栗林商船、運航隻数を増強

～定期運航率98.78％で東京・大阪間、仙台・大阪間等の主要幹線　独自の海陸一貫輸送体制を通じて海上モーダルシフト加速をサポート～

栗林商船株式会社

2025年9月4日 10時00分

運航隻数を「6隻体制」に拡充

栗林商船株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：栗林宏𠮷）は、運航船舶を従来の5隻から6隻体制に増強します。今回の増便により、大阪港への寄港は週５便となります。
日本の物流網の主要幹線である東京～大阪間や、当社独自航路である仙台～大阪間等においてこれまで主に陸上輸送を利用されてきたお客様の海上モーダルシフトへの期待にお応えしてまいります。

また、物流分野における「2024年問題」に象徴されるトラックドライバーの不足問題の解消のほか、トラックから排出されるCO2排出量削減も見込まれ、今回の増便により顕在化している社会課題の解決をサポートします。

大阪港寄港回数増大、当社独自航路仙台～大阪間も拡充

今回の増便により、大阪港をはじめとする主要港への寄港回数を増やします。
東京港～大阪港のほか、当社が唯一のRORO船事業者である仙台港～大阪港等の主要都市間の輸送利便性を大幅に向上させます。

定期運航率98.78%　BCP（事業継続計画）対策・強化にも

当社の定期運航率は98.78％　（2024年度実績）。
当社が唯一のRORO船事業者である仙台～大阪間や、東京～大阪間等の主要幹線における海上輸送への期待値はますます高まっております。
悪天候・災害による陸路や鉄道が遮断された場合のBCP（事業継続計画）対策・強化にもお役立て頂いております。

環境に優しい選択「海上モーダルシフト」

栗林商船グループでは、今年度からの３カ年度を対象期間とした中期経営計画を公表しました（2025年２月公表。以下「中計」）。中計の主要項目の一つ「サステナビリティ経営」の中で、「環境経営」を重要施策として掲げ、CO2排出量削減の目標値を具体的に設定しております。
海上モーダルシフト推進のサポートを通じて、世の中の共通課題に対する解決策の提供に努めてまいります。

一例として、海上モーダルシフトの活用により、東京～大阪間の輸送では、トラック輸送に比べて1台あたりのCO2排出量を72％、同じく仙台～大阪間では74％を大幅に削減できます。
（いずれも載貨重量20トンで算出しております）

「2024年問題」　ドライバー不足への課題解決にも貢献

また、長時間労働の是正とドライバー不足への対応にも貢献しております。
一例として、東京～大阪間の陸送では概ね10～12時間を要していたトラック運転時間を、当社RORO船（※）を用いた海陸一貫輸送への転換により３時間にまで短縮。トラックドライバーの長時間労働抑制や、ドライバー不足への対応を可能にし安定輸送を確保します。

（※）RORO船
Roll On – Roll Off Shipの略称で、トラックやトレーラーが自走で船に乗り込み、貨物を積載したまま運搬できる貨物船です。
荷役時間を大幅に短縮することができ、納期、安全品質、低コストの実現だけでなくCO2排出量低減をはじめとした環境負荷軽減にも寄与します。
降雨・降雪などの天候にも左右されずに荷役を行なえるなど、多岐にわたるニーズを満たすことが可能となります。