株式会社トーコー技研様、ローコード開発ツール「TALON」導入で複数システム統合と業務効率化へ
散在する業務システムの統合と内製化によるDX推進を目指して
1.導入の背景：複数システム管理の課題解決と業務効率化へ
日本ソフトウエア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：矢島 博）は株式会社トーコー技研（所在地：栃木県足利市、代表者：澁澤 健司様）の各業務システムが異なるベンダー、異なるソフトウェアで管理されており、データの連携や維持管理が複雑化している課題において、これらのシステムを統合し、一元管理を実現することで業務効率を向上させたいというご要望に株式会社HOIPOI（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：古関 雄介様）が開発・提供するローコード開発ツール「TALON」を提案し、ご採用いただく運びとなりました。 昨年開催された展示会で「TALON」をお知りになり、トライアル版での評価を経て、その柔軟性と開発効率の高さを評価いただき、今回の導入決定に至りました。今後は「TALON」を活用し、トーコー技研様主導による新システムの構築を目指されます。弊社としましても、トーコー技研様のシステム内製化を全力でサポートしてまいります。
2.なぜ「TALON」が選ばれるのか？
多くの企業様が抱える「システム開発の時間・コスト」「変化への対応力」「IT人材不足」といった課題に対し、ローコード開発ツールが解決策として注目されています。中でも「TALON」が選ばれる理由には、以下のような特長があります。
データ中心設計: 既存のデータベース構造を活かした開発や、自由なテーブル設計が可能。データ中心のアプローチにより、企業の基幹データと連携した柔軟なシステム構築を支援します。
開発生産性: 豊富な標準機能とノンプログラミング/ローコードでの高い開発自由度により、コーディング量を劇的に削減。従来の開発手法と比較して圧倒的なスピードでのシステム構築を実現します。
内製化支援: 直感的で分かりやすい開発インターフェースにより、プログラミング経験の浅い担当者でも開発に参加しやすく、システム内製化を後押しします。充実したマニュアルやサポート体制を用意しており、スムーズな導入・活用を支援します。
高い拡張性と保守性: 作成した業務機能は部品化（ブロック化）されており、改修や機能追加が容易です。これにより、ビジネスの変化に合わせた迅速なシステム改善と、長期的な保守性の高さを両立します。
これらの特長により、「TALON」は「開発コストと開発時間の削減」を実現するローコード開発（超高速開発）ツールとして、多くの企業様にご導入いただいております。
パッケージソフトの導入や外部への開発委託は一般的な選択肢ですが、機能の制限やカスタマイズの限界、コミュニケーションコストなどの課題も存在します。 ローコード開発ツールを導入する最大のメリットは、企業様ご自身が開発に深く関与し、自社の業務にフィットした、本当に必要とするソフトウェアを主体的に構築し、継続的に改善・進化させ続けることができる点にあります。業務を最も理解している現場主導で開発を進めることで、高い生産性とユーザー満足度を実現します。
3.【開催直前】Japan IT Week春「ソフトウェア＆アプリ開発展」出展のご案内
今週4月23日（水）から25日（金）までの3日間、東京ビッグサイトで開催される「Japan IT Week春 ソフトウェア＆アプリ開発展」において、株式会社HOIPOI様のブースにて「TALON」が出展されます。 ブースでは、「TALON」の簡単なデモンストレーションや、体験版のご案内などを予定しております。弊社スタッフも説明員として参加いたしますので、「TALON」の実際の操作感や導入効果について、直接ご確認いただけます。 ローコード開発にご興味のある方、システム開発の内製化やDX推進をご検討中の方は、ぜひお気軽にブースへお立ち寄りください。「TALON」が貴社の課題解決にどのように貢献できるか、具体的にご説明させていただきます。
4.弊社について
日本ソフトウエア株式会社
『経営と情報』のプロフェッショナルとして経営革新を推進するコンサルタント会社です。経営革新のための方法論を体系化して、高水準の情報システム技術・コンサルティングノウハウと長年にわたる豊富な経験をベースに、革新のデザインからその実現に至るまで、一貫したサービスをご提供して、数多くのクライアント様を真の成功へと導く創造的革新のパートナーです。
【お客様からのお問い合わせ先】
ご質問・ご相談・資料請求はメール・フォームをご利用ください。
日本ソフトウエア株式会社
マーケティングチーム
プレスリリース担当
TEL：03-5833-7631
Email：marketing@nsk-japan.co.jp
5.商標、および商標登録の取扱い
※本ニュースレターに記載されている各社の会社名・製品名・サービス名・ロゴなどはそれぞれ各社の商標または登録商標になります。
※本ニュースレターに記載されている会社名・製品名・サービス名・ロゴなどには必ずしも商標表示（ＴＭ、®）を付記しておりません。
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