フィデリティ投信、元祖テンバガー・ファンド「フィデリティ・マゼラン・米国成長株ファンド」を設定
伝説の運用者ピーター・リンチがかつて運用したファンドを日本の投資家に初めて提供
フィデリティ投信株式会社（代表取締役社長: デレック・ヤング、本社：東京都港区）は、「フィデリティ・マゼラン・米国成長株ファンド」を9月12日に設定いたします。
本投信は、米国フィデリティ・インベスメンツ（以下、米フィデリティ）が1963年に設定、約60年という長い運用実績を持つ米国を代表するアクティブ・ファンドと同様の運用を行う米国上場ETF*¹に投資するファンドです。米国籍のフィデリティ・マゼラン・ファンドは米フィデリティの著名ポートフォリオ・マネージャー、ピーター・リンチが、1977年から1990年に運用を担当、好成績を残したことで、元祖テンバガー・ファンド*²としても知られています。ファンド設定来、S＆P500種指数366倍に対し、約8,085倍という優れた運用成績をあげ、現在純資産残高352億米ドル（約5兆6,622億円）*³を誇ります。米フィデリティを代表する米国グロース株戦略を、このたび満を持して日本の個人投資家に提供を開始します。
徹底した企業調査に基づき、高い成長力、高い収益力、高い経営力の３つを兼ね備える卓越した米国企業に厳選投資を行います。また当ファンドは米国上場ETFへの投資を行うことで、アクティブ運用としては低コストでの提供を実現しました。
販売会社は、フィデリティ投信が初めてパートナーシップを組むSBI証券で、新NISAを活用して長期投資に取り組む同社の厚い個人投資家層に、米国を代表するアクティブ・ファンドを広く訴求してまいります。
本ファンドを設定するにあたり、フィデリティ投信代表取締役社長 デレック・ヤングは次のようにコメントしています。
「米フィデリティを代表するファンドをこのたび米国上場ETFへの投資を通じ、初めて日本の投資家の皆様に提供できることを嬉しく思います。フィデリティの運用の根幹は徹底した企業調査（ボトム・アップ・アプローチ）であり、ピーター・リンチの時代以前から脈々とフィデリティのDNAとしてその手法は引き継がれてきました。外部環境に左右されない、卓越した成長企業を厳選するリサーチ力、目利き力がファンドの高いリターンの源泉です。新NISAをきっかけとして、多くの日本の個人投資家が資産運用を始めた今年、インデックス投資にさらにプラスアルファの効果を求める個人投資家のニーズに応えるべく、本ファンドを提供いたします。」
フィデリティ投信は、今後も優れた運用商品を提供し、日本の投資家のみなさまの資産形成をサポートしてまいります。
当ファンドの詳細については、フィデリティ投信のウェブサイト をご覧ください。
（*注）1. Fidelity®Magellan℠ETFは2021年2月に上場。2. テンバガーとは、株価が10倍になる銘柄のことを指します。米フィデリティの運用者ピーター・リンチが、株式市場で10倍株を表現する言葉として「テンバガー」という用語を使い始めました。3. 純資産残高は2024年6月現在。為替レートは160.86円（2024年6月末日）。
以上
報道関係のお問い合わせ：
フィデリティ投信株式会社 コーポレート・コミュニケーションズ
TEL: 03-4560-6130
E-mail: FIL-JapanPR@fil.com
■フィデリティ投信について
フィデリティ投信株式会社は、独立系資産運用グループのフィデリティ・インターナショナルの一員として、投資信託および、企業年金や機関投資家向け運用商品やサービスを提供する資産運用会社です。1969年に外資系運用会社として初めて本邦に拠点を設け、日本企業の調査を開始。1990年より日本の年金向け運用業務に参入、1995年に証券投資信託委託業務免許を取得し、同年12月に最初の国内投資信託を設定しました。公募投資信託の純資産残高は約4兆3,502億円で、外資系資産運用会社では大手の一角に位置しています。（2023年12月末日現在）
【 フィデリティ・マゼラン・米国成長株ファンドについて】
追加型投信／内外／株式
■ファンドに係る費用・税金
購入時手数料：3.30％（税抜3.00％）を上限として販売会社が定める料率とします。
換金時手数料：なし
運用管理費用：純資産総額に対し年率0.4015％（税抜0.365％）
（信託報酬）※ このほかにファンドが投資するETFにおいて0.59% 程度の運用報酬が別途課されるため、実質的な運用管理費用（信託報酬）等は、年率0.9915%程度となる予定です。
その他費用・手数料：
組入有価証券の売買委託手数料、信託事務 の諸費用等が、ファンドより支払われます。（運用状況等により変動するため、事前に料率、上限等を表示できません。）
法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等が、ファンドより差し引かれます。（ファンドの純資産総額に対して年率0.10％（税込）を上限とします。
税金：原則として、収益分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。税法が改正された場合等には、上記内容が変更になる場合があります。
信託財産留保額： なし
※その他詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
【注意】
§ 当資料は、信頼できる情報をもとにフィデリティ投信が作成しておりますが、正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。
§ 当資料に記載の情報は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。また、いずれも将来の傾向、数値、運用結果等を保証もしくは示唆するものではありません。
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§ 投資信託のお申し込みに関しては、下記の点をご理解いただき、投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願い申し上げます。なお、当社は投資信託の販売について投資家の方の契約の相手方とはなりません。
§ 投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。
§ 販売会社が登録金融機関の場合、証券会社と異なり、投資者保護基金に加入しておりません。
§ 投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。
§ 投資信託は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。又、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては目論見書や契約締結前交付書面をよくご覧下さい。
§ 投資信託説明書（目論見書）については、販売会社またはフィデリティ投信までお問い合わせください。なお、販売会社につきましては以下のホームページ（https://www.fidelity.co.jp/）
をご参照ください。
フィデリティ投信株式会社 金融商品取引業者
登録番号： 関東財務局長（金商）第388号
加入協会： 一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
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