザイン性と技術力、そして、日本の住宅関連産業が誇る素材や製品とコラボレーションすることで、より便利で快適な住生活の実現を目指します。また、コロナウィルスの影響下において、HOMMAがこれまで目指してきた住生活のあり方がさらに重要性を増しており、コロナ後のNew Normalとなるべく、新たな住宅とライフスタイルのあり方を追求してまいります。
プレスリリースPDFはコチラ>>https://prtimes.jp/a/?f=d20977-20200610-4463.pdf
城東テクノ株式会社は、HOMMA社がカリフォルニア州に建設したプロトタイプ住宅「HOMMA ONE (ホンマ ワン)」及びオレゴン州に建設予定のプロトタイプコミュニティ「HOMMA X (ホンマ テン)」を通じて米国建売住宅向けの住宅建材のリサーチおよび提案を進めていく予定です。今回HOMMA社に対して出資を行うことにより関係を強固なものとし、ウィズコロナ・アフターコロナの「新しい生活様式」にも適応できる、ユニークな住宅建材を米国市場に向け開発して参ります。
◆出資目的
当社は北米市場において「Joto キソパッキング工法」を本格展開するために、2017年10月に米国現地法人「Joto-Vent System USA, Inc.」を設立いたしました。アメリカ住宅の基礎構造に対しイノベーションを起こす、という強い思いはHOMMA社と共通するものであり、当社米国現地法人との連携や、HOMMA社のスマートホーム建築をサポートできるユニークな建材づくりを目指します。
【HOMMA社の取り組み】
― HOMMA, Inc. Founder & CEO 本間 毅 氏コメント ―
HOMMAは、未来の生活を形にした住宅のプロトタイプ「HOMMA ONE」をアメリカ合衆国カリフォルニア州ベニシア市に建設。オレゴン州において18ユニットのプロトタイプコミュニティ開発プロジェクト「HOMMA X」 の計画も進めております。アメリカの新築戸建住宅販売の約9 割を占める建売住宅は画一化され、品質、デザイン、テクノロジー、サービスの面でイノベーションから取り残されています。この市場に、HOMMAが持つデザイン性と技術力、そして、日本の住宅関連産業が誇る素材や製品とコラボレーションすることで、より便利で快適な住生活の実現を目指します。また、コロナウィルスの影響下において、HOMMAがこれまで目指してきた住生活のあり方がさらに重要性を増しており、コロナ後のNew Normalとなるべく、新たな住宅とライフスタイルのあり方を追求してまいります。
プレスリリースPDFはコチラ>>https://prtimes.jp/a/?f=d20977-20200610-4463.pdf
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