「DX人材育成サービス カオスマップ 2023」を公開
デジタルスキルの多様性を学習テーマ別に整理
■ 「DX」人材育成 / 「リスキリング」トレンド(2023年)
*グラフ参照元記事:「ChatGPT」4カ月で32倍!リスキリング、インバウンド…上期企業トレンド調査- 14万件超のプレスリリース、23万種のキーワードを分析。PR TIMESキーワードランキング2023上半期 –
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001313.000000112.html
「DX」というキーワードは、PR TIMESキーワードランキング2023上半期の調査で1位となり、
また関連キーワードと言える「リスキリング」も2023年上半期(1月~5月)は、724件のプレスリリースでキーワードが使用され、昨年同期(1月~5月)比で6.3倍超に伸びており、法人向け研修サービスから個人向けリスキリングサービスまで多種多様なサービスが新たに発表されています。
■ デジタル人材関連サービス市場規模推移・予測について(2022年調査データ)
*グラフ参照元記事:デジタル人材関連サービス市場に関する調査を実施(2022年)
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2913
また、矢野経済研究所の調査によると、2020年度のデジタル人材関連サービス市場規模(デジタル人材育成・研修サービス、デジタル人材派遣サービス、デジタル人材紹介サービス3市場の合計)は、前年度比6.5%増の9,678億円と推計しています。
IT・デジタル技術の活用による業務プロセスの改善・効率化、ビジネス変革などの必要性が高まっており、IT・デジタル技術を有する人材需要の拡大とともに当該市場は拡大傾向にあるといえます。
■ カオスマップ作成の背景
リスキリングの一種である「DX人材育成」という言葉が対象とする範囲は、
基本的なITリテラシーに始まりデジタルマーケティング / データ分析人材育成 / プログラミング教育まで、さまざまなジャンルを含んでいます。
その内容は利用シーンや意図によってそれぞれ異なりますが、急成長中の新興業界であるため全体像を把握するのは困難です。
そこで、この全体像を一覧できるようジャンル別に分類したカオスマップを作成し公開いたしました。
■ 詳細
本カオスマップでは、主にオンラインで学習できるサービスをマッピングしています(一部ハイブリッド型を含む)。
研修サービスでは、顧客の個別課題に合わせてカスタマイズ提案が可能ですが、
オンライン学習では予め用意されているものが望ましいため、各ジャンルに特化したサービスが必要となります。当マップを参考に、目的に合わせたサービスの選定を進めることが可能です。
<検討条件>
・DX人材育成サービス(ITツールの使い方/活用方法を学習できるサービスを調査)
・オンライン学習(一部ハイブリッド型サービスを含む)
・法人向けサービス提供の記載があるサービス
■ 関連情報
関連記事では今回カオスマップに含まれない以下情報も掲載しております。
・カオスマップに記載のサービス名 / URL一覧情報
・その他DX人材育成、関連研修サービス
・DX人材育成関連展示会
・ITスキル / DX関連の資格
*関連記事「DX人材育成サービス59選まとめ/比較 (研修+オンライン学習)」
https://blog.menter.jp/dx-learning-service-39
■ WHITE株式会社について
デジタルに強い人材を育成 / 伴走 / 紹介 事業を運営する会社です。
・本社所在地 :神奈川県横浜市中区尾上町3-35 横浜第一有楽ビル 3F
・代表者名 :代表取締役社長 横山 隆
・事業内容 :文系DX人材育成、DX支援、人材紹介
・設立年月日 :2017年1月5日
・会社HP :https://wht.co.jp/
・MENTER :https://menter.jp/
・MENTER PERSONAL:https://personal.menter.jp/
・ITスキルアップ相談室:https://blog.menter.jp/
■ 法人向け 文系DX人材育成サービスMENTER(メンター)について
マンガで楽しくデジタル / IT について学ぶことができるオンライン学習サービスです。
文系(非エンジニア)でも必要不可欠なIT基礎知識やGoogle検索で問題解決するチカラ、Excelの関数、RPAやAIの設計方法まで幅広く取り扱っています。
ITリテラシーのボトムアップにより組織のDX推進を実現します。
■ 導入企業(一部抜粋)
花王グループカスタマーマーケティング株式会社、株式会社うるる、株式会社オンワードデジタルラボ、株式会社CaSy、株式会社iDA、株式会社エー・ビー・シー メディアコム、炭平コーポレーション、みずほビジネスパートナー株式会社、ダイドー株式会社、日産専用船株式会社、株式会社パルコ、髙島屋労働組合、他
■ サービス詳細
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