「SuperStream-NX」がOracle Cloud Infrastructureに正式対応

～ Oracle Autonomous Databaseの高機能に期待 ～

キヤノンマーケティングジャパングループのスーパーストリーム株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：角田聡志、以下スーパーストリーム）は、経営基盤ソリューション「SuperStream-NX」が、日本オラクル株式会社（本社：東京都港区、執行役 社長：三澤 智光、以下日本オラクル）のクラウド基盤「Oracle Cloud Infrastructure※１（OCI）」に正式に対応したことを発表します。

スーパーストリームは会計・人事給与分野に特化した経営基盤ソリューション「SuperStream-NX」を、累計で9,478社（うち上場企業805社）ものお客さまに提供しています。1995年より提供している「SuperStream」は、日本オラクル社のデータベースやアプリケーションサーバを採用するなど技術的に深い基盤協業を進めてきました。

今回、OCIの高機能、高可用性に注目し、両社で技術検証を行い正式対応をいたしました。検証の過程で蓄積されたノウハウはドキュメント化し、OCIの利用を希望するお客さまに活用いただけるよう、SuperStream-NXパートナー経由で提供します。あわせて、スーパーストリームが自社で提供しているクラウドサービス「SuperStream-NX Cloud」についても、クラウド基盤としてOCIを正式に採用。SuperStream-NX Cloudの大手企業グループのユーザをはじめ、多くのユーザ様では、いち早くOCI上で会計・人事給与システムを利用いただいています。

両社では引き続き連携協力を推進し、今後はOracle Autonomous Database※2の活用を視野に検証を進めていき、データベースのオートスケールやインメモリサーバの利用による高速化など、より高度なサービスの提供を目指しており、2021年度中にはSuperStream-NX CloudでOracle Autonomous Databaseのサービス提供を開始する予定です。

スーパーストリームは、今後も「日本の会計・人事を変える。もっとやさしく、もっと便利に」を合言葉に、製品の機能拡充とサービスの向上を図ります。企業のバックオフィスを支える経営基盤ソリューションとして、パートナーとともにクラウド市場へも積極的に展開し、2021年末までに導入企業1万社を目指します。
※1 Oracle Cloud Infrastructure：オラクルが提供するパブリッククラウドサービス
※2 Autonomous Database：オラクルが提供する自律型データベース

＜日本オラクル株式会社様のコメント＞
日本オラクルはSuperStream-NXのOCI対応を心より歓迎します。弊社はデータベースの分野で40年以上にわたり業界を牽引して参りましたが、クラウドの時代においてもリーディングカンパニーでありたいと考え、得意分野であるエンタープライズ向けのクラウドサービスを推進しております。日本の国産ERPとして高い知名度を誇るSuperStream-NXこそ、OCIで動かすことが最適です。25年間のOracle Databaseの協業を経て、クラウド対応して頂いたことは大変にありがたく、日本オラクルにとって理想的なパートナーシップとなりました。
日本オラクル株式会社　
アライアンス事業統括　
佐野 守計

＜参考：OCI構成例（Silver）＞
APサーバ用にコンピュート1台とDBサーバ用にDBシステムを構築する中規模の構成です。今回の検証で、Bronze、Silver、Goldの3タイプの構成例にて検証を実施しています。

OCI構成例（Silver）

 

■「SuperStream」について (http://www.superstream.co.jp/)

「SuperStream」はキヤノンマーケティングジャパングループでITソリューション事業の中心的な役割を担うキヤノンITソリューションズ、そのグループ会社であるスーパーストリーム株式会社が提供する経営基盤ソリューションです。1995年6月の提供開始以来、国内の中堅・大手企業を中心に、累計で9,478社（2020年3月末時点）を超える導入実績があり、機能の充実度や顧客満足度について特に高い評価をいただいています。
さまざまな業種の業務ノウハウと日本の商慣習を充分にふまえた製品開発を続けており、企業のバックオフィスを支える経営基盤として、経営的視点に立った情報活用と企業の成長戦略を強力にサポートしています。

* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。