株式会社スムージースタジオ、TapNow AI主催「TapTV Arena Tokyo · 36H Anime Sprint」の独占インタビュー記事を公開

株式会社スムージースタジオ（本社：東京都品川区、代表取締役：高橋大河）は、AIアニメーション制作ハッカソン「TapTV Arena Tokyo」について、TapNowへの独占インタビュー記事を公開。

株式会社スムージースタジオ

2026年7月6日 10時50分

2026年6月27日（土）から6月28日（日）にかけて、東京・秋葉原のUDX Gallery Nextにて、AI映像制作プラットフォーム「TapNow AI」によるAIアニメーション制作ハッカソン「TapTV Arena Tokyo · 36H Anime Sprint」が開催されました。

本イベントは、30チーム・最大90名のクリエイターが、36時間という限られた時間の中で180秒以上のオリジナルAIアニメーション短編を制作する、オフライン・クローズド形式のクリエイティブスプリントです。

株式会社スムージースタジオは、生成AIを実制作の主軸に据える映像制作会社として、今回のハッカソンに注目し、TapNow AI日本担当者への取材を通じて、開催の背景、テーマ設計、審査基準、賞構造、36時間という制作時間の意図などを伺いました。

イベント概要

イベント名：TapTV Arena Tokyo · 36H Anime Sprint

日程：2026年6月27日（土）10:00 〜 6月28日（日）22:00

会場：UDX Gallery Next（東京・秋葉原）

形式：36時間オフライン・クローズド制作スプリント

チーム数：30チーム（各2〜3名）

クリエイティブテーマ：Venomous Instincts

制作ツール：TapNow.ai

最終提出物：180秒以上のAIアニメーション短編（MP4、1080Pまたは4K、16:9）

賞金：総額12,900 USD ＋ 660,000 Tapies

協賛・審査：Seedance 2.0、ByteDance関連チーム、外部専門審査員

会場では基本ネットワーク、制作スペース、技術サポート、飲食サポートが提供され、参加チームは自前のノートPCや制作機材を持ち込み、競技期間中は制作PCを会場外に持ち出さないというルールのもとで制作に取り組みました。

なぜ36時間のオフラインハッカソンなのか

TapNow AIは、オンラインコンテストだけでは拾いきれない「制作中の判断」や「人とAIの協業プロセス」を可視化するため、東京で36時間のオフラインハッカソンを設計しました。

長期のオンラインコンテストでは、時間をかけて作品を磨き上げることができます。一方で、36時間で180秒以上のAIアニメーションを制作する場合、参加者は「どこをAIに任せ、どこを人間が判断するのか」を、制作中に何度も選択する必要があります。

この極端に短い制限時間によって、脚本、絵コンテ、キャラクター設計、カット生成、編集、サウンド、最終仕上げといった工程は、従来のように直列ではなく、ほぼ並列で進むことになります。

36時間という時間設計は、人間の創造性とAIの実行力を並列に活用する新しい制作スタイルを浮かび上がらせる装置として機能しました。

テーマ「Venomous Instincts」が示す、AIアニメ表現への挑戦

今回のハッカソンで発表されたクリエイティブテーマは「Venomous Instincts（毒性のある本能）」です。

このテーマでは、完全に善でも悪でもないにもかかわらず強く惹きつけられる人物、危険な関係性、極限状態での選択、信じきれないルール、人間性の中にある狡猾さや欲望、生存本能、制御不能な衝動などが問われました。

AIアニメーションは、明るくポップな表現や、かわいらしいキャラクター表現の領域ではすでに多くの成果が見られます。一方で、道徳的なグレーゾーン、心理的な緊張、毒性のある魅力、裏切りや偽装といった要素は、単に暗い色味を使うだけでは成立しません。

人物の表情、間合い、視線、台詞の選び方、カットの切り方など、映像表現としての成熟が問われる領域です。

「Venomous Instincts」は、AIで人間性の影をどこまで描けるのか、AIで深い物語表現を成立させられるのかを問う、挑戦的なテーマとなりました。

審査体制はTapNow、ByteDance関連チーム、日本のAIクリエイティブ領域の専門家で構成

本コンペティションは、TapNow、ByteDance関連チーム、外部の専門審査員によって審査されました。

日本のAIクリエイションシーンにおける主要な軸を網羅するべく、AIクリエイション、アニメーション・映像、コンテンツプラットフォーム、クリエイティブ業界全般の専門家が参加し、技術・表現・プラットフォームの各視点が交差する審査体制となりました。

