ドコモデータを活用した食品宅配・完全栄養食サービス事業者向けの広告配信メニューの提供を開始（実績紹介あり）～「食生活や生活習慣に"乱れ"がある人」「新生活スターター」などのターゲティングが可能に～

株式会社D2C R（本社：東京都港区、代表取締役社長：豊永 雅史、以下「D2C R」）は、株式会社D2C（本社：東京都港区、代表取締役社長：高田 了、以下「D2C」）が、株式会社NTTドコモ（以下「ドコモ」）から提供を受けている第三者提供に同意されたユーザーデータ（広告識別子・属性情報・位置情報・行動履歴など）を活用し、近年成長を続ける「食品宅配・完全栄養食サービス」の事業者様向けにドコモデータを用いた広告メニューの提供を開始いたします。

こちらは、第三者提供に同意されたユーザーデータを活用し、各種主要広告プラットフォームでの広告配信を可能とするメニューです。これにより、食品宅配・完全栄養食のニーズがある潜在層や顕在層に向け、利用を促すことを目的とした広告配信が可能となります。

「食品宅配」「完全栄養食」の両市場は、コロナウィルス等の感染症拡大を背景に、栄養摂取意識の高まりや日常生活への定着など、市場は拡大の一途をたどっています。

2022年度の「食品宅配」市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比102.3％の2兆5,363億円と推計(※1)。また、「完全栄養食」の2022年市場規模は144億円(2021年比2.3倍)と推計され、2030年には546億円(8.5倍)に達すると予測されています(※2)。

(※1)食品宅配市場に関する調査を実施（2023年）矢野経済研究所調べ
(※2)完全栄養食の国内市場は 546 億円（2030 年予測）/富士経済調べ

今回提供を開始いたします本広告メニューでは、ドコモデータを活用することで狙いたい利用者層を細かく定義し、広告配信でアプローチすることが可能です。健康的な食生活を意識する顕在層だけではなく、自身の食生活に漠然とした不安を抱えている潜在層にも広告配信を行うことで、商品認知・購入のきっかけ作りを行うことができます。

D2C Rではデータ分析/活用に特化したチームを構成しています。長年培ってきたドコモデータ活用の知見や活用実績を活かし、データ活用配信に向けたサポートをいたします。

■商品の特徴
ユーザーの状況を想定した広告配信が可能

幅広いデータを活用できるからこそ、ユーザー状況に応じたクリエイティブの出し分けが可能です。

セグメントの具体例は以下の通りです。

• 食生活や生活習慣に"乱れ"がある人

• 新生活スターター

• 食生活や健康に"悩み"を抱えている人

• 類似・競合サービス利用者

（実際に配信する場合は想定リーチ数を算出します。想定リーチ数が少ない場合は拡張配信も可能です）

D2Cグループでは、これまで培ってきたドコモのユーザーデータを用いた広告配信ノウハウを集結し、広告主様のマーケティング活動の最大化を支援してまいります。


■実績紹介
D2C Rのドコモデータ第三者提供の活用事例をご紹介いたします。

■「ドコモデータ」について

株式会社D2Cが、株式会社NTTドコモから提供を受けている第三者提供に同意されたユーザーデータ（広告識別子・属性情報・位置情報・行動履歴など）。約9,700万人（2023年12月末時点のdポイントクラブ会員数）の会員基盤を持ち、属性データ（性別、年齢など）だけでなくキャリアならではの位置情報・購買履歴などの実行動データを保有しています。D2C Rでは、これらのドコモデータを活用した業種別広告商品の
取り扱いも行っています。
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　ドコモデータを活用した健康食品・機能性表示食品事業者向け広告配信メニューの提供を開始　        

　https://www.d2cr.co.jp/archives/4437（2024年1月17日）

　ドコモデータを活用したスポーツジム/フィットネスクラブ向けの広告配信メニューの提供を開始  

　https://www.d2cr.co.jp/archives/4269（2023年11月15日）

■株式会社D2C Rについて
株式会社D2C Rは、あらゆる広告主のニーズにマッチした、効果的な広告の開発・提供を行うデジタルマーケティング会社です。D2C Rでは、データを基軸にした広告と考え抜かれたクリエイティブで、企業が提供する良質なコンテンツやサービスに関する情報を、より多くの生活者に届けることを通じて、生活者の生活をより豊かにします。また、市場の健全な発展に寄与すべく、安心かつ効果的なデジタルマーケティングサービスを提供しています。

株式会社D2C R　(https://www.d2cr.co.jp/）
代表取締役社長：豊永 雅史
本社所在地　　：東京都港区東新橋1丁目9-1 東京汐留ビルディング
設立年月日　　：2013年2月1日
資本金　　　　：5,000万円
事業内容　　　：インターネット広告事業／アドテクノロジー事業