子どもの英語教育に関する意識調査 保護者 300 人を対象に実施。94%の親が学校の授業だけでは英語は話せないと回答。 〜2020 年英語教育改革に関する意識調査〜

公式HP：http://jmro.co.jp/

株式会社日本マーケティングリサーチ機構(本社:大阪府、代表:大隅 豊仁)は、全国の小中高生の保護者 300 名を対象に、2018 年 7 月に『子どもの英語教育に関する意識調査』を実施しました。今回の調査は 2020 年から導入される英語教育改革を含む英語学習について、保護者がどのように考えているかを調査しています。

• 61%にあたる184人が、英語教育改革を「知らない」と回答

文部科学省が2020年からの導入を進めている英語教育改革では、小学3年生から外国語活動（英語）の開始、5年生から英語が教科としてスタート。中学校・高校の英語の授業は基本的に英語で行われ、大学受験ではセンター試験の終了に伴いスタートする大学入学共通テストの英語にスピーキングとライティングが加わり、4技能（聞く、読む、書く、話す）に拡大します。

今回の調査では全体の61%にあたる184人が、英語教育改革を「知らない」と回答。しかし、子供に英語を学習させたいと考えている保護者は222人（74%）と非常に多く、英語学習への意識の高さが伺えます。
 

 

• 学校の授業だけでは、英語は話せない

学校で習う英語は『受験に合格するための英語』という認識をお持ちの保護者が多いのではないでしょうか。今回のアンケートでは、実に283人（94%）の保護者が学校の授業だけでは英語を話せるようにはならないと回答。また、実際に学校の授業以外で子供に英語学習をさせているご家庭は74世帯（25%）に留まり、子供の英語学習の対策を講じていないご家庭が多いことが分かりました。
 

 

 

• 乳幼児から英語の音に慣れさせる

英語を幼いうちからスタートさせるという人が意外と多く、0歳～4歳までと回答した保護者は、全体の約半数の141人でした。英語が理解できなくても、音（発音）に慣れることを重視しているという意見が多くありました。また、子供の英語学習にかける費用（月）は、全体の85%にあたる256人が10,000円未満と回答。インターネットを利用してネイティブの講師から直接英語を学習できるオンライン英会話をはじめとする様々な教材やコンテンツがあることも影響しているかもしれません。
 

 

• 80%以上の保護者「英語を話せるようになりたい！」

動画配信サイトやオンライン英会話など、自宅や外出先でも気軽にレッスンを受講できる教材やコンテンツの増加に伴い、親子で英語を学習したいと回答した保護者が138人（166人中）と圧倒的多数を占めました。また、新市場開拓や安価な労働力獲得を求めて海外に進出する企業の増加に伴うグローバル化が進むことで、英語が欠かせないスキルになると考える保護者も多く見受けられます。
 

今回の調査により、2020年英語教育改革に対する保護者の認知度はまだ低く、学校の授業だけでは英語は話せないと考えている保護者が全体の9割を超えることが明らかになりました。

グローバル化が進む社会においては、国際共通語の英語でのコミュニケーションは必須であり、これから社会に出ていく子供たちには、受験に合格するための英語学習ではなく、英語でのコミュニケーション能力を養うための学習が重要であると考えます。

●調査概要
調査テーマ：2020年の英語教育改革の意識調査
調査エリア：全国
調査対象　：小中高の子どもを持つ母親300人
調査期間　：2018年7月
調査方法　：インターネット調査

●会社概要
【名称】　　　　　　株式会社日本マーケティングリサーチ機構
【所在】　　　　　　大阪市中央区南船場4-2-11
【TEL】　　　　　　06-4256-2959
【設立】　　　　　　2018年1月
【代表取締役社長】　大隅 豊仁
【事業内容】　　　　マーケティングリサーチ事業
【ＵＲＬ】　　　　　http://jmro.co.jp/

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社日本マーケティングリサーチ機構　 米村：06-4256-2959
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