企業コミュニティ支援の先駆者イーライフがギグエコノミーを見据えた今後のコミュ二ティの方向性を提案

新たな顧客との接点創出を目的としたコミュニティサイトに必要な考え方や視点を公開

株式会社イーライフ(本社：東京都渋谷区、代表取締役：藤原誠一郎、以下 イーライフ)が同社ホームページの「マーケティングコラム」に、イーライフが提唱する「CSA」の実践例公開の反響を受け、これからのコミュニティ運営の方向性を提案したページを公開したことをお知らせいたします。

▼マーケティングコラムの概要
企業はクリエーターの善意のコミュニティ活動に金銭で報いるべきか。来たるべきギグエコノミーの時代に向けて
https://www.elife.co.jp/post-2679/

コロナ禍でオフラインのコミュニケーション手段が激減するなか、顧客との新たな接点を求めてコミュニティサイトの開設を検討する企業が増える傾向にあります。そのような中、弊社の提唱するCSA（Creator、Supporter、Audienceの3者の頭文字をつなげたイーライフの造語で、同社がコミュニティづくりを提案する際の基本概念）への共感を受け、昨年は企業コミュニティの実践例をマーケティングコラムで公開し、大きな反響を得ることができました。

一方で、コミュニティ開設をこれから検討するにあたって必要な視点とは何か？という質問も多く寄せられています。そこで弊社代表藤原誠一郎が、近年主流となりつつある「ギグエコノミー」（主にインターネットを活用することにより、企業に雇用されることなく、プロジェクト単位で単発の仕事を請け負う働き方、およびそれによって成り立つ経済）を引き合いに、今後の方向性を提案するコラムを公開致しました。是非ご一読ください。

▼コラム関連サービス紹介
統合デジタル・マーケティングプラットフォーム「eLife Community Suite」
https://www.elife.co.jp/service_list/

▼株式会社イーライフ
URL：https://www.elife.co.jp/
イーライフは、創業以来、消費財メーカーから大手小売りなど業界の垣根を超え、様々な角度から企業とパートナーである消費者を繋ぐ対話型マーケティングを実現し続けてきました。企業と消費者パートナーとの対話と協業を実践するPRM（Partner Relationship Management）の全体戦略の立案から運営支援、プラットフォーム開発など、企業のマーケティング活動に還元する仕組みを構築・運用しています。

これまでのマーケティング支援実績は国内外で1,300以上を誇り、大手企業のグローバルD2C事業に加え、顧客基盤構築、コミュニティ構築、SNS運営等も国内外において支援しています。
代表取締役CEO：藤原 誠一郎
設立 ：1999年9月
資本金：4.2億円（資本剰余金含む）
社員 ：56名 その他 SOHOスタッフ約1,300名（2021年5月現在）
所在地：東京都渋谷区千駄ヶ谷4-21-1 シアターウェスト2階