審査員

Araimono（新井モノ）氏
Yachimat AIアニメスタジオ
Klaus氏（TapNow Co-founder）
Keigo Matsumaru（松丸彗吾）氏
Mystery Guests

AIの技術基盤、AIアニメ制作の現場、グローバルプラットフォームの設計、AI映像クリエイターとしての到達点など、複数の視点がひとつの審査テーブルで交わる点が、本イベントの大きな特徴です。

5軸の審査基準が示す、AI映像制作の現在地

本イベントでは、審査基準として以下の5項目が設定されました。

テーマ表現：25%
物語の完成度：25%
ビジュアル完成度：20%
AI技術完成度：20%
発信可能性：10%

テーマ表現と物語の完成度に合計50%の比重が置かれている点は、AI映像制作が単なる技術デモではなく、作品としての表現力やストーリーテリングを問われる段階へ進んでいることを示しています。

AIアニメーションの評価は、ともすると「どのモデルを使ったか」「どのような技術スタックで制作したか」に注目が集まりがちです。しかし、本イベントでは、観客に何を語り、どう感じさせたかという作品性が重視されました。

また、発信可能性が評価軸に含まれている点も特徴です。AIアニメーションという若いジャンルにおいて、作品が会場の外へ届く力、共有される力、議論を生む力も、作品価値の一部として捉えられています。

賞金12,900 USD ＋ 660,000 Tapies。完走を評価する賞構造

本イベントでは、賞金総額12,900 USDに加え、TapNowプラットフォーム内クレジット「Tapies」が660,000単位用意されました。

賞は、1st Prize、2nd Prize、3rd Prize、Seedance 2 Special Award、Social Media Award、Best Director、Best Visual、Excellence Awardsなど、複数カテゴリで構成されています。

特に特徴的なのが、規定時間内に適格な作品を完成・提出した26チームを対象とするExcellence Awardsです。

主要賞だけでなく、36時間という厳しい条件の中で作品を完成させたチームにも賞金とTapiesが付与される設計は、制作プロセスそのものを評価し、コミュニティを長期的に育てる思想を示しています。

AI映像制作においては、結果だけでなく、生成、検証、修正、再構成といった試行錯誤のプロセス自体が重要な資産になります。完走した制作プロセスにも価値を置く賞構造は、AIクリエイティブ領域における新しいコンテスト設計のあり方を示すものです。

スムージースタジオが注目した4つのポイント

スムージースタジオは、生成AIを活用した映像制作の実務に携わる立場から、今回のハッカソンをAI映像制作の業界構造そのものを動かす取り組みとして注目しています。

1. テーマ設定の挑戦性

AIアニメーションが得意とする「かわいい」から真逆の「Venomous Instincts」へ振り切った設計は、AI映像の表現幅そのものを広げる強い意思を感じさせるものでした。

2. 審査体制の重厚さ

TapNow、ByteDance関連チーム、日本のAIクリエイティブ領域の専門家が関わることで、グローバルとローカル、プラットフォームと現場、技術と表現の各視点が交差する体制となっていました。

3. 作品性を重視した審査基準

テーマ表現と物語の完成度に合計50%を配分した審査基準は、AI映像制作が「AIで凄いものが作れた」という段階から、「AIで作品として成立させる」という段階へ移行していることを示しています。

4. コミュニティを育てる賞構造

上位賞だけでなく、完走したチームにもExcellence Awardsを用意する設計は、コンテストによって業界を疲弊させるのではなく、制作コミュニティを長期的に育てようとする思想を感じさせます。

まとめ

「TapTV Arena Tokyo · 36H Anime Sprint」は、単発のハッカソンイベントではなく、TapNow AIが進める「TapTV Arena」グローバルツアーの中で、AIアニメーションに正面から向き合う東京エディションとして設計されました。

これらの設計は、AI映像制作が単なる生成技術の披露ではなく、物語、演出、コミュニティ、制作プロセスを含めた総合的な表現領域へ進みつつあることを示しています。

スムージースタジオは今後も、生成AIを活用した映像制作の現場から、AIクリエイティブの可能性と課題を検証し、企業やクリエイターが安心してAI映像を活用できる制作体制づくりに取り組んでまいります。