【10月12日】公益社団法人日本産科婦人科学会セミナー「日本の子宮頸がん予防の未来に向かって」開催のお知らせ

HPV検査単独法による自治体検診の開始により、大きな転換点を迎える子宮頸がんを巡る医療の最新情報を各領域の専門家が広く、深く報告する。

公益社団法人 日本産科婦人科学会 セミナー
「日本の子宮頸がん予防の未来に向かって」

日本で、多くの若い女性の妊孕性や命を奪っている子宮頸がんの予防への取り組みが、大きな変革期を迎えています。2022年、約9年間ぶりにHPVワクチンの積極的接種勧奨が再開されました。同時に始まった無料のキャッチアップ接種（本年度17歳～27歳となる女性が対象）が、2025年3月で終了します。

一方、厚生労働省は子宮頸がん検診の指針を改定し、30歳～60歳の女性に対しては自治体の方針によって従来の細胞診からHPV検査単独法とすることが可能になりました。これを受けて、横浜市では2024年度中の検診法の変更を打ち出しています。世界的にも主流となりつつあるHPV検査単独法の採用は、子宮頸がんを巡る医療の重要な転換点になり得ます。

このような状況を、さまざまな立場の当事者にお集まりいただいて報告するセミナーを企画いたしました。多くの方のご参加をお待ちしております。

■開催概要

○開催日　：2024年10月12日（土）14時～16時（受付13時30分～）

○開催形式：セミナー会場での対面型開催

　　　　　　※講演内容は後日、オンデマンド形式にて動画配信を行う予定です。

○対象　　：自治体、メディア、学会関係者、一般（会場参加は申込先着100名）

○会場　　：TKPガーデンシティPREMIUM横浜ランドマークタワー バンケットルームA

　　　　　　横浜市西区みなとみらい2-2-1 横浜ランドマークタワー 25階

■プログラム詳細

●開会のご挨拶

　加藤 聖子（理事長、九州大学）

●日本の子宮頸がん予防の現状と本会の目的

　宮城 悦子（特任理事、横浜市立大学）

●第1部「HPVワクチン」

　1. HPVワクチン無料キャッチアップ接種期間終了に向けて～接種間隔の留意点～

　　長阪 一憲（子宮頸がん検診・HPVワクチン普及推進委員会委員、帝京大学）

　2. 副反応疑い症例への対応の現状

　　北原 雅樹（横浜市立大学附属市民総合医療センター ペインクリニック内科

　　　　　　　　　　　　　厚生労働省「HPVワクチン拠点病院整備事業」研究分担者）

●第2部「HPV検査単独法による子宮頸がん検診」

　3. HPV検査単独法による子宮頸がん検診について

　　森定 徹（HPV検査単独法による子宮頸がん検診の管理に関する小委員会委員長、杏林大学）

　4. HPV検査単独法による子宮頸がん検診を始める前に準備しておくこと

　　齊藤 英子（HPV検査単独法による子宮頸がん検診の管理に関する小委員会委員

　　　　　　　　　　　　　　　　　　国際医療福祉大学三田病院予防医学センター）

　5. 横浜市における導入への準備状況

　　高木 大輔（横浜市医療局地域医療部がん・疾病対策課）

●第3部　質疑応答・総合討論

　ファシリテーター：宮城 悦子・特任理事、横浜市立大学

※ご注意事項：当日は、進行内容に変更が生じる場合がございます。

※スチール、ムービーともカメラ位置は受付順にてご案内いたします。

■会場アクセス

TKPガーデンシティPREMIUM横浜ランドマークタワー バンケットルームA

　　　横浜市西区みなとみらい2-2-1 横浜ランドマークタワー 25階

みなとみらい線 みなとみらい駅

　　　ランドマークタワー・クイーンズスクエア方面改札 徒歩5分

JR 京浜東北線 桜木町駅

　　　北1出口 徒歩5分

https://www.kashikaigishitsu.net/facilitys/gc-yokohama-landmark/access/

■参加お申し込み

締め切り：2024年10月10日（木）18時

○オンラインでのお申し込み

https://forms.gle/qAxBSvPeP82wC8xg7

※後日実施するオンデマンド配信開始時に連絡がほしい、という方も上記URLから申し込みフォームにアクセスし、「後日、オンデマンド配信の視聴を希望する」の欄にチェックを入れて登録してください。

主催：公益社団法人 日本産科婦人科学会

後援：公立大学法人 横浜市立大学

　　　一般社団法人 神奈川県産科婦人科医会

　　　横浜市産婦人科医会

　　　公益社団法人 神奈川県医師会

　　　一般社団法人 横浜市医師会

■問い合わせ先

株式会社メディプロデュース（HPVセミナー運営事務局）

MAIL：[e-mail]