doublet2025年秋冬コレクションにてSynflux株式会社とのコラボレーションアイテムが発売

VILLAN（悪役）をテーマとしたコレクションにて、アルゴリズムを活用しテキスタイル廃棄を最小限に抑えたシャツ、デニムジャケット、デニムパンツなど6アイテムを制作

Synflux株式会社

2025年9月26日 10時00分

Synflux株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：川崎和也、以下、Synflux）とファッションブランドdoublet（本社：東京、デザイナー：井野将之）とのコラボレーションアイテムが販売中です。今回のdoublet 2025 Autumn Winter Collection “VILLAN” は、Synfluxとdoubletによる3度目のコラボレーションとなります。

2025年1月26日（日）にフランス・パリで発表されたコレクションでは、Synfluxが開発、実装するデザインシステム「Algorithmic Couture」を活用して制作されたシャツとデニムのセットアップが発表されました。アルゴリズムが生成する、歪みを含んだアシンメトリーなパターンデータを活用することで、コレクションのテーマである “VILLAN” の世界観を表現しています。

また前シーズンに引き続き、生産時にどうしても排出されてしまうテキスタイルの廃棄を最小化した、Tシャツとフーディーも販売されます。

コレクションの動画は、Youtubeのdoublet公式チャンネルからご覧いただけます。
https://youtu.be/nwoW0gUiqeY?feature=shared

doubletについて

ブランドプロフィール

2012年ブランド doublet ダブレット設立、2013年春夏シーズンに展示会にて発表。

言葉を変化させるように、ベーシックでスタンダードなアイテムの一部分を、唐突な別のアイデアに置き換えてゆき、見慣れている物を「違和感のある日常着」に変化させることをコンセプトに、ウェアからアクセサリーまでのトータルアイテムを展開。

デザイナープロフィール

井野将之 MASAYUKI INO

1979年群馬県生まれ。東京モード学園卒業後、企業デザイナーとして経験を積み、その後MIHARAYASUHIROにて靴・アクセサリーの企画生産を務める。その後「doublet」を立ち上げ、2013S/S展示会よりデビュー。

2013年「2013 Tokyo新人デザイナーファッション大賞」プロ部門にて最優秀として選出。2017年「Tokyo Fashion Award2017」に選出され、パリでの展示会開催及び2017秋冬東京ファッションウィークにて、初のランウェイショーを開催する。

2018年アジア人で初めて「LVMHprize」にてグランプリを受賞。2020年パリコレクションデビュー「FW2020」。

2022年「DANIEL ARSHAM」とのアートコラボや「MARK JACOBS」とのコラボレーションを展開。

Synfluxの事業内容

「FASHION FOR THE PLANET／惑星のためのファッション」をミッションに掲げるSynfluxは、2019年3月の創業以来、自社サービスのR&D、アパレル・ファッション企業との新商品開発、大学や研究機関との共同研究などの事業を展開してきました。

近年、ファッション産業が抱える自然環境の持続可能性の問題に注目が集まり、生産や流通における環境負荷を低減するための新しいテクノロジーやソリューションが求められています。

このような市場環境の中、Synfluxは「デジタルテクノロジーによって創造的循環社会を実現する」というビジョンのもと、機械学習や3Dシミュレーション、アルゴリズミックデザインを活用し、衣服生産時に必然的に排出される素材の廃棄を極小化するためのデザインシステム「Algorithmic Couture（アルゴリズミック・クチュール）」や生成AIからVRまでを接続するリサーチプラットフォーム「WORTH（ワース）」など、持続可能な未来に向けたテクノロジーの研究・事業化を行なっています。

2020年にH&M財団グローバルチェンジアワード・アーリー・バード特別賞、2023年に第41回毎日ファッション大賞新人賞・資生堂奨励賞を受賞するなど国内外で評価を集めています。

Algorithmic Coutureについて

Synfluxによる「Algorithmic Couture」は、衣服製造過程での大きな課題の一つであるテキスタイル廃棄を減らすために、アルゴリズムと3D技術を活用して実装された次世代デザインシステムです。衣服の3Dデータから低廃棄に最適化された2D型紙データの生成を可能とし、従来の約15〜30%だった布の廃棄率を大幅に削減することが可能となります。

現在の大量生産システムを乗り越える「最適化生産」への転換を掲げ、産業の効率化、環境への配慮、快適性、全ての実現を目指しています。