長崎市とジョイズ株式会社、「子どもゆめ体験事業×中学生平和Englishリーダー育成事業」の参加者に対し、英語力向上のためTerraTalkを導入したことを発表

次世代の国際人育成を目指し、AIを活用

ジョイズ株式会社

2024年8月27日 11時40分

長崎市と、英語学習アプリケーションの開発・運営を行うジョイズ株式会社（本社：東京都港区代表取締役：柿原祥之以下「ジョイズ」）は、「子どもゆめ体験事業×中学生平和Englishリーダー育成事業」の参加者向けに、日常的な英語力向上機会として、英語学習クラウドTerraTalkを導入したことを発表します。

「子どもゆめ体験事業×中学生平和Englishリーダー育成事業」

長崎市は、次世代を担う長崎市の中学生を姉妹都市・市民友好都市等に派遣し、現地の人々との交流を通じて「個性輝く世界都市」としての人的ネットワークを拡大するとともに、文化・習慣などを肌で感じることにより、国際性を有するグローバル人材の育成を図る「子どもゆめ体験事業」を実施しています。今年度は、中学生16名が、市民友好都市でトーマス・グラバー生誕の地である英国アバディーン市や、英国ロンドン市にて、8月21 日～29 日の期間で現地研修を行います。また、学校教育課が実施する中学生平和English リーダー育成事業と連携し、参加者は研修期間中、平和について英語で発信することを予定しています。

英語学習クラウドTerraTalkについて

ジョイズが提供するTerraTalkは、AI技術を活用した教育機関向け英語学習クラウドです。独自開発の発音・発話解析エンジンを軸に、スピーキングを中心とした4技能別のエクササイズを提供しています。音声ベースのチャットボットによる会話練習を中心に、学習者一人ひとりがフィードバックを受けながら学習することができます。また、オプション教材を利用することで、外部の検定試験における面接、試験対策を実施可能になります。面接室に入室してから退出するまでの一連の流れを体験できるため、試験の直前対策を一人で何度でも行うことができます。

現在では、官民問わず様々な教育機関で導入が進み、2024年4月までに、累計ユーザー数は約90万人、活用中の自治体数は156に到達しました。

TerraTalk採用の目的・期間

TerraTalkを導入することで、参加者は自動採点付の模擬試験や多数の発話・語彙問題をPCやスマートフォンから利用できるようになります。そのため、自分の生活リズムに合わせて、継続して英語学習に取り組むことができます。主体的かつ継続的に学ぶためのツールとして活用することで、英語運用力の充実に繋げることを目的とします。

提供期間は2024年6月中旬から2025年1月中旬までを予定しています。

関係者コメント

長崎市教育委員会

「長崎市教育委員会では、平和Englishリーダー育成事業において英語学習クラウド『TerraTalk』を導入します（R6年7月～R7年1月）。本事業は、被爆の実相や平和への思いを英語で発信できる生徒の育成を目指し、新規事業として実施するものです。TerraTalkを用いて、『読むこと』や『書くこと』だけではなく、『聞くこと』や『話すこと』を含め４技能をバランスよく学習し、英語運用力や発信力を育んでほしいと考えています。」

ジョイズ株式会社　代表取締役　柿原祥之

「このたび、長崎市教育委員会と共に『平和Englishリーダー育成事業』に参画できることを大変光栄に思います。長崎の歴史と平和への強い思いを、次世代を担う生徒たちが英語で世界に発信するための支援ができることを、心から誇りに感じています。当社の英語学習クラウド『TerraTalk』を通じて、コミュニケーションの4技能をバランスよく磨き、英語運用力を高めることが、平和へのメッセージをより力強く、効果的に発信する一助となることを期待しています。」