【新規公開】「調査・報酬レポート掲載ページ」公開！！
～最新調査結果を、人事施策立案・運用の参考に～
2019年7月3日
報道関係各位
株式会社アクティブ アンド カンパニー
株式会社アクティブ アンド カンパニー（本社：東京都千代田区／代表取締役社長 兼 CEO：大野順也）は、これまでアクティブ アンド カンパニー グループで調査・研究しました組織・人事関連情報を“無償公開”する「レポートページ」を、当社コーポレートサイトに公開したことをお知らせ致します。
▼レポートページ公開の背景
今回、皆様の人事施策立案・運用の参考にして頂きたく、これまでアクティブ アンド カンパニー グループが調査・研究してきた組織・人事領域の最新情報を“無償公開”するに至りました。今後も定期的に最新の調査レポートを公開することで、情報提供の観点からも、皆様の組織・人事領域の改善・改革の支援を行って参ります。
▼レポートページについて
【レポートページURL】
https://www.aand.co.jp/report/
【現在公開中のレポート】
現在のレポートページには、アクティブ アンド カンパニー グループで独自に調査しました賃金市場動向及び働き方改革関連法案のトレンドを基にした「賃金市場調査レポート」に加え、HR Tech領域のサービスの導入効果を調査・分析した「HR Tech調査レポート（2種）」がございます。
賃金市場調査レポート
【表題】
賃金市場調査レポート/2018年1月～12月
【概略】
現在、企業を取り巻く市場環境は先行きが見通しにくく、また急激に変化しており、加えて個人の働き方のあり方も大きく変化している時代へと突入しております。それらに伴い、従業員の能力を最大化させる人事戦略の重要性が高まっていると弊社では考えております。
本資料では、人事戦略の一つである報酬について、近年の賃金水準や傾向をまとめています。また、本年より施行されている「働き方改革法案」について、各法案の対応策についても記載しています。
HR Tech調査レポート①
【表題】
あなたの会社は大丈夫？ 解消したい課題と機能別で理解する、人事管理システムの導入メリット
【概略】
社員が持つスキルや資格を生かしつつ、戦略的な人材開発、人員配置を行う「タレントマネジメント」に取り組む企業が増えています。その鍵となるのが人事管理システムだが、導入したものの「うまく活用できない」「思っていたような効果が出ない」といった声を聞くことも少なくありません。
本資料では、人事管理システムを選ぶ上でどのような機能を重視すべきかを従業員規模ごとに解説いたします。
HR Tech調査レポート②
【表題】
人事業務をITで効率化、データで検証する「HRテックツール」の費用対効果
【概略】
HRテック領域のツールは、採用系の「ATS」、人材育成を担う「LMS」、人事情報システム全般を指す「HRIS」、従業員データを分析する「HRA」の4つに大きく分類できるが、ツールの中には複数の役割を担うものもあります。いずれもクラウド型のシステムとして展開され、サブスクリプション型への料金体系へ移行が進むなど、導入のハードルも下がっています。
本資料では、そのように身近になりつつあるHRテックツールの費用対効果を、人事部門の人件費や業務内容、そしてツールの市場相場を基に、多角的に検証します。
▼今後について
今後も、継続的に調査・報酬レポートを追加掲載していくことで、事業サービスの提供のみならず、情報面でも更なる組織・人事領域におけるワンストップソリューションを提供して参ります。
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【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】
会社名：株式会社アクティブ アンド カンパニー
所在地：東京都千代田区九段南3-8-11 飛栄九段ビル５Ｆ
代表者：代表取締役社長 兼 ＣＥＯ 大野 順也
設立年：2006年1月5日
資本金：15,730万円（資本準備金含む）
主事業：組織活性化コンサルティング業（組織・人事コンサルティング業）、クラウドサービス事業
ＵＲＬ：http://www.aand.co.jp/
報道関係各位
株式会社アクティブ アンド カンパニー
株式会社アクティブ アンド カンパニー（本社：東京都千代田区／代表取締役社長 兼 CEO：大野順也）は、これまでアクティブ アンド カンパニー グループで調査・研究しました組織・人事関連情報を“無償公開”する「レポートページ」を、当社コーポレートサイトに公開したことをお知らせ致します。
▼レポートページ公開の背景
今回、皆様の人事施策立案・運用の参考にして頂きたく、これまでアクティブ アンド カンパニー グループが調査・研究してきた組織・人事領域の最新情報を“無償公開”するに至りました。今後も定期的に最新の調査レポートを公開することで、情報提供の観点からも、皆様の組織・人事領域の改善・改革の支援を行って参ります。
▼レポートページについて
【レポートページURL】
https://www.aand.co.jp/report/
【現在公開中のレポート】
現在のレポートページには、アクティブ アンド カンパニー グループで独自に調査しました賃金市場動向及び働き方改革関連法案のトレンドを基にした「賃金市場調査レポート」に加え、HR Tech領域のサービスの導入効果を調査・分析した「HR Tech調査レポート（2種）」がございます。
賃金市場調査レポート
【表題】
賃金市場調査レポート/2018年1月～12月
【概略】
現在、企業を取り巻く市場環境は先行きが見通しにくく、また急激に変化しており、加えて個人の働き方のあり方も大きく変化している時代へと突入しております。それらに伴い、従業員の能力を最大化させる人事戦略の重要性が高まっていると弊社では考えております。
本資料では、人事戦略の一つである報酬について、近年の賃金水準や傾向をまとめています。また、本年より施行されている「働き方改革法案」について、各法案の対応策についても記載しています。
HR Tech調査レポート①
【表題】
あなたの会社は大丈夫？ 解消したい課題と機能別で理解する、人事管理システムの導入メリット
【概略】
社員が持つスキルや資格を生かしつつ、戦略的な人材開発、人員配置を行う「タレントマネジメント」に取り組む企業が増えています。その鍵となるのが人事管理システムだが、導入したものの「うまく活用できない」「思っていたような効果が出ない」といった声を聞くことも少なくありません。
本資料では、人事管理システムを選ぶ上でどのような機能を重視すべきかを従業員規模ごとに解説いたします。
HR Tech調査レポート②
【表題】
人事業務をITで効率化、データで検証する「HRテックツール」の費用対効果
【概略】
HRテック領域のツールは、採用系の「ATS」、人材育成を担う「LMS」、人事情報システム全般を指す「HRIS」、従業員データを分析する「HRA」の4つに大きく分類できるが、ツールの中には複数の役割を担うものもあります。いずれもクラウド型のシステムとして展開され、サブスクリプション型への料金体系へ移行が進むなど、導入のハードルも下がっています。
本資料では、そのように身近になりつつあるHRテックツールの費用対効果を、人事部門の人件費や業務内容、そしてツールの市場相場を基に、多角的に検証します。
▼今後について
今後も、継続的に調査・報酬レポートを追加掲載していくことで、事業サービスの提供のみならず、情報面でも更なる組織・人事領域におけるワンストップソリューションを提供して参ります。
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【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】
会社名：株式会社アクティブ アンド カンパニー
所在地：東京都千代田区九段南3-8-11 飛栄九段ビル５Ｆ
代表者：代表取締役社長 兼 ＣＥＯ 大野 順也
設立年：2006年1月5日
資本金：15,730万円（資本準備金含む）
主事業：組織活性化コンサルティング業（組織・人事コンサルティング業）、クラウドサービス事業
ＵＲＬ：http://www.aand.co.jp/
