周辺の仕事に触れると、任せ方が変わる。「Behavior based sense™」

「やった」の報告の先で、受け手は何を進めているのか。管理者自身の小さな経験から、判断と部下への支援を広げる。

2026年10月25日 改訂｜発表当時の実践・観察と開発の経緯を残し、仕事の場面から現在の資料を選べるよう、説明と参照先を整えました。発表当時の日時と元の表紙を保持しています。

見積書は送った。訪問も報告された。それでも、相手の検討がどこで止まり、部下がどんな判断に迷っているかは見えてこない。管理者自身が一件の周辺に触れると、報告の数字と、そこで動いている仕事をつなぐ材料が得られます。「Behavior based sense™」の核は、その経験から判断と部下への支援を広げることです。

個別のヒアリングから、仕事の習慣を知る

開発の背景には、当社が関わった現場で、「やった」と報告するところで仕事を終える、次工程が進まないと相手の問題と捉える、といった管理者の仕事の観察がありました。2021年6月21日の原発表では、こうした現場への関わりから、このような習慣を持つ管理者を「50%から60%」と推定していました。

個別に話を聴き、「具体的には」「なぜ」をたどると、顧客を訪問していても、その人の事業や問題については話していなかったことが見えてきます。一般論としての説明と、実際の一件で知っていることの間にずれがある。このずれを、本人と仕事を具体化する入口にしていました。

当時は、心理的安心感、自己肯定感、自己効力感、自己コントロール感、望む先々の報酬の先取り、望む先々への接近、他者の期待に応えること、という七つの段階でも道筋を整理しました。職務の少し外に踏み出し、小さな行動から気づきと達成感を得る経験をつくる。その人が自分で次の一歩を選べるところまで関わるのが、Behavior based sense™の核です。

経験から行動の見通しを考える、研究との接点

Bandura（1977）Self-efficacy: Toward a Unifying Theory of Behavioral Change

一次研究を読む

Bandura（1977）は、特定の行動を実行できる見通しである自己効力感と、達成経験などの情報源を論じました。小さく動いて達成感を得る経験を、次の行動の見通しへつなげる点に接点があります。この理論と、原発表の七つの段階は異なる整理です。本人がどの行動を試し、何に気づいたかから、次に経験する仕事と支援を選んでいきます。

 周辺の仕事を知り、判断を広げる 

図：周辺の仕事を経験し、気づきと小さな達成から次の一歩を選ぶ。

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 当時の発表で伝えたこと 

当時の発表では、日常の職務の周辺で経験を増やし、数字や「やった」という報告を、相手の具体的な仕事に結びつけることを提案しました。まず小さく試せるたたき台を用意し、そこから分かったことを次へ生かす考え方です。

次工程で資料を確認する場面に同席する、顧客が提案を社内で使うときの話を聴く、部下と一件のやり取りを振り返る。職場の権限と相手の了解の範囲でできる小さな経験を選びます。

相手の仕事を知る経験を、管理者にも用意する

「相手の仕事から、考え始める。」では、自分が渡すものと、受け手がその後に進める仕事を並べて見る方法を紹介しています。最近完了した一件を思い出し、受け手がどんな判断をしていたか、資料の例と比べてみてください。

管理者が一緒に見た場面から、部下が自分で決めるところと、支援が必要なところを具体化できます。新しい情報を一つ得たら、次の依頼に加える条件や、一緒に試す部分を一つ選びます。

 管理者自身が、一件の周辺を確かめる 

完了と報告した仕事について、受け手が次に行う作業を確認します。管理者が一つの場面に同席したり記録を見たりして、足りない情報、判断の権限、使える時間を確かめます。そのうえで、部下が自分で決められる範囲と支援を整え、再度の一件で見直します。

以下は、使い方を伝えるために組み立てた例です。見積書を送った事実だけで営業活動を評価していた管理者が、顧客の社内検討の場面を担当者から聞きます。比較に必要な運用条件が抜けていたと分かり、送付件数に加えて、相手が判断できる情報が揃ったかを確認します。

経験で見えたことを、次の任せ方へ

部下の次の仕事をどう支えるか迷ったら、「気づいたことを、次の仕事の判断につなげる。」をご覧ください。本人の問いと途中の資料から、説明・見本・相談先・使える時間を選ぶ例があり、いま用意できる支援を考えられます。

最初から職務全体や将来像を大きく描き直す必要はありません。一件で知った受け手の事情を、次の仕事の判断材料や、部下が動き出せる条件へ渡す。その往復を、職場の実情に合わせてつくっていきます。

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 現在の発行主体と公開方針（2026年10月25日追記） 

リクエスト株式会社は、980社・33.8万人の働く人のデータを基盤に、組織行動科学®の研究・教育開発を行っています。「成果につながる方法を、本人が使える仕事へ。」を軸に、仕事の問いから使える図解資料と実践の場を公開しています。

会社名：リクエスト株式会社

代表者：代表取締役 甲畑 智康（こうばた ともやす）

本社：東京都新宿区新宿3丁目4番8号 京王フレンテ新宿3丁目4F

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