BCGの新刊『新規事業撤退力を高める』が2025年9月10日に発売
日本共同代表・内田 有希昌が日本企業に向けて「良い撤退」を進めるためのプロセスとアクションについて解説

経営コンサルティングファームのボストン コンサルティング グループ(以下、BCG)の新刊『新規事業撤退力を高める』が、東洋経済新報社より2025年9月10日(水)に発売されます。
現在のような経営環境の激変期にはさまざまな事業機会が発生し、企業が新規事業に着工するには絶好のタイミングと言えます。しかし同時に、想定外の結果を迎えた新規事業については、いかに適切に幕引きを図るかが問われています。
本書は、そのような「新規事業撤退力」の重要性が十分に認識されていないという課題意識から執筆されました。長年にわたり多くの企業の新規事業構築を支援してきたBCG日本共同代表・内田 有希昌が、「良い撤退」を進めるためのプロセスと必要なアクションについて解説します。
新規事業の撤退には、どのような意義があるのか。企業が撤退力を向上させるためには、何をすべきなのか。新規事業にとどまらず、既存事業を含めた幅広い撤退判断に応用可能な視点も紹介しています。撤退という難しい決断を迫られる経営陣をはじめ、そのサポートをする経営企画、新規事業に尽力する推進チームの方々にもおすすめの内容です。
■ 本書の主な内容
PART 1 新規事業撤退の全体像を確認する
悪い撤退、良い撤退/なぜ撤退せざるを得なくなるのか/なぜ撤退は難しいのか
撤退には意義がある/撤退にはどのようなタイプがあるのか/新規事業撤退プロセスの全体像
PART 2 良い撤退に向けたプロセス
ステップ1: 意思決定/ステップ2: 実行/ステップ3: 振り返り
PART 3 新規事業撤退力を高めるアクション
撤退巧者企業に見られる3つのアクション群
撤退への自社のスタンスを明確にしつつ、社員に浸透させるアクション
正しい意思決定をするためのアクション/速やかな実行を実現するためのアクション
PART 4 新規事業撤退力を広く援用する
どこに活かしていけるのか/R&Dの撤退に活かす/商品・サービスの撤退に活かす
既存事業の撤退に活かす/公的撤退に貢献する
2023年に出版された『新規事業着工力を高める』(東洋経済新報社)もあわせてご覧ください。
■ 執筆者
内田 有希昌 マネージング・ディレクター & シニア・パートナー
BCG日本共同代表
東京大学文学部卒業。カーネギーメロン大学経営学修士(MBA)。株式会社三和銀行(現三菱UFJフィナンシャル・グループ)を経て現在に至る。
■ 書籍概要
書籍名: 新規事業撤退力を高める
著者: 内田 有希昌(ボストン コンサルティング グループ日本共同代表)
定価: 2,200円(本体2,000円+税)
発売日: 2025年 9月10日(水)
仕様: 四六判、232ページ
形式: 紙書籍、電子書籍
発行: 東洋経済新報社
販売ページ: Amazon https://amzn.asia/d/iByBBoG
■ 抜粋記事
「良い撤退」を実現するためのアクションとは――『新規事業撤退力を高める』より
■ ボストン コンサルティング グループ(BCG)について
BCGは、ビジネスや社会のリーダーとともに戦略課題の解決や成長機会の実現に取り組んでいます。BCGは1963年に戦略コンサルティングのパイオニアとして創設されました。今日私たちは、クライアントとの緊密な協働を通じてすべてのステークホルダーに利益をもたらすことをめざす変革アプローチにより、組織力の向上、持続的な競争優位性構築、社会への貢献を後押ししています。
BCGのグローバルで多様性に富むチームは、産業や経営トピックに関する深い専門知識と、現状を問い直し企業変革を促進するためのさまざまな洞察を基にクライアントを支援しています。最先端のマネジメントコンサルティング、テクノロジーとデザイン、デジタルベンチャーなどの機能によりソリューションを提供します。経営トップから現場に至るまで、BCGならではの協働を通じ、組織に大きなインパクトを生み出すとともにより良き社会をつくるお手伝いをしています。
日本では、1966年に世界第2の拠点として東京に、2003年に名古屋、2020年に大阪、京都、2022年には福岡にオフィスを設立しました。
https://www.bcg.com/ja-jp/
■ 本件に関するお問い合わせ
ボストン コンサルティング グループ マーケティング 中崎・中林・天艸
Tel: 03-6387-7000 / Fax: 03-6387-0333 / Mail: press.relations@bcg.com
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