小野薬品、CDP 2024「気候変動」および「水セキュリティ」において最高評価Aリストに選定
小野薬品工業株式会社(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:滝野 十一、以下「当社」)は、国際環境非営利団体であるCDPより、気候変動および水セキュリティに対する対策が評価され、CDP2024「気候変動」および「水セキュリティ」において、最高評価に相当するAリストに選定されましたのでお知らせします。
なお、「気候変動」においては、7年連続のAリスト選定、「水セキュリティ」においては、4年連続のAリスト選定となります。

当社は、次世代への豊かな地球環境の保全を、次の100年に向けたサステナブル経営の重要な基盤の一つとして捉え、中長期環境ビジョン(ECO VISION 2050)のもと、事業活動に伴う温室効果ガス排出量削減、水使用量および廃棄物の削減、ならびに生物多様性保全に取り組んでいます。これらの環境課題への取り組みを加速するため、中長期環境目標を定め、様々な施策を実施しています。
今後も当社は、革新的な医薬品の創製を通じて人々の健康に貢献するとともに、取引先と協働し、次世代への豊かな地球環境の保全に向けた取り組みを推進してまいります。
当社の地球環境の保全に向けた取り組みの詳細は、以下のWebサイトをご参照ください。
https://sustainability.ono-pharma.com/ja/themes/118
CDPについて
CDPは、企業や自治体を対象とした世界的な環境情報開示システムを運営する国際環境非営利団体です。CDPは、2000年に英国に設立され、数多くの投資家と協働し、資本市場と企業の調達活動を介して、企業に環境情報開示、温室効果ガス排出削減、水資源保護、森林保護を他に先駆けて働きかけてきました。現時点では、127兆米ドル以上の資産を保有する640社超の署名金融機関と協働しています。
2024年には、世界の時価総額の3分の2に相当する24,800超の企業と、1,000超の自治体がCDPの質問書を通じて環境情報を開示しました。
CDPは、現在、環境問題に関して世界で最も有益な情報を提供する情報開示プラットフォームの一つとなっています。
詳しくは、以下のWebサイトをご参照ください。
CDP評価について
CDPの年次の環境情報開示とその評価プロセスは、企業の環境情報開示におけるグローバルスタンダードとして広く認知されています。世界の主要企業に対し環境課題への取り組みに関する情報公開を求め、それを評価することで、グローバルな環境課題に関するエンゲージメント(働きかけ)の改善を 行っています。回答企業は、CDPの開示の包括性、環境リスクの認識と管理、野心的な目標の設定などに関する基準のもと、AからD−のスコアを付与されます。また、情報開示を行わない、あるいは十分な情報を提供しない企業は、Fとされます。
詳しくは、以下のWebサイトをご参照ください。
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