Datadogの2022年「コンテナの実態調査」により、企業のコンテナ導入が、複雑な環境を拡張・管理する能力の向上とともに加速していることが明らかに

コンテナ導入の拡大に伴い、迅速な規模拡大とセキュリティリスクを軽減するための補完的なテクノロジーの必要性が高まっていることが、コンテナの実際の使用データから判明

Datadog Japan合同会社

ニューヨーク --クラウドアプリケーション向けの監視およびセキュリティプラットフォームを提供するDatadog( https://www.datadoghq.com/ ), Inc.(NASDAQ:DDOG)は本日、同社の「コンテナの実態調査」(https://www.datadoghq.com/ja/container-report/ )第4版を発表しました。本調査は、数万人に及ぶDatadogのお客様が運用している15億以上のコンテナの使用データに基づいて、コンテナエコシステムの状況を把握する目的で作成されました。

企業は、今日の急速に変貌する市場の需要を満たすために、コンテナを利用することによってデリバリーサイクルを加速し、業務を迅速に拡張することができます。Datadogの調査によると、エンジニアリングチーム間でのコンテナ利用は増加傾向にあります。コンテナの管理とデプロイにおいては、50%近くの組織がKubernetesを使用しており、かつてないほどの人気を集めています。

また、コンテナとともに利用が増加している技術が、主要なクラウドプロバイダーが提供するサーバレス・コンテナです。この技術は、2020年にはコンテナ顧客の21%が利用していましたが、2022年には36%までに増加しています。

本調査では、オーケストレーションツール、パブリッククラウドで管理されるコンテナ技術、およびサービスメッシュの普及により、セキュリティとコンプライアンスに関する潜在的な課題が生じていることも明らかになっています。また、コンテナ顧客の50%がサポートされていないバージョンのKubernetesを使用し、30%以上が潜在的な脆弱性があるサポート対象外の古いバージョンのコンテナを稼働していることも示されています。

Datadogの製品担当バイスプレジデントであるイリエ・ガルニエ(Yrieix Garnier)は、次のように述べています。「この調査では、コンテナとKubernetesの導入が加速しており、クラウドネイティブな企業が安心して事業拡大を進めていることが示されています。また、これまで以上にミッションクリティカルな本稼働環境で、大規模アプリケーションとワークロードを構築しデプロイしていることが明らかになりました。この調査では、コンテナの導入の増加に伴い、企業が考慮すべき潜在的なセキュリティリスクも増加していることが判明しました。」

2022年コンテナレポートが公開されました。全ての調査結果については、https://www.datadoghq.com/container-report をご覧ください。


Datadogについて
Datadogは、クラウドアプリケーション向けのモニタリングおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、およびログ管理を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムの可観測性を提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。

将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法(Securities Act of 1933)第27A条および米国1934年証券取引所法(Securities Exchange Act of 1934)第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2022年8月8日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。

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会社概要

Datadog Japan合同会社

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URL
https://www.datadoghq.com/ja
業種
情報通信
本社所在地
東京都千代田区丸の内2丁目7−2 JPタワー 19F
電話番号
-
代表者名
正井 拓己
上場
海外市場
資本金
-
設立
2010年06月