LinkedInが企業の経営幹部を対象とした調査を実施 日本の経営層は社員のモチベーションとリスキリングを成長戦略に位置づけ
ビジネスに特化した世界最大のプロフェッショナルネットワークであるLinkedIn（リンクトイン、日本法人所在地：東京都千代田区）は、日本を含む17カ国で企業のCEOをはじめとするCレベル*の経営層約3,000人を対象に、現在の経済環境を踏まえた企業の人材戦略等に係る調査を実施しました。日本では100人のCレベルの経営層を対象に調査が行われ、日本の経営層の多くが経済の先行き不透明感が強まる中で、従業員のモチベーション維持とリスキリングを成長戦略の重要な柱と位置付けていることがわかりました。
* CEO、CFO、COO、CMOなど、企業の経営を司っている経営幹部
* CEO、CFO、COO、CMOなど、企業の経営を司っている経営幹部
●従業員の福利厚生は維持 物価上昇へのサポートも
経済の先行き不透明感が強まる中で従業員の福利厚生に係る費用を削減する予定の有無について聞いたところ、日本では回答者の62％が「福利厚生費削減の予定はない」と回答。また、その理由として60％が「従業員の心身の健康維持が重要であること」を挙げ、また59％が「従業員の士気の低下を防ぐこと」を挙げました。一方で、世界全体では、福利厚生費の削減を「すでに実施している」「予定している」とした回答は合計で66％に上り、「予定はない」とした31％を大きく上回りました。この点から、日本の経営層において従業員の福利厚生を維持しようとする姿勢が強いことが伺えます。
このほか、物価上昇に対する従業員へのサポートとして採られている施策については、日本では「賃金・給与の増加」が36％と最も多く、「育児へのサポート」（28％）、「福利厚生に関する助成」（25％）が続き、物価上昇に係る従業員の不安に対処している姿が浮き彫りとなりました。
●従業員のリスキリングを重要視
今後6ヶ月の人材戦略における優先事項を聞いたところ、日本では「従業員のモチベーションとやる気の維持」が46％と最も多く挙げられ、「従業員のスキル向上・リスキリング」が33％、「さらにフレキシブルな職場環境を提供する」が32％と続きました。
これらの回答から、ビジネスのデジタルトランスフォーメーション（DX）が進む中、日本の経営層の間では従業員のやる気を高めつつ、今後の成長のため従業員のスキル向上はリスキリングが重要であると考えられていることが伺えます。
今回の調査・分析から、経済の先行き不透明感が強まる中でも、日本の経営層の多くは人材に係る費用の削減を考えておらず、また成長戦略として従業員のスキル向上を位置付けていることが分かります。
LinkedInではeラーニングのプラットフォーム「LinkedInラーニング」を通じて、オリジナル学習コースを会員向けに提供しています。ビジネス、テクノロジー、クリエイティブなどのカテゴリーで各種学習コースが7か国語で計約18,000コース、このうち日本語のコースは1,100以上に上り、多くの日本の企業でも従業員のアップスキリング、リスキリングのために導入されています。LinkedInは引き続き、日本のプロフェッショナルの皆様のスキル向上に貢献してまいります。
＜調査概要＞
2022年9月から10月にかけて、調査実施国の企業（従業員1,000人超、年間売上２億5,000万英ポンド超）におけるCレベルの経営層2,929人を対象にオンラインアンケート調査（第３者調査機関に委託）を実施。調査実施国は、イギリス、アイルランド、フランス、ドイツ、オランダ、イタリア、スペイン、スウェーデン、アラブ首長国連邦、アメリカ、メキシコ、ブラジル、インド、シンガポール、オーストラリア、日本、中国の17か国。
●LinkedInについて
LinkedInは、世界200以上の国と地域に8億5,000万人以上のメンバーを有する世界最大のプロフェッショナルネットワークです。世界中のプロフェッショナルをつなげることで個人と組織の生産性を高め、さらなる成功に結びつけると同時に、企業における採用、マーケティング、営業などの分野に変革をもたらします。LinkedInは、世界中で働くすべての人々に経済的なチャンスを作り出すことを目指しています。https://www.linkedin.com/
●LinkedInラーニングとは
LinkedInラーニングは、各分野のエキスパートを講師に迎えたオリジナルの学習プログラムを提供するオンライン学習プラットフォームです。ビジネス、テクノロジー、クリエイティブなどのカテゴリーで各種学習コースを7か国語で計約18,000コース提供しており、このうち日本語のコースは1,100以上に上ります。AIによるおすすめ機能など最新のテクノロジーで一人ひとりの学習をサポートします。個人の方は、1か月定額で好きなだけeラーニングコースを視聴することができます。法人契約も可能です。詳しくは、下記メールアドレスにご連絡ください。
