EC上の商品情報から画像入りの販促記事を最短3分で自動生成

～生成AIエンジン「Coordware」の新機能、HTMLなどWeb掲載形式でも出力～

生体認証や画像認識サービスを展開する株式会社ELEMENTS（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長谷川 敬起、以下「ELEMENTS」）は、6月4日より、EC事業者のパーソナライズドサービスを支援する生成AIエンジン「Coordware（コードウェア）」においてAI記事生成機能を提供します。この機能は、商品画像や説明文、在庫情報などEC事業者ごとの商品情報をもとに、ユーザーの関心に合わせたまとめ記事を最短3分で自動生成します。従来の販促記事は、ライティングツールなどでテキストを作れても、事業者が記事に合った商品を選び、Webサイト用に整える作業が必要でしたが、Coordwareは生成した記事の内容とマッチする商品を自動で選定し、EC事業者のWebサイトに適合する形式でHTML/CSSを出力できる点が特長です。

CoordwareのWebサイト

コードウェアが生成したまとめ記事のイメージ

背景：個別最適な発信が求められる一方、数百〜数千点の商品に対応する記事の量産は困難

EC市場では、ユーザーごとの関心や好みに応じた情報発信が、購入単価やリピート率を左右する重要な施策とされています。しかし、数百〜数千点の商品を扱う事業者にとって、テーマごとに記事を制作して商品を選定することはコストと時間の両面で大きな負担となっています。既存のライティングツールはテキスト生成にとどまり、商品選定やWebサイト向けの調整作業は事業者側の負担となっています。さらに、特定のサービスに依存せず、自社の運用にあわせて使える汎用的な生成ツールは限られています。

AI記事生成機能について：画像選定も不要で、Webにそのまま使える記事を生成

「Coordware」は、ユーザーの行動履歴などをもとに趣味嗜好を推定し、属性ごとの顧客グループ（セグメント）や個々のユーザーに合った商品やコンテンツを提示する生成AIエンジンです。本機能では、「20代女性向けの夏トップス特集」や在庫が潤沢な商品を含んだ「アイテムまとめ」など、どのような記事を作りたいかを入力することで、テーマに応じた記事を短時間で量産します。アパレル、雑貨、家具、日用品など業種を問わず活用可能で、従来は人手で行っていた企画や執筆、レイアウト調整などをAIで代替します。

従来の販促記事作成の流れとの違い

＜特長＞

• 最短3分で記事を自動生成し、制作時間を大幅に短縮

  タイトルや本文の作成に加え、商品画像の選定や掲載形式の生成までを自動化。従来、記事制作にかかっていた数時間〜数日の作業を短縮し、コストとリードタイムを削減。

• 専門知識なしで、複数チャネルにすぐ展開できる

  ECをはじめとしたWebサイトやHTMLメールなどにそのまま使える形式で出力。ノーコード設計で、WordPressなどのCMS（コンテンツ管理システム）に展開でき、掲載作業を省力化。

• 月間数十本からの出力で検証しやすい

  低コストで、ニーズ別に複数パターンを大量生成可能。無理なく“打席数”を増やし、A/Bテストや仮説検証による改善サイクルを加速。

• 在庫状況に応じた訴求で、販売促進を最適化

  「今売りたい商品」や「在庫が豊富なアイテム」に絞って記事を生成可能。余剰在庫の解消や重点商品の訴求につなげる。

コードウェアでの記事作成の画面イメージ

■Coordware（コードウェア）について

EC事業者からユーザーの行動・購買情報を受け取り、生成AIによる趣味嗜好の分析を行い、その分析にもとづいてパーソナライズドコンテンツを自動で生成するサービスです。導入初期でも商品情報だけで記事コンテンツ、商品レコメンドデータなどを自動生成でき、ユーザー体験の向上と業務効率化を同時に実現します。

Webサイト：https://coordware.com/

■株式会社ELEMENTSについて

「BEYOND SCIENCE FICTION」をグループミッションに掲げ、個人認証、個人情報管理、個人最適化の 3 つのソリューションを展開する会社です。金融犯罪や大量生産・大量廃棄などがもたらす社会課題の解決を目指しています。現在の主力サービスであるオンライン本人確認サービスは、金融や通信など幅広い業界で約600 社に導入されています。

所在地：東京都中央区日本橋本町3-8-3 日本橋ライフサイエンスビルディング3　5階

代表者：代表取締役会長 久田 康弘

　　　　代表取締役社長 長谷川 敬起

証券コード：東証グロース市場 5246

設立：2013年12月

Webサイト： https://elementsinc.jp/

※本プレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。