従業員のストレス増加を6割抑制、ウェルビーイング指標は5倍改善、MentaRestがメタバースカウンセリングの効果をRCTで実証

〜定量化が難しいメンタル不調予防の領域において、従業員103名の生体データ取得により効果を可視化し統計的有意差を確認、実証協力企業向けに特別価格での提供開始〜

株式会社MentaRest

2026年3月4日 10時00分

株式会社MentaRest（本社：東京都渋谷区、代表取締役：飯野航平、以下「当社」）は、従業員向けメンタル不調予防を目的としたメタバース空間における独自のアバターカウンセリングサービス（認知行動療法や呼吸法、マインドフルネス等を組み合わせた独自プログラム）について、無作為化比較試験（RCT）を実施しました。その結果、ストレス指標（ウェアラブルデバイス：Garminウォッチ）およびウェルビーイング指標（WHO-5）において、介入群が対照群に対して統計学的に有意な改善効果（p<0.05：偶然では説明しにくい差）を示したことをお知らせします。

今回特に注目すべき点は、主観指標（WHO-5）および客観指標（Garminウォッチ）のそれぞれで統計学的有意差が確認されたことです。本取り組みは、企業の導入判断において課題となりやすい「投資対効果の不透明さ」に対し、定量化が難しい"メンタル不調予防"をウェアラブルデバイスによる生体データ取得で可視化することを目的に実施しました。

今回の実証結果を受けて、さらなるエビデンス構築とサービス改善を目的に、実証研究にご協力いただける企業様を募集します。ご協力企業様には特別価格での提供を実施いたします。

◼️背景：導入の障壁となる「効果の不透明さ」を、定量エビデンスで解消したい

メンタルヘルス対策は未病予防の重要性が高まる一方で、企業における導入検討においては、「自社へ導入して本当に効果が出るのか」「自社でも再現するのか」といった導入担当の不信感が障壁になりやすく、とりわけ"メンタル不調予防"は定量的な成果が見えにくい領域です。

厚生労働省の「令和6年労働安全衛生調査（実態調査）」（2024年）によると、メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合は63.2％にとどまっています。また、HR総研「健康経営に関するアンケート調査」（2019年）では、健康経営における従業員への健康支援対策として「メンタルヘルス対策」が78％で最多となっており、企業にとって最大の経営課題の一つとなっています。

さらに、近年では心の健康と仕事の生産性、ウェルビーイングとの関連が指摘され、企業の人的資本経営の観点からも、心の健康投資の重要性は一層高まっています。

当社はこの課題を解消するため、主観評価（アンケート）と客観指標（生体データ）を組み合わせ、無作為化比較試験（RCT）によって自社が提供するサービスMentaRest（メンタレスト）の効果を検証しました。

◼️実証実験（RCT）概要および研究の学術的妥当性について

デザイン：無作為化比較試験（RCT）

参加者：日本システム技術株式会社所属の従業員合計103名（介入群・対照群合算、離脱を含む）

目的：自社提供の独自カウンセリングが、従業員のメンタル不調予防に寄与するかを検証

介入内容：CBTおよびマインドフルネス等を組み合わせたメンタル不調予防を目的とする独自のアバターカウンセリング

実施期間：2025年10月1日〜2025年12月末（約3ヶ月間）

評価指標：

・アンケート：WHO-5ウェルビーイング、アテネ不眠尺度、HPQ（生産性）、K6（心理的ストレス）、UWES（ワーク・エンゲージメント）

・ウェアラブルデバイス（Garminウォッチを24時間着用、常時データ取得）：睡眠（時間）、ストレス、呼吸数

実証実験におけるアドバイザー：川上憲人氏（東京大学名誉教授)

◼️主要な解析結果（ITT解析：全参加者を対象とした解析）

1）ウェルビーイング（WHO-5）で、5倍の改善効果および統計学的に有意な改善効果を確認（p<0.05）

【解析結果】

介入群：n=49、差分平均 +1.76（SD 3.09）

対照群：n=51、差分平均 +0.33（SD 3.55）

p=0.0348、効果量 d=0.43　（対照群比で約5.3倍の改善）

→MentaRestを利用した従業員は、利用していない従業員と比較して、ウェルビーイング（心の健康状態）が統計学的に有意に向上しました。
この結果は、MentaRestが従業員のウェルビーイング（心の健康状態）において改善に寄与する可能性を科学的に示唆する結果です。

2）ストレス指標（ウェアラブルデバイス）で、統計学的に有意な改善効果（p<0.05）

【解析結果】

介入群：n=34、差分平均 +2.67（SD 8.01）

対照群：n=34、差分平均 +6.99（SD 9.37）

p=0.0447、効果量 d=-0.50（|d|≈0.50）（対照群と比較して約62%のストレス増加抑制）

→MentaRestを利用した従業員は、ウェアラブルデバイスで測定されたストレス指標においてストレス増加を約6割抑制、統計学的有意差を確認しました。

この客観的な生体データによる結果は、MentaRestが従業員の生理的なストレス反応の軽減に寄与する可能性を科学的に示唆しています。

※本指標は心拍変動（HRV）等の生体データに基づく客観的な推定値です。主観的なストレス（抑うつ・不安などの気分）を直接測定するものではありませんが、身体的なストレス反応を捉える指標として用いられています。

