【2024年度、約8割の通販・EC事業者が「OMO」に注目】注目しているOMO施策ランキング、第2位「モバイルアプリを通じた顧客サービスの向上」を抑え、第1位となったのは？
〜OMOに関する通販・EC事業者の取り組み実態・関心を調査〜
■調査サマリー
※本プレスリリースでは、全8問の質問内容のうち、一部を掲載しています。調査結果全文をご覧になりたい方は、下記よりダウンロードください。
https://2ma-eight.com/document/omo/
■調査概要
調査概要：OMO施策に関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2024年3月11日〜同年3月14日
有効回答：OMOという言葉を理解している、通販・EC事業を行う経営者・役員101名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
＜全設問は下記の通りです＞
Q1：あなたの会社では、現在OMOに関する取り組みを行っていますか。
Q2：Q1で「継続的な取り組みを行っている」「取り組みを開始したばかり」と回答した方に、あなたの会社で行っている、OMOに関する取り組みについて教えてください。（複数回答）
Q3：Q2で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、Q2で回答した以外に、あなたの会社で行っている、OMOに関する取り組みがあれば、自由に教えてください。（自由回答）
Q4：Q1で「継続的な取り組みを行っている」「取り組みを開始したばかり」と回答した方に、あなたの会社で行っている、OMOに関する取り組みは、上手くいっていると思いますか。
Q5：Q4で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、OMOに関する取り組みが上手くいっている要因を教えてください。（複数回答）
Q6：あなたは今後、通販・EC事業者において、OMOの重要性が高まってくると思いますか。
Q7：Q6で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、OMOの重要性が高まってくると思う理由を教えてください。（複数回答）
Q8：あなたが、2024年度、特に注目しているOMO施策を教えてください。（上位3つまで）
▼以下に、調査結果の一部を公開いたします。調査結果全文をご覧になりたい方は、下記よりダウンロードください。
https://2ma-eight.com/document/omo/
■54.4%の企業が、OMOに関する取り組みを「すでに実施」
「Q1.あなたの会社では、現在OMOに関する取り組みを行っていますか。」（n=101）と質問したところ、「継続的な取り組みを行っている」が38.6%、「取り組んでいないが、今後取り組む予定がある」が16.8%、「取り組みを開始したばかり」が15.8%という回答となりました。
・継続的な取り組みを行っている：38.6%
・取り組みを開始したばかり：15.8%
・取り組んでいないが、今後取り組む予定がある：16.8%
・過去取り組みを行ったが、現在は取り組んでいない：3.0%
・取り組んだことはなく、今後も取り組む予定はない：14.9%
・わからない/答えられない：10.9%
■具体的なOMOに関する取り組み、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」など
Q1で「継続的な取り組みを行っている」「取り組みを開始したばかり」と回答した方に、「Q2.あなたの会社で行っている、OMOに関する取り組みについて教えてください。（複数回答）」（n=55）と質問したところ、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」が63.6%、「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」が63.6%、「実店舗とECサイトの顧客データベースを統合」が52.7%という回答となりました。
・実店舗とオンラインショップの在庫連携：63.6%
・オンライン購入品の実店舗受け取りサービス：63.6%
・実店舗とECサイトの顧客データベースを統合：52.7%
・アプリなどを利用したモバイルオーダーの活用：40.0%
・オンラインストアの商品を実店舗で試着・購入：38.2%
・チャット型Web接客サービスの導入：36.4%
・ECサイトの試着/返品サービス：27.3%
・実店舗へのチャットボット導入：21.8%
・その他：3.6%
ー64歳：オンラインによるオフラインでの購入のシミュレーション
・わからない/答えられない：0.0%
■約8割が、通販・EC事業者において「OMOの重要性が高まってくる」と予想
「Q6.あなたは今後、通販・EC事業者において、OMOの重要性が高まってくると思いますか。」（n=101）と質問したところ、「非常にそう思う」が49.5%、「ややそう思う」が28.7%という回答となりました。
・非常にそう思う：49.5%
・ややそう思う：28.7%
・あまりそう思わない：9.9%
・全くそう思わない：3.0%
・わからない/答えられない：8.9%
■OMOの重要性が高まる理由、約6割が「デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから」と回答
Q6で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q7.OMOの重要性が高まってくると思う理由を教えてください。（複数回答）」（n=79）と質問したところ、「デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから」が57.0%、「手軽に購入できるなど付加価値を求める顧客が増えているから」が53.2%、「ECサイトへの支出額が増加しているから」が51.9%という回答となりました。
・デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから：57.0%
・手軽に購入できるなど付加価値を求める顧客が増えているから：53.2%
・ECサイトへの支出額が増加しているから：51.9%
・個別化されたサービス提供の必要性が高まっているから：41.8%
・競合他社との差別化を図る必要があるから：32.9%
・オフライン体験の価値が再注目されているから：20.3%
・その他：2.5%
ー64歳：リモートワークを積極的に活用できるから
ー55歳：グローバル化
・わからない/答えられない：1.3%
■まとめ
今回は、OMOという言葉を理解している、通販・EC事業を行う経営者・役員101名を対象に、OMO施策に関する実態調査を実施しました。
まず、54.4%の企業が、OMOに関する取り組みを「すでに実施している」と回答しており、具体的な取り組みとしては、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」（63.6%）、「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」（63.6%）などが挙げられました。・・・調査結果全文をご覧になりたい方は、下記ボタンよりダウンロードください。
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東通メディアでは、15年以上のECノウハウを蓄積し、顧客の声、現場の声を吸収しながら開発を続け、さまざまな業界業種の商材に対応できるEC構築パッケージソフト「通販マーケッターEight!」の提供を行っています。スタートアップから年商500億規模程度まで対応できるプランを取り揃えています。高いカスタマイズ性はもちろん、現場の声を生かしたインターフェースにより、高い操作性を実現しました。
■会社概要
企業名：株式会社東通メディア
本社 ：〒104-0032 東京都中央区八丁堀4-8-2いちご桜橋ビル8階
代表者：代表取締役会長兼社長 川合 孝
設立 ：昭和61年4月
資本金：5,000万円
URL ：https://www.totsumedia.co.jp/
【事業内容】
・EC／通販システム
・コールセンター
・BPO・RPAサービス
・メディアプランニング
・クリエイティブ制作
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