アフターコロナにおけるショッパーの実態理解に。2022年版ニールセンIQショッパートレンドレポートの販売を開始

ニールセンIQは、2022年版「ニールセンIQショッパートレンドレポート」の販売を開始しました。

「ニールセンIQショッパートレンドレポート」は、小売チェーンの集客力・ロイヤリティ、販売強化につながる施策立案のための基礎として、小売企業のみならず、小売企業との関係を構築するメーカーや卸売企業にとって欠かせない指標を提供することを目的としております。
同調査は世界52カ国で実施しており、海外市場に展開中、あるいは進出をご検討中のメーカー様におかれましても、各国の小売りチェーンの強さや特徴の把握にご活用いただけます。

ニールセンIQショッパートレンドレポート」の特長
●  ブランド力の比較：小売チェーンのブランド力をストア・エクイティ・インデックス（SEI）という一つの指標でとらえ、競合するチェーンと比較できます。
●  ブランド力を高める効果的な項目明示：SEIを上昇させるために必要な項目を重要度順に、ショッパーの評価を分析。小売チェーンのブランド力を高め、競合店に勝つための具体的方針を小売企業内で検討、また小売企業を帳合に持つメーカー・卸売企業から有効な提案をすることが出来ます。
●  地域ごとに異なる競争チェーンの捕捉（主にスーパー／ドラッグストア）：地域ごとに存在するチェーンを提示、調査規模も大きく設定しています。

■調査結果概要（日本）
・業態別の利用はドラッグストアの過去4週来店率が76％と、コロナ前の水準に戻りつつある（対2021年:+4％、対2020年:-1%）。スーパーは92％、コンビニは75％でコロナの影響が小さい。　
・意識面でもコロナ前への回帰傾向がみられ、コンビニでは再び買物行動に楽しみが重要視されるようになった。
・買物時におけるデジタル化が進行（オンラインチャネルの利用者が緩やかに増加、セルフレジ利用者が増加）

 

過去4週間の来店率

各イメージ属性のTop10貢献度ランキングの変化(コンビニ)

 

 

■調査概要（日本）
対象地域：　日本全国
対象サンプル数：　7,748サンプル
調査対象者：18歳から65歳の食品日用品を購入するかその意思決定に関わる人
調査手法：　インターネット調査（定量）
実査期間：　2021年12月15日～12月28日

■調査対象チェーン (各業態別50音順)
スーパー・大型／総合スーパーマーケット　計43チェーン
アピタ・ピアゴ(※)、イオン、イズミヤ、イトーヨーカドー、いなげや、エコス、オークワ、オーケー、カスミ、関西スーパー、紀ノ国屋、サミット、サンエー、サンリブ、山陽マルナカ、三和、成城石井、西友、ダイエー、東急ストア、原信・ナルス(※)、ハローズ、バロー、阪急オアシス、フジ、ベイシア、ベルク、平和堂、まいばすけっと、マックスバリュ、マミーマート、マルエツ、丸久・マルキョウ・マルミヤストア(※)、マルナカ、万代、ヤオコー、ゆめタウン・ゆめマート(※)、ヨークベニマル、ヨークマート、ラ・ムー・ディオ・ディオマート(※)、ライフ、ラルズ・アークス (※)　＋　コープ (生協グループ店舗)  ※同グループ内複数チェーンをまとめて聴取

コンビニエンスストア　計5チェーン
セイコーマート、セブンイレブン、ファミリーマート、ミニストップ、ローソン

ドラッグストア　計24チェーン
アインズ&トルペ、ウェルシア、クスリのアオキ、カワチ薬品、キリン堂、クリエイトエス・ディー、ゲンキー、ディスカウントドラッグコスモス、コクミン、ココカラファイン、ザグザグ、サツドラ、サンドラッグ、スギ薬局、ドラッグセイムス、ドラッグストアセキ、ダイコクドラッグ、ツルハドラッグ、トモズ、マツモトキヨシ、ドラッグストアモリ、薬王堂、ドラッグユタカ、Vドラッグ

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ニールセン・アイキュー・ジャパン合同会社
担当：柳橋
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