6~8月の中国のiPhone(アイフォーン)販売シェア、 前年同時期より減

~日本のiPhone(アイフォーン)シェアは47.4%~

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を毎月実施しています。

中国(都市部)の16歳以上の男女を対象に、2013年6月から8月に実施した調査結果を見ると、スマートフォンの新規契約又は機種変更を行った人のOS(オペレーティングシステム)別機種の割合では、iOS(アイオーエス)の機種、すなわちiPhone(アイフォーン)が20.8%で、前年同時期の調査結果よりも販売シェアが減少しました。

同時期の日本のiPhone(アイフォーン)の販売シェアは、47.4%でした。

■ 中国(都市部)のiPhone(アイフォーン)販売シェアは前年より減少

 中国(都市部)の消費者に、新規契約又は機種変更を行ったスマートフォンの機種を聞いたところ、その割合は、iPhone(アイフォーン)が20.8%、Android(アンドロイド)携帯が72.4%でした。前年同時期に行った調査結果と比較すると、今年はiPhone(アイフォーン)が販売シェアを減らし、Android(アンドロイド)携帯が販売シェアを増やした結果になりました。

(図1)スマホ販売シェア(中国都市部)(図1)スマホ販売シェア(中国都市部)

 

■ 日本のiPhone(アイフォーン)とAndroid(アンドロイド)携帯の販売シェアは同程度
 また、同じ時期に調査を行った日本、他7ヵ国と中国(都市部)の調査結果を並べると、以下のようになりました。

(図2)スマホ販売シェア(9ヵ国)(図2)スマホ販売シェア(9ヵ国)

 日本でのスマートフォンの販売シェアは、iPhone(アイフォーン)47.4%、Android(アンドロイド)携帯48.6%、その他の機種が4.0%でした。

 

■ まとめ
 日本では、先月からNTTドコモ社がiPhone(アイフォーン)の販売を開始しました。また、最近、中国でも携帯キャリア最大手のチャイナ・モバイル(中国移動)社がiPhone(アイフォーン)の販売を始めるのではないかという報道が見られます。この二つの市場については、各携帯キャリアの動向や、それに伴うスマートフォン内の販売シェアの変化がこれから注目されそうです。

 

■ 調査概要
 カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、9ヵ国の調査結果になります。

  • 調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
  • 調査時期:2013年6月から8月
  • 調査方法:主にインターネット調査(日本、中国など)
  • 調査対象:16歳以上の男女(イギリスは13歳以上)
  • 対象者数:10,000人/月(日本)、15,000人/月(中国)
  • 調査国:日本、アメリカ、中国(都市部)、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2013年5月に購入した人が含まれます。

 

■ カンター・ジャパン会社概要
 カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
 ・社名:株式会社カンター・ジャパン
 ・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
 ・取締役社長:大竹秀彦
 ・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
 ・ウェブサイト:http://www.kantar.jp

 

■ 本件に関するお問い合わせ先
 株式会社カンター・ジャパン 広報 東園  E-mail:Marketing@kantar.co.jp  Tel:03-6859-3229

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