BtoBマーケティングの体制レンタルサービス「マーケティングスタジオ」の提供を開始
~マーケターの採用が難しいこの時代に、マーケティングスタジオを活用しBtoBマーケティングを加速させませんか?~
マーケティングの側面から、企業の事業成長と生産性向上を支援する株式会社unname(本社:東京都渋谷区、代表取締役:宮脇 啓輔、以下「unname」)は、BtoBマーケティングの体制レンタルサービス「マーケティングスタジオ」の提供を6月10日(火)より開始しましたことをお知らせします。マーケター採用難のこの時代に必要なタイミングで、必要な人材を、必要な稼働分だけレンタルできる、MPO(Marketing Process Outsourcing)というソリューションをご提供します。

「ミドル層不在問題」に着目
unname社は創業以来、BtoB企業を中心に100社以上のマーケティング支援を行ってきました。BtoB企業の顕在的なマーケティング課題は「リード獲得を増やしたい」「オンラインでの顧客チャネルを拡大したい」という顧客獲得におけるものがほとんどでした。
しかし、蓋を開いてみるとほとんどの企業が「戦略立案ができる人材がいない」「プロジェクト推進できる中核人材がいない」「採用がうまくいかない」という、体制構築における悩みが課題の本質でありました。人材採用難のこの時代、希少性の高いBtoBマーケティングの経験者層(ミドル層)はほぼ市場におらず、事業責任者や経営者などの決裁者クラスと、マーケティング未経験の担当者クラスで「とりあえず施策を実行している」というケースがほとんどでした。

そこで今回は、戦略立案・プロジェクト推進・品質担保など、マーケティングに欠かせないミドル層不在問題にフォーカスし、足りないピースを体制ごと提供するサービスを開発することにしました。
「マーケティングスタジオ」サービス概要
①BtoBマーケティングに精通するプロがチーム単位でご支援
個人のプロシェアリングではなく、チームでご支援します。BtoBマーケティングのあらゆる施策実行機能を保有します。チームならではの実行スピードとケイパビリティが、このサービスの強みとなっています。

②ご状況に合わせて3階層のチーム組成
最適なレイヤー、人数、期間にカスタマイズしたマーケティング人材をレンタル可能です。戦略と実行を、どちらも、どちらからでも、柔軟に支援できます。

③BtoBマーケティングの対応領域
マーケティングスタジオはBtoBマーケティングに特化しているので、あらゆる施策の実行代行が可能です。また、プロジェクトのフェーズに合わせて柔軟に体制変更が可能なため、必要な人材を必要な時に活用することができます。

<こんなタイミングでご活用ください>
・採用に苦戦している、育った社員が退職してしまった
・フリーランスや副業人材の登用に失敗した
・ミドル層が不在で、プロジェクトがうまく推進できない
▼サービスサイトはこちら:https://unname.co.jp/marketing-studio
ご利用料金について
マーケティングスタジオは担当者の可動量に合わせて月額料金が変動する従量課金モデルとなります。携帯料金のようにたくさん稼働した月は料金が上がり、閑散期や稼働を抑えたい時は低額で利用することができます。

<ご利用料金の簡易診断フォーム>
現状の体制からマーケティングカレッジを活用すると、どれくらいの料金になるのかお見積りをしております。ぜひ採用と天秤にかけてどれくらいのコスト感になるのか把握されたい方は、下記の簡易フォームよりお問い合わせください。
▼料金シミュレーションはこちら:https://unname.co.jp/marketing-studio/simulation
▼サービスの詳細を知りたい方はこちら:https://unname.co.jp/marketing-studio
unnameについて

株式会社unnameは、マーケティングの側面から、企業の事業成長と生産性向上を支援する総合マーケティングカンパニーです。課題起点を徹底し、ヒトとテクノロジーの力で現場のマーケテイング課題を解決します。主力事業のマーティングコンサル事業では「総合型のマーケティング支援」、「課題解決型のBtoBマーケティング」、「新規事業開発コンサルティング」を展開しています。その他、生成AI関連事業として「爆速AIライティング」、研修事業「マーケティングカレッジ」、プロダクト事業「KPI Master」を提供しています。
コーポレートサイト:https://unname.co.jp/
会社概要
■株式会社unname
代表者 :代表取締役 宮脇 啓輔
所在地 :東京都渋谷区広尾5-25−8
設立 :2019年4月
事業内容 :マーケティングコンサル事業、生成AI関連事業、研修事業、プロダクト事業
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