ハイアット ホテルズが横浜初進出

「ハイアット リージェンシー 横浜」 2019年開業予定

ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社:米国イリノイ州シカゴ、社長兼最高経営責任者:マーク・ホプラメジアン)と株式会社ケン・コーポレーション(本社:東京都港区西麻布、代表取締役社長:佐藤繁)は、各関連会社を通してフランチャイズ契約を締結し、神奈川県横浜市中区山下町に「ハイアット リージェンシー 横浜」を開発し、2019年6月(予定)に開業することを発表いたしました。
これにより、同地区初のインターナショナル ブランド ホテルが誕生することとなります。

ハイアットとケン・コーポレーションの提携は「ハイアット リージェンシー グアム」、「ハイアット リージェンシー 那覇 沖縄」に続き、本プロジェクトで3軒目となります。


「ハイアット リージェンシー 横浜」は常に賑わいをみせる日本最大の中華街や、都心でありながら緩やかな時間が流れる山下公園まで徒歩圏内で、横浜・山下町の中心に位置しています。地上22階、地下1階建てのホテル内には、スイートを含む315の客室、オールデイダイニング、スペシャリティーレストラン、カフェ・バーラウンジ、リージェンシークラブラウンジやフィットネスのほか、最上階に横浜港や横浜ベイブリッジを一望するチャペルと宴会場をご用意いたします。

インテリアデザインは、開港当時の面影を伝える歴史的建造物を残しながら国際都市として発展を続ける横浜山下町の土地にふさわしい異国情緒と日本の伝統美、そしてハイアット リージェンシーならではのスタイリッシュで配慮の行き届いた空間を融合させ、ゲストにこの地ならではの新たな体験をご提供いたします。

横浜山下町は、羽田空港から約20分、東海道新幹線・新横浜駅、東名高速道・横浜青葉インターから約30分と空路、鉄道、陸路などそれぞれからアクセスが良く、さらに中華街、山下公園、赤レンガ倉庫など多彩な観光資源を有しています。「ハイアット リージェンシー 横浜」は同地区初のインターナショナルブランドとして、新たなスタイルのご滞在を提供することで宿泊者数の向上や外国人観光客のさらなる誘致への寄与を目指して参ります。

ハイアットで日本・ミクロネシア地区を統括する代表取締役の阿部博秀は、契約締結に際し、次のようにコメントしております。
「グアムと那覇に続き、ケン・コーポレーションと3軒目のハイアット リージェンシーを、初進出となる横浜に開業できることを大変嬉しく思います。ハイアット リージェンシーは、ハイアットの複数のブランドをけん引する存在として、世界の主要都市を中心に展開しております。ビジネス・レジャーあらゆる場面において、お客様同士、お客様とホテルスタッフ、または様々なモノやコトが交流することで、お互いに新しい自分を発見したり、活力を取り戻す場所を提供することを目的としたブランドです。古くから日本を代表する港町として栄えてきた横浜は、開港時代の歴史的建造物が多く残る美しい街並みと近代的ビルや大型商業施設が共存する、日本屈指の観光・ビジネス都市です。歴史的観光名所、食、ファッション、アートなど横浜の魅力に囲まれたハイアット リージェンシー 横浜は、街の魅力を最大限に活かし、同ブランドを象徴する発見と活力に満ちたホテルとしてこの地とともに発展することを期待しております。」

【ホテル計画地】


ホテル事業計画概要
所在地 神奈川県横浜市中区山下町280番1.2(地番)
敷地面積 3,307.41㎡
延床面積 27,841.18㎡
階数 地上22階地下1階建
客室数 315室
スタンダード297室(36㎡282室/40㎡15室)
スイート      18室(72㎡)
料飲施設 1階   スペシャリティーレストラン(約230㎡)
      カフェ・バーラウンジ  (約220㎡)
2階   オールデイダイニング(約530㎡)
 宴会施設 20階   大宴会場(約500㎡ / 2分割可能) ※ベイブリッジ展望
     (最大収容人数 着席250名、立食500名)
    中宴会場(約130㎡ / 2分割可能)
最上階 チャペル ※ベイブリッジ展望
    スカイバンケット(約110㎡)
    ブライダル関連施設
その他施設 1階       ショップ(約25㎡)
3階     リージェンジークラブラウンジ(約160㎡)
      フィットネス(約140㎡)
駐車場 お客様用機械式駐車場(108台収容可能)
開業時期 2019年6月(予定)

 

㈱ケン・コーポレーションについて
株式会社ケン・コーポレーション ( 本社:東京都港区、代表取締役社長:佐藤 繁 ) は1972年に創業し、高級不動産事業のパイオニアとして、外資系企業社員や経営者などエグゼクティブ向けの高級賃貸仲介事業を開始しました。現在では住宅及びオフィスの賃貸仲介をはじめ、売買仲介、住宅・ビルの運営管理、大型商業施設やホテル開発、地域の再開発などの都市づくりまで、不動産に関するあらゆるサービスを展開しております。また、関連会社約60社、従業員数約6,000名から成るケン・コーポレーション グループを形成し、不動産事業に加え、ホテル事業・太陽光発電事業・エンターテイメント等の文化事業を手掛けています。
ホテル事業に関しては、1980年代に米国本土におけるホテル共同開発に取り組み、2000年より本格的にホテル事業を開始いたしました。現在では国内20軒、海外9軒、計29軒、約7,477室のホテルや旅館を所有・運営し、ホテルグループ名を「プレミアホテルグループ(Premier Hotel Group)」として展開しております。

ハイアット リージェンシーについて
ハイアット リージェンシーは、ハイアットの代表的なホテルブランドで、世界30ヶ国以上の主要ビジネス・観光拠点で150軒以上のホテルを展開しています。このブランドは、人・モノ・コトなど全てがつながる場所、そして「つながることの価値を最大限に生かす」を念頭にデザインされたホテルです。大規模なビジネス会議や心に残る家族旅行など、人々が集うあらゆるシーンにおいて、充実した施設と専門スタッフによる柔軟な対応力で、お客様の快適な滞在をサポートいたします。あらゆる体験がここで完結し、ゲストが必要なこと全てをすぐに実現することができます。
詳しくは www.hyattregency.com.をご覧ください。
 
ハイアット ホテルズ コーポレーションについて
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社:米国イリノイ州シカゴ)は、2016年9月30日現在、世界54ヵ国で679軒のホテル、リゾート、レジデンス、バケーションオーナーシップ施設を、運営、フランチャイズ管理、ライセンス契約、所有、開発する世界有数のホスピタリティ企業です。私たち企業の意思決定と成長戦略はハイアットの信念である「思いやりの心で相手の“最高”を導き出す」に基づいており、株主のための企業価値を創造し、お客様との信頼関係を構築し、最も良い人材を惹きつける、誰からも愛されるホスピタリティブランドであることを目的としています。
ハイアットは世界中でパーク ハイアット(Park Hyatt)、グランド ハイアット(Grand Hyatt)、ハイアット リージェンシー(Hyatt Regency)、ハイアット(Hyatt)、アンダーズ(Andaz)、ハイアット セントリック(Hyatt Centric)、アンバウンドコレクション(The Unbound Collection)、ハイアット プレイス(Hyatt Place)、ハイアット ハウス(Hyatt House)、ハイアット ジーヴァ(Hyatt Ziva)、ハイアット ジラーラ(Hyatt Zilara)、ハイアット レジデンス(Hyatt Residences)の12のプレミアブランドを展開しています。詳しくは www.hyatt.com をご覧ください。

将来予測に関する記述について
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティー事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。
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