【コロナ禍こそ投資は攻めの姿勢】GWは絶好のチャンス！投資家1,062人の「資産形成スタート時期」と満足度を大調査
7割以上が資産形成を始めて「良かった」と回答！
コロナ禍によって、世界中の経済が大きな影響を受けています。
例えコロナ禍が収束したとしても、将来、新たな脅威が襲ってくる可能性も否定できません。
そのためにも、現在の資産を維持すること、さらには、より資産を増やしていくことが非常に重要です。
もうすぐゴールデンウイークがやってきますが、連休を利用して“資産形成”について考えてみようと思っている方もいるでしょう。
では、投資家の先輩方は、どのようなタイミングで資産形成を検討し、そしてどのような投資商品を選んでいるのでしょうか？
そこで今回、収益用都市型マンションの総合デベロッパー、プロパティエージェント株式会社（https://www.propertyagent.co.jp/）は、20代～60代の投資商品を保有している方を対象に「資産形成を始めるタイミング」に関する調査を実施しました。
- 人気の投資商品を大調査！
まずは、現在人気の投資商品から探っていきましょう。
「現在保有している投資商品を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、
『株式投資（73.9％）』という回答が最も多く、次いで『投資信託（54.2％）』『iDeCo（個人型確定拠出年金）（14.4％）』『国債（12.5％）』『FX（外国為替証拠金取引）（11.6％）』『不動産投資（10.4％）』と続きました。
投資の王道とも言える『株式投資』が次点の『投資信託』を20ポイント近く上回り、断トツの人気を誇ることが分かりました。
■以降の結果はこちら
『REIT（不動産投資信託）（9.8％）』『金（9.0％）』『仮想通貨（暗号資産）（8.9％）』
ここ数年活性化していると言われている『仮想通貨（暗号資産）』ですが、実際に取引を行っている方はまだまだ少数のようです。
- 資産形成の目的とは？
「資産形成の“目的”を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、
『老後の資金のため（70.5％）』という回答が最も多く、次いで『余裕資金を活用するため（51.1％）』『収入が減った際のリスクヘッジのため（18.3％）』『経済の勉強のため（13.1％）』『子どもの教育費のため（11.0％）』『インフレ対策のため（9.4％）』『節税のため（8.8％）』と続きました。
老後の資金を目的に資産形成している方が圧倒的に多いようですが、年代別に集計したところ、20代の方のみ『余裕資金を活用するため（41.9％）』という回答が最も多く、『老後の資金のため（32.3％）』『収入が減った際のリスクヘッジのため（32.3％）』が同率でそれに続く結果となりました。
若い世代の方々は未婚の方も多いと思いますから、家族が増えるなどしていろいろとお金がかかる前に、自由に使える資金を活用して資産形成を行うことで今後のライフイベントに備えているのかもしれません。
- 資産形成を検討したきっかけとは？
「資産形成を検討し始めた“きっかけ”を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、
『経済不況（コロナショックを含む）の影響を受けて（30.5％）』という回答が最も多く、次いで『第三者からのすすめ（家族・友人・ファイナンシャルプランナーなど）（25.9％）』『就職・転職（20.7％）』『結婚（12.0％）』『定年退職（10.6％）』『子どもの進学（8.6％）』『親の介護（4.7％）』『妊娠・出産（4.1％）』『離婚（2.7％）』と続きました。
『経済不況の影響』が資産形成のきっかけとなった方が多いようです。
今般のコロナショックもそうですが、過去にも2008年のリーマンショックなど、突然経済不況に陥ることがありました。
そのような事態を受けて、“自分の身は自分で守らなければならない”という危機感を抱き、資産形成を検討する方が多いのかもしれません。
- 具体的なアクションを起こした時期とその評価
「資産形成を始めるにあたり、具体的に行動した（勉強や資料請求、セミナーへの参加などアクションを起こした）時期を教えてください」と質問したところ、
『ボーナスが支給されるタイミング（28.9％）』という回答が最も多く、次いで『長期休暇（年末年始・ゴールデンウイーク・夏季休暇・シルバーウイークなど）のタイミング（24.3％）』『新年度に入ったタイミング（19.3％）』『昇給・昇格のタイミング（12.5％）』と続きました。
資金面に余裕が生まれる『ボーナスが支給されるタイミング』や、十分な時間を確保できる『長期休暇のタイミング』は、資産形成について行動する絶好のタイミングのようです。
また、年代別で集計したところ、20代・30代は『長期休暇（年末年始・ゴールデンウイーク・夏季休暇・シルバーウイークなど）のタイミング（20代41.9％、30代31.6％）』が『ボーナスが支給されるタイミング（20代22.6％、30代31.6％）』を上回って最も多い結果となり、若い世代の方ほど長期休暇を利用して具体的な行動に移っている様子が見えてきました。
