グリー、読売テレビと企業応援プロジェクト「100億上ル」を発足

次世代のビジネス創出を目指す企業参加型プレゼンテーションを地上波とSNSで発信

グリー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：田中良和、以下「グリー」）は、讀賣テレビ放送株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：伝川幹、以下「読売テレビ」）と、両社の強みを生かし、テレビ番組とソーシャルメディアを軸とした企業応援プロジェクト「100 億上ル（ひゃくおくあがる）」を発足しました。

 

「100億上ル」ロゴ

「100億上ル」は、「ダウンタウンDX」をはじめ数々の人気番組の演出を手掛けてきた読売テレビ西田二郎氏が、テレビの枠を越えて仕掛ける、新しいスタートアップ、ベンチャー、中小企業を支援する取り組みです。次時代を牽引するようなビジネスを創出したいという志や、従来なかった発想のサービスや商品企画を、参加企業各社がプレゼンテーションイベントを通して伝え、テレビやソーシャルメディアを通じ発信、展開することで、企業の可能性を広げ、新たなビジネスチャンスをともに創っていくことを目指しています。

1日あたりのメディア総接触時間393.8分のうち、携帯、スマートフォン、タブレットが占める割合は合計29.3%となり（※1）、テレビの視聴習慣を持たない、いわゆる「テレビ離れ」が進んでいると言われて久しい一方で、テレビ番組の創り手が持つクリエイティブ力や発信される情報は、依然として高い信頼を得ています（※2）。

そうした現状を好機と捉え、両社の強みを最大限に活用した本プロジェクト「100億上ル」に参加できる企業は今回限定50社です。実施日の2017年3月15日には、プロジェクト参加者一同が読売テレビのスタジオに会して、自社の商材、熱い志をプレゼンテーションしていきます。この様子は、番組やSNS等に展開され、本プロジェクトが企業と視聴者、参加企業間、さらには、このプロジェクトに賛同する行政や団体などの関係者をつなぎ、イノベーションエコシステムのハブとなることを目指します。

両社は、テレビという文化とスマートフォンというデバイスの強みを融合させ、新しい「番組」を通じたコミュニケーションやコンテンツを創造していくことで、今後も、新しい価値を提供していきます。

「100億上ル」詳細

番組名	100億上ル（ひゃくおくあがる） ～目指せ！100億企業グランプリ～
地上波放送	読売テレビ（関西2府4県、視聴可能世帯979万世帯） 3月下旬～4月上旬の深夜帯にて放送予定
内容	・未来の「大企業」を目指す志のある50社を募集（参加費10万円（税別）、申し込み締め切り3月6日（月）午前10:00迄） ・各社120～180秒の制限時間内で自社の志やサービス、商品を自由（※）にプレゼンテーション ・読売テレビスタジオ内オリジナルセットで収録（収録日は3月15日（水）） ・地上波は120秒程度のプレゼンテーションとコメンテーターのコメントを併せ放送。また別途フルバージョンを、後日1社毎に切り分けて「100億上ル」公式Facebookアカウントにアップ ※参加申込フォーム内の参加概要（取引条件）への同意が必須となります。
主催	100億上ル選定委員会（グリー株式会社、讀賣テレビ放送株式会社）
後援	大阪イノベーションハブ（大阪市） 京都市 神戸市（申請中）
運営事務局	Glossom株式会社（グリー100%子会社）
サイト	番組サイト　http://www.ytv.co.jp/sell10billion/ 参加申込フォーム　https://kalie.glossom.jp/100oku

 

「100億上ル」総合演出　西田 二郎氏（読売テレビ）コメント
番組制作者の立場を飛び出して、営業や編成といった組織からテレビの未来を考える取り組みをさまざま手がけてきました。グリー様と読売テレビの協業によるかつてないメディアフレームは、テレビのあり方のスタンダードになっていくかもしれません。今回の取り組みから未来の日本、いや世界を支える企業に育っていくような出会いがあれば、こんなうれしいことはございません。

大阪市 経済戦略局 理事 吉川 正晃氏（大阪イノベーションハブ）コメント
下請け型経済が、関西経済の停滞を産んでいる原因の一つと私は思っています。その中で、自らの創造力と行動力で成長し、新たな価値をこの関西から生み出そうとしている一群の起業家達がいます。彼ら、彼女らは、現代の英雄。現代の英雄達の熱い志に焦点をあて、彼らにエールを送り、時代の新しい息吹を発信しようとする今回の実験的な試みに、私は、大いに期待しています。

※1 出典：メディア環境研究所「『メディア定点調査・2016』時系列分析　～メディア環境の10年変化～」
※2 出典：総務省情報通信政策研究所「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」