Netskope、AI活用のProactive DEMソリューションなど主要セキュリティを進化したNetskope Oneプラットフォームを発表
ネットワークの可視化および制御、高度な回避型脅威の検知、コンテキスト認識型のゼロトラスト統合が、クラウドネットワーキングとセキュリティ運用を加速
セキュアアクセスサービスエッジ(SASE)のリーディングカンパニーであるNetskopeは、米国時間9月10日、Digital Experience Management(DEM)の機能およびメリットの強化を含む、Netskope Oneプラットフォームにおける複数の新たなイノベーションを発表しました。ネットワークとセキュリティの主要機能を統合したNetskope Oneプラットフォームは、企業のネットワークインフラ運用(I&O)チーム、およびセキュリティチームの効率性に継続的な革新をもたらし、組織全体がユーザーエクスペリエンスを最適化しながら重要なデータを保護してリスクおよびコストと複雑性を軽減することを可能にします。
Netskopeは、Gartner社の「2024年版シングルベンダーSASEのマジック・クアドラント(2024 Magic Quadrant™ for Single-Vendor SASE)」、および「セキュリティサービスエッジ(SSE)のマジック・クアドラント」において、それぞれリーダーの1社として選出されました。それらの功績に続くこの度のNetskope Oneプラットフォームの進化は、以下の通りです。
ネットワーク監視とユーザーエクスペリエンス管理を変革
組織がしばしば苦しむ課題として、接続に関する問題の特定と、ユーザーエクスペリエンスを低下させる根本原因の迅速な隔離があります。こうした課題は、設計上でハイブリッドな作業環境やクラウドベースのアプリへの対応を備えていない既存のツールによって一層困難なものとなっており、運用の複雑化やユーザーの不満の増大を招いています。これらの課題軽減を支援するため、NetskopeはProactive Digital Experience Management Enterprise(Proactive DEM Enterprise)の導入により、Netskope Oneの Proactive DEM機能を継続的に強化しています。
Proactive DEM Enterpriseは、セキュリティ、ネットワーク、およびITオペレーションチームに対して、ネットワークパフォーマンスとエクスペリエンスに関する包括的な360度の視野と、専門家レベルのインサイトおよび分析を提供し、SASEプラットフォームを含むトラフィック経路全体のトラフィックとサービスを監視することで、ユーザーからアプリケーションに至るエンドツーエンドの可視性を実現します。Proactive DEM Enterpriseは、ユーザーレベルまたはサイトレベルの両方で真のユーザーエクスペリエンス管理機能を備えた詳細なリモート測定と柔軟なモニタリングを実現し、中小企業から大企業まで、あらゆる規模のビジネス目標をサポートします。この度新たに追加されたDEMソリューションは、Netskopeが提供するDEMを基盤として構築され、AI/ML駆動型のネットワークパフォーマンス診断を使用してトラブルシューティング時の解決までの所要時間を短縮します。それにより運用コストを削減し、組織が最適なパフォーマンスとユーザー満足度を維持できるよう支援します。
Proactive DEM Enterpriseによる画期的なイノベーションがネットワークモニタリングを再定義する方法の詳細は、こちらをご覧ください。
トラフィックの可視性をセキュアサービスエッジ(SSE)で実現
ユーザー、アプリケーション、そしてセキュリティインフラがクラウドへと移行するにつれ、かつてセキュリティ運用チームに可視性を提供する重要なリソースであったトラフィックのパケットキャプチャは、今やクラウドベースのSSEソリューションの大半にとって、盲点となっています。現在、本番環境で一般に利用可能なNetskope Cloud TAPは、パケットキャプチャツールとしてNetskopeのプライベートクラウド環境でパケットを捕捉し、NDR(ネットワーク検知・対応)やNPM(ネットワークパフォーマンスモニタリング)のような高度なセキュリティツールに対し分析のためのパケットキャプチャの供給を行う独自の機能によって、セキュリティチームの可視性を高めます。Netskope Cloud TAPは、ExtraHopなどのパートナーソリューションとの統合によって、すぐに利用が可能です。高度な回避型脅威の検知、アプリ性能のモニタリング、ヘルプデスクによる不具合対応、ユーザーエクスペリエンスをサポートし、さらにPCI DSS、HIPAA、NIST SP 800-53などの主要なコンプライアンス規制にも対応しています。
