世界の昆虫食市場2025年に1,000億円規模に

MDB Digital Search 有望市場予測レポートシリーズにて調査

株式会社日本能率協会総合研究所(略称:JMAR 本社:東京都港区、代表取締役:譲原正昭)が提供するMDB Digital Searchでは世界の昆虫食市場を調査し市場規模を推計いたしました。
【URL】 http://search01.jmar.co.jp/mdbds/
世界の昆虫食市場規模・予測


昆虫食市場概況
・2025年度世界の昆虫食市場は約1,000億円となる見込み。
・昆虫食は生産時の環境負荷が少ないことから、環境意識の高い欧米を中心に注目を集める。
・伝統的な昆虫食に加え、昆虫の原型をとどめず消費者の抵抗感が少ない新製品の開発、販売が進む。
・EUでは2018年に食品としての承認を受け、市場の拡大が予想される。
・食用昆虫の養殖に注力する企業が増加し、価格の低下、昆虫食の更なる普及が見込まれる。

 昆虫を食べる習慣は古くからアジアをはじめとする世界各地にみられ、日本でもイナゴの佃煮や蜂の子などが伝統食として残っていますが、2013年に国際連合食糧農業機関(FAO)が発表した報告書をきっかけに、食品としての昆虫の活用が世界的に注目を集めました。FAOによると、2050年には世界人口が90億人を超え、食糧危機が深刻化するとしています。昆虫は、タンパク質などの栄養素を豊富に含むこと、養殖に必要とされる土地や飼料が家畜などに比べ大幅に少なく環境負荷が小さいことから、人間にとって重要な食物になる可能性があると示唆されています。

 FAOの発表を受け、健康意識・環境意識が高い欧米の消費者を中心に昆虫食への関心が高まり、2010年代半ばから昆虫食の市場に新規参入するベンチャー企業が増加しています。これらの企業は、コオロギやミールワーム(甲虫)などの昆虫の粉末を原材料に使った、昆虫の原型をとどめない加工食品を発売し、伝統食とは異なる新しい昆虫食の市場を形成し始めています。製品の主な事例としては、プロテインバー、チップスなどのスナック菓子、パン、ハンバーグなどがあり、消費者にとって抵抗感の少ない形態での商品展開となっています。2018年には、欧州連合(EU)が昆虫を食品として認可し自由な取引を承認したことから、今後市場が大きく拡大することが期待されます。

 昆虫を原材料とする食品は通常の食品に比べ価格が高いことが市場拡大の阻害要因となっていましたが、食用昆虫の養殖に力を入れる企業が増加しており、今後、原材料としての昆虫の供給量が増えることで、製品価格の低下が進むと予想されます。それに伴い、昆虫食の開発や普及が更に進み、市場は拡大していくと見込まれます。

 本レポートでは、昆虫食の世界の市場規模を推計いたしました。
 
本調査結果の詳細は、JMARが提供するリサーチプラットフォームMDB Digital Search
http://search01.jmar.co.jp/mdbds/)に同レポートを収録し、ご提供しております。

 

レポートの構成
1. 調査対象市場定義  2. 主要参入企業一覧  3. 市場規模・予測  4. 価格動向  5. マーケットシェア/主要参入企業動向   6. 業界構造・ビジネスモデル  7. ユーザー動向  計7ページ

MDB Digital Searchでは、「有望市場予測レポート」シリーズとして、各種の新サービス・注目製品の市場規模を推計しています。

 

【会社概要】
会社名: 株式会社 日本能率協会総合研究所
所在地: 〒105-0011 東京都港区芝公園3-1-22日本能率協会ビル5階
代表者: 譲原 正昭
設立:  1984年4月
URL:  http://www.jmar.co.jp/
事業内容: 官公庁の政策立案・計画立案のための調査研究事業と、民間企業のマーケティング、コンサルティングを行う調査研究事業、および、会員制のビジネス情報提供サービス事業

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


会社概要

URL
http://www.jmar.co.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都港区芝公園3-1-22 日本能率協会ビル5階
電話番号
03-3434-6282
代表者名
譲原 正昭
上場
未上場
資本金
1億5000万円
設立
-