洋上風力発電向け海底地盤調査事業の協業について覚書締結 国内洋上風力発電事業の普及貢献をめざす
応用地質株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：成田 賢、以下当社）は、日本郵船株式会社（以下、日本郵船）と、オランダに本社を置くFugro N.V.傘下のFugro Singapore Marine Pte Ltdおよび株式会社フグロジャパン（以下、Fugro）と、洋上風力発電設備向け海底地盤調査サービスの国内展開について覚書を締結しました。
- 背景
洋上風力発電所の建設にあたっては、風車の基礎設計や発電所のレイアウトデザインを検討するため、建設海域の海底地盤調査を行う必要があります。地盤調査では、海上に足場を設置し、その上からボーリングによるSPT調査 (1)を行うことが一般的です。しかしながら、SPT調査は、地盤の性状を詳細に把握するために欠かせない調査法ではあるものの、洋上風力発電のように広域な事業エリアにおいて多数の地点での地質調査を行う必要がある場合には、調査時間の長さとコストの高さなどが課題となることがあります。このため、洋上風力発電の先進国である欧州では、調査船によるCPT調査(2)が主流となっており、今後、市場の急速な拡大に対応するためには、SPT調査とCPT調査を組み合わせた効率的な地盤調査方法の運用が必要となります。
| (1)SPT（標準貫入試験：Standard Penetration Test） 地質調査で行われる最も一般的な試験の１つで、掘削機械を用いて掘った孔を利用して、地盤の硬さや強度を調べるとともに、土質の性状判定のための試料採取を行う。 (2)CPT（コーン貫入試験：Cone Penetration Test） 先端の尖った円錐状のコーンを機械により地盤に押込み、コーン内部のセンサにより地盤の硬さなどを調べる調査法 |
- 協業の概要と今後の展開
弊社と日本郵船、Fugroでは今後、協業の覚書に基づき、日本での洋上風力発電事業における総合的な海底地盤調査サービスの提供について、具体的な検討を進めてまいります。
自航式CPT調査船のイメージ
海上でのSPT調査イメージ
- ＜日本郵船株式会社の概要＞
代表取締役社長：長澤 仁志
ウェブサイト： https://www.nyk.com/
- ＜Fugro N.V.の概要＞
CEO：MARK R.F. HEINE
ウェブサイト：https://www.fugro.com/
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