Netskope Cloud TAPについて、詳しくはこちらをご覧ください。
C2ビーコン自動検知のための機械学習
高度な回避型脅威は、導入済みの一般的なセキュリティ防御による検知を回避するため、コマンド&コントロール(C2)ビーコンを使用します。現在、そのような脅威に対する最も一般的な緩和策は、高度なスキルを持つ脅威リサーチャーを雇い、人手によるトラフィック分析を通じて悪意あるビーコンを特定することです。Netskope Advanced UEBA(User and Entity Behavior Analytics)は、Netskope Intelligent SSEのウェブやクラウドへのアクセスのトラフィックイベントログからC2ビーコンを自動検出する新しい機械学習(ML)モデルによって、こうした制約を克服します。それにより、Cobalt Strike、Mythic、Sunburstなどのインメモリフレームワークを含む可変性のあるC2ビーコンを検知し、セキュリティチームが従来多大な労力をかけて手作業で行っていたプロセスの自動化に貢献します。
Netskope Advanced UEBAおよびC2ビーコン検知機能について、詳しくはこちらをご覧ください。
脅威予防の効果を最大化するリスクエクスチェンジ・エコシステムの進化
リスク許容度は組織ごとに異なります。そのためチームにとって、エコシステム内の様々なセキュリティツールにまたがりリスクシグナルの分析・標準化を実施することは困難です。新たに強化されたNetskope Cloud Risk Exchange(CRE)は、統合されたビジネスルールのフレームワークを提供し、Netskope SSE全体と、CrowdStrike、Microsoft、Okta、WizなどのNetskopeのパートナーとの新たな統合を通じて、リスクシグナルを継続的に特定・取り締まります。CREを使用することで、お客様は適切なユーザー、デバイス、アプリケーション、ワークロードに関する多種多様なリスクシグナルを、適切な宛先と結果に対してやり取りするよう自動化および標準化できます。これにより、攻撃対象領域を大幅に削減し、全体的なデータ保護の強化が実現します。
最新のパートナーとの統合を含む最新のCRE追加機能の詳細は、こちらをご覧ください。
Netskopeの共同創設者兼CTOであるクリシュナ・ナラヤナスワミ(Krishna Narayanaswamy)は次のように述べています。「継続的なイノベーションと、クラウドトランスフォーメーションおよびSASEアーキテクチャの推進途上にあるお客様の現状に応えることは、Netskopeの理念全体において揺るぎない中核となっています。市場をけん引する企業として、Netskopeは、ネットワークインフラのI&Oチームとセキュリティチームの両方が、リスク、コスト、複雑性を軽減しながら接続を最適化することを可能にします。Netskope Oneプラットフォームは、Netskope NewEdgeインフラ全体にまたがりSSEとSD-WANを組み合わせたSASE製品であり、1つのエンジン、1つのクライアント、1つのゲートウェイ、1つのネットワークを通じてこれらの機能の提供を実現します」
Proactive DEM Enterprise、 クラウドTAP、 そして強化されたCloud Risk ExchangeはNetskope Oneの一部として、現在Netskopeのお客様に利用いただけます。Netskope Advanced UEBAの拡張機能は、本年の末頃を目処に利用可能となる予定です。
3,500を超えるNetskopeのお客様が、これらのソリューションや、業界をリードするその他のSASEソリューションを活用している方法については、米国時間9月24日から25日に開催されるNetskopeの第5回年次イベント、SASE Week 2024に登録の上ご確認ください。
本プレスリリースは、米国時間2024年9月10日に発表されたプレスリリース(英語)をもとに作成しています。
ネットスコープについて
SASEのグローバルリーダーであるネットスコープは、ゼロトラストの原則とAI/MLを駆使してサイバー脅威から企業のデータを保護します。高速で使いやすいNetskope ONEプラットフォームは、あらゆる場所にセキュリティとパフォーマンスを妥協することなく両立し最適化に導きます。多くの顧客がネットスコープのNewEdgeネットワークを活用して、クラウド、SaaS、ウェブ、アプリケーション通信においてリスク低減、卓越した可視性、高いセキュリティを実現しています。詳しくはnetskope.com/jpをご覧ください。
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