リンクトイン・ジャパン株式会社 LinkedInラーニング担当：Japanlts@linkedin.com
経済の先行き不透明感が強まる中で従業員の福利厚生に係る費用を削減する予定の有無について聞いたところ、日本では回答者の62％が「福利厚生費削減の予定はない」と回答。また、その理由として60％が「従業員の心身の健康維持が重要であること」を挙げ、また59％が「従業員の士気の低下を防ぐこと」を挙げました。一方で、世界全体では、福利厚生費の削減を「すでに実施している」「予定している」とした回答は合計で66％に上り、「予定はない」とした31％を大きく上回りました。この点から、日本の経営層において従業員の福利厚生を維持しようとする姿勢が強いことが伺えます。
このほか、物価上昇に対する従業員へのサポートとして採られている施策については、日本では「賃金・給与の増加」が36％と最も多く、「育児へのサポート」（28％）、「福利厚生に関する助成」（25％）が続き、物価上昇に係る従業員の不安に対処している姿が浮き彫りとなりました。
●従業員のリスキリングを重要視
今後6ヶ月の人材戦略における優先事項を聞いたところ、日本では「従業員のモチベーションとやる気の維持」が46％と最も多く挙げられ、「従業員のスキル向上・リスキリング」が33％、「さらにフレキシブルな職場環境を提供する」が32％と続きました。
これらの回答から、ビジネスのデジタルトランスフォーメーション（DX）が進む中、日本の経営層の間では従業員のやる気を高めつつ、今後の成長のため従業員のスキル向上はリスキリングが重要であると考えられていることが伺えます。
今回の調査・分析から、経済の先行き不透明感が強まる中でも、日本の経営層の多くは人材に係る費用の削減を考えておらず、また成長戦略として従業員のスキル向上を位置付けていることが分かります。
LinkedInではeラーニングのプラットフォーム「LinkedInラーニング」を通じて、オリジナル学習コースを会員向けに提供しています。ビジネス、テクノロジー、クリエイティブなどのカテゴリーで各種学習コースが7か国語で計約18,000コース、このうち日本語のコースは1,100以上に上り、多くの日本の企業でも従業員のアップスキリング、リスキリングのために導入されています。LinkedInは引き続き、日本のプロフェッショナルの皆様のスキル向上に貢献してまいります。
＜調査概要＞
2022年9月から10月にかけて、調査実施国の企業（従業員1,000人超、年間売上２億5,000万英ポンド超）におけるCレベルの経営層2,929人を対象にオンラインアンケート調査（第３者調査機関に委託）を実施。調査実施国は、イギリス、アイルランド、フランス、ドイツ、オランダ、イタリア、スペイン、スウェーデン、アラブ首長国連邦、アメリカ、メキシコ、ブラジル、インド、シンガポール、オーストラリア、日本、中国の17か国。
●LinkedInについて
LinkedInは、世界200以上の国と地域に8億5,000万人以上のメンバーを有する世界最大のプロフェッショナルネットワークです。世界中のプロフェッショナルをつなげることで個人と組織の生産性を高め、さらなる成功に結びつけると同時に、企業における採用、マーケティング、営業などの分野に変革をもたらします。LinkedInは、世界中で働くすべての人々に経済的なチャンスを作り出すことを目指しています。https://www.linkedin.com/
●LinkedInラーニングとは
LinkedInラーニングは、各分野のエキスパートを講師に迎えたオリジナルの学習プログラムを提供するオンライン学習プラットフォームです。ビジネス、テクノロジー、クリエイティブなどのカテゴリーで各種学習コースを7か国語で計約18,000コース提供しており、このうち日本語のコースは1,100以上に上ります。AIによるおすすめ機能など最新のテクノロジーで一人ひとりの学習をサポートします。個人の方は、1か月定額で好きなだけeラーニングコースを視聴することができます。法人契約も可能です。詳しくは、下記メールアドレスにご連絡ください。
リンクトイン・ジャパン株式会社 LinkedInラーニング担当：Japanlts@linkedin.com
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