Microsoft Teams 対応。テレワーク中でもチームのマネジメントができる「インテリレポート」、新型コロナ対策を応援するため３カ月間 無償提供

ディスカバリーズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：島田祐一朗）は、新型コロナ対策で急速に普及が広がっているリモートワークの課題解決に寄与するため、リモートワーク応援パックとして2020年5月20日より、チームのパフォーマンスを最大化するクラウドサービス「インテリレポート」の3か月間無償提供を開始いたします。

背景

新型コロナ対策で多くの企業がリモートワークへの対応を迫られ、対面からリモートコミュニケーションへとシフトしたことで、リモートワーク特有のマネジメント課題が浮き彫りになってきました。特にミドルマネージャーが適切に部下をサポートし、評価ができるような体制が構築できないでいると、折角立ち上げたリモートワーク体制が崩れてしまい、社員の生産性やエンゲージメントを下げかねません。
オンライン会議やチャットによるコミュニケーションの増加に伴い Microsoft Teams の利用が激増していることから、Microsoft 365 製品のチャットやメールなどのコミュニケーションを可視化して、チームのパフォーマンスを最大化するためのクラウドサービス「インテリレポート」を、3ヶ月間無償でご利用いただける「リモートワーク応援パック」を提供することとしました。リモートマネジメントの一助としてお役立て下さい。

リモートワーク応援パック概要
期間：　2020年5月20日（水）～2020年6月30日（火）の期間中にお申込み企業
対象：　インテリレポートを新規ご契約のお客様
ご利用可能期間：　お申込みから3か月間
内容：　お申込みから3か月間、インテリレポートのワークスタイルアナリティクスプランを
　　　　無償でご利用いただけます。
詳細とお申込み：　http://intellireport.discoveries.co.jp/
 

インテリレポートとは
インテリレポートは、チームのパフォーマンスを最大化するクラウドサービスです。
メールやチャット、ファイルのシェアなどのコラボレーションやコミュニケーションの状況を、Microsoft Office 365等の生産性クラウドサービスからワークログを自動的に収集して可視化します。マネージャーはインテリレポートで部下の働き方を見ながら、数値に基づく適切なアドバイスで部下一人ひとりが成果を発揮できるようにサポートできるようになります。自動計測でマネジメントの成果を可視化できるため、管理コストも軽減されます。チームのパフォーマンスが上がることで、マネジメント力が向上、組織内での評価にもつながります。

インテリレポート画面の例

●エンゲージメントレポート

Microsoft Teams の利用ログからチームコミュニケーションの活性度を計測したエンゲージメントレポートでは、Teams 上で行われたチャット、会話、いいね等のリアクション回数から、誰と誰がつながっているのか、発信度の高い人は誰かなど、チームの実態を分かりやすいネットワーク図で可視化します。人事権限とマネージャー権限を持つユーザーが閲覧することができ、部下の働き方を数値で確認しながら適切にアドバイスできるようになります。

●生産性レポート

Office 365 の利用ログを元に、組織全体や、部門、従業員単位での近似的業務時間をレポートします。リモートワーク環境下でも部門や従業員の労働時間が一目で分かるようになり、働き方のモデルケースを発見できれば、より良い働き方を組織に伝播させることができます。

詳細を製品サイトでご覧ください。 http://intellireport.discoveries.co.jp/


ディスカバリーズについて
ディスカバリーズは、イノベーションをもたらす「働く場」を実現するため、職場でのコミュニ ケーションの活性化からチームのエンゲージメントを⾼めるサービスを提供しています。個⼈の⽣産性を⾼めるだけではなく、異なる所属部⾨でも⼀緒に働くチームの中でコミュニケーションを図り、相互に貢献しあう（＝エンゲージメント）働き⽅の実現を⽀援しています。 2011年には、マイクロソフト・パートナー・オブ・ザ・イヤーを受賞し、ディスカバリーズが⽀援した導⼊企業の総社員数は 2017年時点で100万⼈以上におよび、顧客満⾜度 93%の実績があります。社内の人・情報・テクノロジーを活用することでイノベーションを喚起し、「働く」を「楽しく」する世界を作っていくことをビジョンとして掲げています。ディスカバリーズに関する詳細な情報は、下記Webサイトを通じて入手できます。

ディスカバリーズ株式会社 企業サイト       http://discoveries.co.jp/

※出典：総務省「ICTによるイノベーションと新たなエコノミー形成に関する調査研究」（2018）