さらに、40代・50代は『新年度に入ったタイミング（20代16.1％、30代16.2％、40代20.7％、50代21.1％、60代16.3％）』と回答した方の割合が他の年代よりも高く、ミドル世代はちょうど今の時期に行動に移った方も少なくないことが分かりました。
では、その時期に行動したことをどのように評価しているのでしょうか？
そこで、「その時期に行動したことについて、実際どのように感じていますか？」と質問したところ、
『どちらともいえない（40.6％）』という回答が最も多かったものの、『どちらかというと良かった（40.4％）』『ベストだった（13.8％）』と、高評価の方が半数以上ということが分かりました。
そのように評価している理由とは何なのでしょうか？
続いて、「そのように思う理由として最も当てはまるものを教えてください」と質問したところ、『ベストだった』『どちらかというと良かった』と回答した方は、
『じっくりと検討できる時間が持てたから（34.7％）』という回答が最も多く、次いで『心機一転、前向きな気持ちで検討できたから（31.9％）』『投資に使える資金が増えたから（25.4％）』と続いた一方で、『どちらともいえない』『どちらかというと良くなかった』『良くなかった』と回答した方は、『忙しくてあまり検討できなかったから（27.2％）』という回答が最も多い結果となりました。
ご自身が納得できる資産形成を行うには、まずはじっくり時間をかけて検討すること、そして資金に余裕を持つことが重要と言えそうです。
また、例え長期休暇やボーナスが支給されるタイミングで検討を開始しても、忙しくてあまり検討できなかった方も決して少なくない様子も見えてきました。
ただ時間をかければいいという訳ではなく、効率良く検討していくことも資産形成には必要と言えそうです。
- 資産形成に対する満足度とは？
では、資産形成に対する満足度はどれくらいなのでしょうか？
「総合的に判断すると、資産形成を始めて良かったですか？」と質問したところ、7割以上の方が『とても良かった（25.1％）』『どちらかというと良かった（43.7％）』と回答しました。
資産形成に対する満足度は高いと言えそうです。
その理由とは何なのでしょうか？
続いて、「そのように思う理由として最も当てはまるものを教えてください」と質問したところ、『とても良かった』『どちらかというと良かった』と回答した方は、
『資産を有効活用できているから（46.3％）』という回答が最も多く、次いで『将来の経済的不安・心理的不安を払拭できたから（17.7％）』『優待や配当金が受けられるから（13.4％）』『社会情勢や経済に詳しくなったから（11.9％）』と続いた一方で、『どちらともいえない』『どちらかというと良くなかった』『良くなかった』と回答した方は、
『思うように資産が増えないから（26.5％）』という回答が最も多く、次いで『大きな損失を出してしまったから（12.4％）』『社会情勢や経済に詳しくなったから（10.8％）』『将来の経済的不安・心理的不安を払拭できたから（9.6％）』『優待や配当金が受けられるから（9.6％）』と続きました。
資産形成を行うことで、今ある資産を有効活用できるだけでなく、老後の資金や経済不況に陥った際の安心にも繋がることが、この結果からも見えてきました。
また、運用の仕方によっては大きな損失を出してしまうリスクがあるものの、社会情勢や経済に詳しくなれること、そして優待や配当金が受けられることは資産形成に対するみなさんの共通認識のようです。
当然ながら、投資商品によってボラティリティ（資産価格の変動の激しさ）が大きなもの小さなものがありますし、税区分が異なるものもありますから、選んだ投資商品で大きな損失を出してしまったり、あまり節税に繋がらなかったりすることもあるでしょう。
そういったことにならないよう、大型連休などを利用してじっくりと時間をかけて検討し、場合によっては専門家やファイナンシャルプランナーなどに相談することが重要かもしれません。
- コロナショックで資産形成に対する意欲が“攻め”に変わった！？
資産形成に対して概ね満足している方は多いことが分かりましたが、そんなみなさんにとっても、今般のコロナショックは想定外だったと言えるでしょう。
では、コロナショックによって資産形成に対する意識にも変化が訪れたのでしょうか？
「コロナ不況によって、資産形成に対する意識は変わりましたか？」と質問したところ、若い世代ほど『はい（20代80.7％、30代64.0％、40代53.1％、50代42.9％、60代27.6％）』と回答した方の割合が高いことが分かりました。
20代の方のほとんどが、リーマンショックの時は資産形成を行っていなかったと思いますから、コロナショックのような突然の経済不況が実際に起こることを初めて目の当たりにし、それが資産形成に対する意識を大きく変えたのかもしれません。
