長崎県波佐見町が「ふるさと納税寄附者満足度」日本一に！細やかな寄附者対応が高評価。
長崎県波佐見町が楽天ふるさと納税ショップレビューの点数で第１位を獲得！皆さまの応援のおかげで、寄附者満足度No.1となりました！
波佐見町ふるさと納税へのお申込みはこちらから
https://furusato-hasami.jp/（特設サイト）
https://www.rakuten.co.jp/f423238-hasami/（楽天）
https://www.furusato-tax.jp/city/product/42323（ふるさとチョイス）
調査概要
調査主体：株式会社スチームシップ
調査ポータル：楽天ふるさと納税
調査方法：インターネット調査
調査時期：2023年12月25日時点
調査対象：楽天レビューが有効件数に達している寄附額上位100位自治体
ランキング結果と総評
長崎県波佐見町が楽天レビュー点数4.90で第1位となりました。
唯一の4.9点台となり、2位以下を大きく引き離す結果となっております。
波佐見町はレビュー件数も3,733件と非常に多い中でも高評価の水準をキープしているのが特徴です。
問い合わせ応対の早さと丁寧さに高評価
・問い合わせへの対応が早い
・応対が気持ちよく、また寄附したくなった
・オンラインワンストップ申請が利用できるのが嬉しい
・かわいい波佐見焼がたくさんあって選ぶのが楽しい
・一緒に入っている波佐見町のマップが可愛くて、遊びに行きたくなった
控除の申請など手続きが煩雑なイメージがあるふるさと納税ですが、できるかぎり寄附者様に負担をかけないような仕組みづくりと、スピーディーでありながらも丁寧な応対を心がけています。
また、町の魅力を伝える制作物についても「波佐見町のことを知ることができて嬉しい」「寄附をして終わりではなく、町と関わりを持てる感じが良い」といった、町のプロモーションについても高評価をいただいています。
返礼品を送るだけでは終わらない、町の魅力発信
・波佐見町ふるさとBOOK『Like』
波佐見町へご寄附いただいた方へ、年に1回お送りしている「波佐見町ふるさとBOOK」についても、多くのコメントが寄せられています。
こちらの冊子は、ふるさと納税制度を通じて皆さまからお寄せいただいた寄附金の使い道をご報告するとともに、波佐見町に足を運んでみたくなるような情報をお届けしようと制作したものです。
新たな返礼品の紹介だけでなく、町の最新情報ややきもの制作の裏側など、波佐見町の魅力がぎゅっと詰まっており、読者アンケートでは満足度98%と大変ご好評をいただいています。
このほかにも、各種書類の封筒や、返礼品に同梱するお礼状、オリジナル段ボールなどで、「波佐見町らしさ」を感じていただけるような工夫を仕掛けています。
長崎県波佐見町について
波佐見町は長崎県のほぼ中央、東彼杵郡北部の内陸部に位置し、長崎県内で海に面していない唯一の町です。人口は約1万4千人の小さな町で、今話題のやきもの「波佐見焼」の産地として注目を集めています。
皆さまからお寄せいただいた温かいご寄附は、子どもたちの健全育成事業をはじめ、魅力的なまちづくりに役立てております。
ふるさと納税とは？
https://www.furusato-tax.jp/about?top_linker
波佐見町ふるさと納税サイト
https://furusato-hasami.jp/（特設サイト）
https://www.rakuten.co.jp/f423238-hasami/（楽天）
https://www.furusato-tax.jp/city/product/42323（ふるさとチョイス）
寄附の使い道
https://www.furusato-tax.jp/city/usage/42323
■株式会社スチームシップ
株式会社スチームシップでは、ふるさと納税制度を通して「地域のブランド価値を上げていく」ことを目標に、返礼品の企画・開拓・管理や、Webページの立ち上げ・運営、地域事業者および行政への技術支援、カスタマーセンターなどの業務を一括で請け負っています。
また、返礼品の紹介だけでなく、観光情報や生産者へのインタビュー記事なども盛り込んだ「ふるさと納税カタログ」（2023年度実績：21自治体・合計77.9万部）を制作、発行。「地域が積極的に選ばれる社会をつくる。」をVISIONに掲げ、まち全体の活性化（地方創生）ならびに若者がイキイキと働く地域づくりを目指しています。
■会社概要
会社名 ：株式会社スチームシップ
代表者 ：代表取締役 藤山 雷太
本社 ：〒859-3701 長崎県東彼杵郡波佐見町折敷瀬郷961番地1 2F
設立日 ：2017年4月13日
資本金 ：1億円
従業員数：211名（2023年12月現在）
事業内容：地域密着型ふるさと納税支援事業、地域活性化支援事業
■本リリースに関する問い合わせはこちらから
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