3）睡眠の質（アテネ不眠尺度）は有意傾向（p=0.081）

【解析結果】

介入群：n=49、差分平均 -1.06（SD 2.63）

対照群：n=51、差分平均 -0.18（SD 2.36）

p=0.0806、効果量 d=0.35　　（対照群比で約5.9倍の改善）

→MentaRestを利用した従業員は、睡眠の質を示すアテネ不眠尺度が改善傾向を示しました（p=0.081）。統計学的な有意水準（p<0.05）には僅かに届かなかったものの、中程度の効果量（d=0.35）が確認されており、サンプル数を増やすことで有意差が得られる可能性が高いと考えられます。
睡眠の質の向上は、メンタル不調予防や日中のパフォーマンス改善にも直結する重要な指標であり、本結果は実務的に意義のある改善効果を示唆しています。

※上記に記載する本結果は特定条件下での結果であり、全ての環境で同様の効果を保証するものではありません。

◼️さらなる実証研究へのご協力企業募集（5〜10社抽選）

今回の実証実験により、メタバースカウンセリングの効果を定量的に確認できましたが、さらなるエビデンス構築とサービス改善のため、実証研究にご協力いただける企業様を募集いたします。

【募集要項】

募集社数：抽選で5〜10社程度

募集期間：2026年3月1日〜2026年5月31日（約3ヶ月間）

対象：従業員向けメンタルヘルス不調予防サービスMentaRestの導入・実証研究にご協力いただける企業

実施期間：最低3ヶ月の運用から利用可能（運用開始前の準備期間約1ヶ月程度）

ご協力内容：

・サービス利用前後のアンケート調査へのご協力

・ウェアラブルデバイスを利用したデータの提供（匿名化して研究に活用）

・サービス改善のためのフィードバック提供

・事例公開へのご協力

【ご協力企業様への特典】

・特別価格でのサービス提供（割引率は実施人数により変動）

・専任担当者による導入・運用支援

・効果測定レポートの提供

・サービスカスタマイズのご相談対応

・継続利用時の優遇価格適用

【お申し込み方法】

実証実験の抽選はこちら

下記、リンクからもお申し込みいただけます。

URL：https://www.mentarest.com/trial

募集期間終了後、応募企業様の中から抽選で5〜10社を選定し、個別にご連絡させていただきます。

◼️実証協力企業：JAST 担当者コメント

日本システム技術株式会社

未来共創Ｌａｂ室長市原泰介様

本実証実験では、当社従業員を対象とした実証実験フィールドを提供し、株式会社MentaRestが提供する従業員向けメンタル不調予防サービスMentaRestの有効性を検証しました。その結果、デジタル空間を活用した新しいメンタルヘルス支援が、従業員の心理的健康に実質的な効果をもたらすことを示す結果となりました。

また、MentaRestの利用が、従業員の生理的なストレス反応の軽減に寄与する可能性が、科学的に示唆されたことから、主観的評価だけにとどまらず、同サービスが心身両面に働きかける支援手法であることも裏付けられたと考えます。

今後も本実証実験で得られた成果と知見を社会実装へとつなげ、革新的なソリューションを広く提供することで、より健康で持続可能な職場環境の実現に貢献してまいります。

◼️当社代表取締役飯野航平コメント

当社は私を含め、メンタル不調を経験したメンバーと共に日々事業開発を進めています。過去の体験から、日常的にメンタルヘルスと向き合う重要性と、現代社会において適切な情報を取得し行動変容することの難しさを痛感しました。そこで、人々の日常に溶け込み、誰もが親しみを持てるサービスを開発するためにMentaRestを創業しました。

サービスを展開する中で、失注要因の約70%以上が「サービスの投資対効果が不透明」という課題に起因していることが判明しました。「メンタルヘルス対策は重要だが、本当に効果があるのか」「自社の従業員にも効くのか」—企業の経営者や人事担当者からの、この切実な問いに対して、明確な答えを提供できていないことに強い課題意識を抱いていました。

上記の気づきを得てから実際に実証で結果を出すまで、約3年の月日を要しました。私たちは、限られたリソースの中、外部の専門家や研究機関と連携し、無作為化比較試験（RCT）という医療や公衆衛生の分野で用いられる最も信頼性の高い研究手法の一つに挑戦しました。

大変喜ばしいことに、このたびウェルビーイング（WHO-5）およびストレス指標（ウェアラブルデバイス）においてMentaRestは統計学的に有意な改善効果（p<0.05）を示すことができました。メンタル不調予防分野、特にデジタルメンタルヘルス領域において、RCTで統計学的に有意な効果を示した事例は国内外でも極めて限られています。

これは、企業の皆様が安心して導入を検討いただける科学的根拠を提供できたということであり、営業現場で直面してきた「効果の不透明さ」という最大の障壁を、データで乗り越えられる可能性を示すことができました。

本成果を起点に、科学的エビデンスという「安心材料」を手に企業導入を拡大するとともに、大手企業との連携、研究機関との協業を加速し、さらなるエビデンスの積み上げと新たなソリューションの共同開発を進めます。
また、志を同じくする投資家や事業会社との資本業務提携を通じて、プロダクト開発とマーケット拡大を加速させ、将来的にはグローバル展開も視野に入れています。

私たちは、エビデンスに基づいたサービス提供を継続し、企業の人的資本経営やウェルビーイング推進に貢献するとともに、業界全体の信頼性向上にも貢献してまいります。
私たちが掲げる「誰もが安心して働き、生活し、生き続けられる環境を整える」というビジョンの実現に向けて、社会全体のメンタルヘルス課題解決に全力で取り組んでまいります。