では、どのように意識が変化したのでしょうか？
前の質問で『はい』と回答した方に、「今後の資産形成に対する意欲はどのように変化しましたか（変化させる予定ですか）？」と質問したところ、
『今後も積極的に投資する（53.1％）』という回答が最も多く、次いで『投資商品のポートフォリオを変更する（21.7％）』『今は何もせずに様子を見る（20.1％）』『今後は投資を縮小する（4.2％）』『投資はやめる（0.6％）』と続きました。
コロナ禍の今だからこそ、より積極的に投資を行っていくという方が多いようです。
また、年代別に集計したところ、年代が上がるほど『今後も積極的に投資する（20代48.0％、30代50.6％、40代52.5％、50代53.3％、60代61.1％）』と回答した方の割合が高いことが分かりました。
豊富な経験値を持った方も多いであろう年代の方が“攻めの姿勢”を貫いているということは、これから資産形成を始めようと思っている方にとっては、まさに今がそのタイミングと言えるのかもしれません。
- コロナ禍の今がチャンス！GWを利用して資産形成を具体的に検討しませんか？
コロナショックを含め、経済不況をきっかけに資産形成を始めた方が多く、資金に余裕が生まれるボーナス支給のタイミングや、じっくりと検討する時間が作れる長期休暇のタイミングで行動に移った方が多いようです。
また、そのタイミングを含めて資産形成に対する満足度は高く、コロナ禍の今、そしてこれからも“攻めの姿勢”で投資を行っていくという方も多いことが分かりました。
現在資産形成を検討している方は、ゴールデンウイークという長期休暇を利用して、より具体的に検討してみてはいかがでしょうか。
- 不動産投資をするならプロパティエージェント株式会社がオススメ！
「コロナ禍の今こそ真剣に資産形成を考えたい！」
そんな方には、プロパティエージェント株式会社（https://www.propertyagent.co.jp/）の不動産投資がオススメです。
コロナ禍のように、何が起きるか分からない現在、そしてこれからも安心して暮らせるよう、資産形成が非常に大切です。
中でも不動産投資は、将来の安定した収入を作るために最適な資産形成と言えます。
プロパティエージェントが保有する物件は、都心の中古の区分マンションに強く、資産・収益性についての安心感が高いことが特徴です。
物件の仕入れから賃貸・建物管理、売却サポートまで一気通貫で事業展開しているため、販売後のお客様フォローが充実しており、運用が手軽に行えます。
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不動産投資は、今後懸念されているインフレ対策や、生命保険効果と類似しているため、若い世代を中心に不動産投資を始める方が増えています。
「不動産投資」と聞くと多額な初期費用が必要なのでは？といったイメージをもたれる方もいらっしゃると思いますが、プロパティエージェントでは、10万円からお取り組みいただけるプラン提案も行っております。
不動産投資が初めてでも仕組みやメリットはもちろん、他社さんが隠しがちなリスクについても徹底的に解説いたします。
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■プロパティエージェント株式会社について
当社は、『IT』×『都心』×『不動産』をコンセプトに4つのオウンドメディアを運営し、それぞれのニーズにマッチングさせる事業展開を行い、ニーズに合わせた資産運用型の投資用不動産や住み方の多様性を提供する居住用コンパクトマンションを提供する企業です。
社会的信頼に応え、誠実な企業運営を行い、持続的な成長及び発展を遂げることが重要であると考え、2015年12月に東証JASDAQに上場、2017年12月8日に東証二部へ市場変更、2018年7月24日に東証一部銘柄に指定されました。
■SDGsの達成に向けて貢献して参ります
プロパティエージェントは、顧客、取引先、社員、株主、投資家、地域社会といったプロパティエージェントを取り巻くあらゆるステークホルダーに配慮しながら、環境・社会・経済に与える影響を考慮の上、企業理念の下に長期的な視点で企業戦略を立案し、持続可能（サステナブル）な社会に貢献していくことが重要であると考えています。
これは、2015年の国連サミットで決まった「SDGs」の目的と同じであり、プロパティエージェントは事業活動を通し、SDGsの達成に向け貢献していきます。
調査概要：「資産形成を始めるタイミング」に関する調査
【調査日】2021年4月8日（木）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,062人
【調査対象】20代～60代の投資商品を保有している方
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
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