【1投稿目で100万再生超え】SNSマーケティングの総合的な戦略立案から実行までを手がけている、(株)EMOLVAがグリーン警備保障(株)のTikTokアカウントを運用

株式会社EMOLVA

2025年1月20日 11時30分

≪ ↓ グリーン警備保障：TikTokアカウント ↓ ≫

https://www.tiktok.com/@richamzf9sc?_t=ZS-8spwQbyJ5ap&_r=1

●企業の採用活動を変えるSNS運用の可能性

採用活動においては、あらゆる業界・業種において多くの企業が課題を抱えています。近年、企業の規模や業績によって、福利厚生の充実度や認知度、育成制度の整備状況が比較される傾向が強まり、その結果、企業によってはこうした面での不利が採用活動に影響を及ぼし、特に採用媒体では注目されにくい状況に直面しています。こうした課題に対して、新たな手法として注目されているのがSNSです。

こうした課題を解決する一つの手段として、SNSを活用し企業と求職者の第一接点を作り、ブランディングや興味喚起を行う方法が注目を集めています。

一方で、企業によるSNS運用が一般化しているものの、そもそも企業の一社員がSNSの運用業務を担う必要があるのか疑問も生じます。SNSは本来、商品やサービスの訴求やブランディングを高めるための手段にすぎず、企業が最優先で考えるべきなのは、将来的な方向性と売上拡大をどのように実現していくかという戦略です。

しかし、SNS運用自体が目的化し当初の目標を見失うケースも少なくありません。こうした事態を避けるためにも、SNS運用については専門的な知識を持つ外部のプロフェッショナルを活用し、企業内部は戦略の立案やコアビジネスに専念できる環境を整えることが望ましいといえます。

そもそもSNSアカウントの運用では、明確なコンセプト設定や緻密な戦略に基づいたコンテンツ作成が要となります。せっかく時間や労力を割いて運用しても、正しい方向性で活用できなければ成果には結びつきません。こうした背景から、多くの企業がSNS運用を外部へ委託する動きが広がっているのです。

●認知拡大と応募促進の採用戦略

目的：採用数の増加と認知拡大

①「グリーン警備保障株式会社」という認知拡大

② グリーン警備への応募数の増加

必要な要素

・TikTokユーザーに刺さるコンテンツであること

・会社の雰囲気などが伝わるコンテンツであること(Instagram)

上記２つを組み合わせて、応募意欲を促進させる

対象者：採用ターゲット範囲

40歳以上の男女がメインターゲット

↓

40歳以上だけでなく、若年層(10-20代)へターゲット範囲を拡大

施策：TikTok内で認知を拡大し、興味関心層をInstagramへ誘導し

社内の魅力を知ってもらい、応募意欲を促進させる

【なぜTikTokなのか】

20-40代のユーザー層が多い(アクティブユーザーは20代)　

フォロワー数に関係なく、コンテンツそのものを拡散できるツールである

【なぜinstagramなのか】

ユーザーは情報収集のSNSと使用している傾向が強い

動画では伝わらない企業情報や、研修内容などを魅力的に伝えることができる

●グリーン警備保障株式会社について

【HP】：https://www.gkh.co.jp/

【事業内容】：1985年に設立。交通誘導やイベント会場の警備を中心に、首都圏で交通整理や警備員の派遣・管理など幅広い安全管理サービスを提供。業務の99％が道路工事や建築現場での交通誘導警備となっている。「安全対策」に真剣に取り組み、その実績をもとに高い「信頼」を築く。東京2020オリンピック・パラリンピックでは、警備共同企業体（東京2020大会警備JV）の一員として、選手村をはじめ7会場を担当。大会期間中、延べ19,199名を配置し、交通誘導、雑踏警備、巡回警備、セキュリティチェックなどに尽力。

～人材が定着する「厳しすぎない」組織づくり～

・人材育成：「安全対策」に真剣に取り組み、研修や資格取得支援を通じて警備員の技術向上とリスク管理能力を強化。

・安全衛生：雇用時および定期的な健康診断からリクレーションにいたるまで、安全衛生委員会を主軸にした労働安全衛生マネジメントを実行。

・マニュアルの策定と訓練の実施：危機管理のためマニュアル整備と訓練を強化し、危険予知訓練で不測の事態への対応力を向上。

・警備体制の心得と準備：ブリーフィングや巡視で情報を共有し、緊急時の避難場所を設定。警察消防と連携し、交通誘導や施設警備で安全を確保。